「こちらにアクセスしていませんか」 2022年秋、警視庁公安部サイバー攻撃対策センターの捜査員が東京都内のアパートに住む30代の男性会社員宅を訪れた。都内の大手企業へのサイバー攻撃の発信元が、この男性宅のルーターだったことを公安部は突き止めていた。捜査員は通信記録を示した上で男性を問い詰めた。 しかし、男性には全く心当たりがなかった。自宅でネットを使うのは検索やゲームのときぐらい。男性は捜査員の来訪に驚き、必死で否定した。不審に思った捜査員が男性宅のルーターを調べたところ、驚くべきことが分かった。 このルーターは、無線接続などに使う家庭用のもので、特異なものではない。ただ、外部から特定のシステムに接続する際に使う仮想専用線「VPN」と、ネット上の住所にあたるIPアドレスが変動しても外部から同じ接続先に安定的に通信できる「DDNS」と呼ばれる機能がいずれも有効化されていた。