「狼が来る」がついに現実へ！？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 中国経済はバブルか 「バブルとは何か？ それは弾けなければ分からない」と言われる。確かにバブルを定量的に定義することは困難だ――土地の価格がいくらになればバブルと呼ぶのか？ しかし「使用価値ではなく、交換価値が主体となって動いている市場」を前提にすれば、現在の中国の不動産市場はバブルだと断言できる。その証拠に、中国政府が2010年9月、初期の不動産抑制策を打っている。個人が購入する3軒目の住宅に対してローン規制を行った。頭金として必要な額を20％から30％に引き上げた。 なぜ、中国で不動産バブルが起きているのか？ 経済学では、不動産バブルの発生しやすさを「動学的非効率性」という概念を用いて説明する。「動学的に非効率性である」とは「名目成長率が
とかく話題の中心になり始めた中国系アメリカ人：日経ビジネスオンライン
「中国人排斥法」から130年、特命全権大使を送り込むまでに 台頭する中国と超大国アメリカ。中国による海軍力とサイバー戦力の強化は、軍事的にアメリカを震撼させるに至っている。経済・貿易面での不協和音も高まり続けている。その一方で、相互依存は深まるばかりだ。米中関係は「タテマエとホンネが交錯する中で新たな段階に入りつつある」（米国務省元高官）。 こうした状況下で、米国では、中国系アメリカ人の存在に注目が集まっている。 中国人は130年前、貧困から逃れるために太平洋を渡り、北米大陸にたどり着いた。金鉱堀りや鉄道敷設で労働力としての職を得て、米国での居場所を確保した。しかし、それもつかの間。1882年に「中国人排斥法」が成立し、彼らは在住を拒否された。さらに、サンフランシスコ湾に浮かぶ小島、エンジェルアイランドの不法入国者収容所にぶち込まれた。その数、延べ17万5000人。 その後の紆余曲折を経て
「恩義を返される国」が揺らいでいる：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 東日本大震災のニュースは、大きな衝撃波となって世界を駆け回った。そして世界の反応も迅速だった。彼らは次々と救援隊を派遣し、多額の義援金や激励のメッセージを届けてくれた。その数は135カ国以上に達した。 そのうちの少なくとも100カ国以上はアジア、アフリカ、中南米の国々で、日本が半世紀にわたって国の発展に必要な経済・社会基盤整備などの「国造り協力」や、行政、教育、産業人材といった幅広い「人造り協力」をODA（政府開発援助）で支援してきた国々であった。 ブータンで有名な「ダショー西岡」 多くのメッセージには日本への「恩義を返す」という文言があった。改めて、「恩義」はまさに世界共通の価値観であるとの認識を深めた。 例えば、東南アジア諸国連合（ASE
「ビンラディン暗殺」で勢いづく米軍撤退論：日経ビジネスオンライン
「我々の使命はアルカイダを崩壊させ、その組織を解体させることだ。ビンラディン殺害の例で分かるように、この目標は小規模な特殊部隊で達成できる。アフガニスタンの何十もの地域に陸軍や海兵隊の大隊を駐留させる必要などない」 オサマ・ビンラディンの殺害に成功したことで、米政府内ではこうした議論に拍車がかかっている。 オバマ政権の現在のアフガン戦略では、今年7月にアフガン駐留米軍の一部撤退を開始させることになっている。そして6月中には、どれくらいの規模の米軍を撤退させるのかについて政権内で正式に決定を下し、世界に発表すると見られている。同時に今後のアフガニスタン安定化への道筋についても、これまでの成果を踏まえて新たな方針を示すことが期待されている。 米軍のアフガニスタンからの一部撤退と今後の関与をめぐり、オバマ政権内では2つの異なる意見がぶつかり合っている。単純化すると、「米軍の早期撤退を求めるグルー
「貿易赤字国転落」論の誤解：日経ビジネスオンライン
経済の中でも国際経済の分野は、「エコノミストの常識」と「一般の人々の常識」の食い違いが特に多く見られる分野である。その食い違いがあまりに多いので、私は『日本経済・国際経済の常識と誤解』（中央経済社、1997年）という本を書いてしまったほどである。 その誤解に満ち満ちた国際経済の分野でこのところ話題になっているのが、日本の貿易収支が赤字となっていることだ。このままいくと経常収支も赤字になる可能性があるとも言われている。これについては既に多くの議論が展開されつつあり、例えば、週刊東洋経済は6月4日号で「貿易赤字転落で発生する日本経済最悪シナリオとは」という記事を掲載し、週刊エコノミストは6月7日号で「ニッポン 経常赤字国転落」という特集を組んだ。 この貿易（経常）赤字国転落論にもエコノミストと一般人の常識の食い違いがあり、私から見ると、その食い違いの数はちょっと半端な数ではないように見える。以
食事なしの誕生日パーティーを開けますか？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 週末に誕生日を迎え、家に10数人を呼んで誕生日パーティーを開いた。 「成人を過ぎてからも誕生日会を開くなんて、みっともない！」 日本人からはそう思われるだろう。でも、米国では誕生日はとても「social」なものだ。あえて英語で表記したのは、「ソーシャル・メディア」にも使われているsocialが、日本語には訳しにくいからだ。日本で育った私にしてみれば、米国に来て、この日本には本来なかった「社会性」を理解するのは難しい。その1つに、「誕生日」がある。私はいろいろなことをやってみて、ホームパーティーにたどり着いた。 なにせ、誕生日が近づくと、何人もの米国の友人から「当日はどうするのか」という打診がある。食事のお誘いもある。すべて付き合っていると、友
“フクシマ”が生んだ対立の火種：日経ビジネスオンライン
フランスで開かれたG8サミットは、原発の安全基準強化などで合意した。だが、その直後、ドイツが脱原発を宣言し、原子力政策を巡る対立が浮き彫りに。廃止か、推進か。深まる溝は、原発と向き合う日本の覚悟をも問いかける。 フランス北西部ドービルで開かれた先進8カ国（G8）首脳会議（サミット）は、さながら“原発サミット”とも呼べる内容となった。5月27日、G8各国は、福島第1原子力発電所の事故から教訓を学び、国際原子力機関（IAEA）による安全基準強化などで合意した。だが、その「安全強化」という当たり前の目標の陰で、原発推進国と脱原発国の対立の火種がくすぶり始めている。 「サミットに参加した国の多くは、原子力以外に代替エネルギーはないと考えている」。議長を務めたニコラ・サルコジ仏大統領は、記者会見でそう言い切り、徹底して原発を擁護し続けた。フランスは、国内の電力の75％を原発に依存するだけでなく、国策
難題解決の最前線にいる市町村をどうバックアップするか：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 小泉内閣の時に三位一体の改革（国庫補助負担金、税財源、地方交付税の一体的改革）と言われた地方自治改革は、平成の大合併によって多くの中核市（人口30万人都市）を誕生させた以外は大きな成果がなく、財源と権限の不一致はそのまま残された。市町村の数は半減（3232から1732）し、市町村の財政規模は平均して倍になったが、今回の震災に自力で対応できる規模になった自治体は少なかった（東北地方の中核市は青森、盛岡、秋田、郡山、いわきの5市）。 最も早く動いた「関西広域連合」 市町村がそれなりに大きくなっただけ、都道府県の役割は中途半端になり、今回の震災で県が果たした役割も国県道や二級河川など県管理施設の復旧だけであり、後は情報を収集して国に報告したにすぎない。知事が本部長となる県の災害対策本部は情報収集機関にすぎず、国や首相の無能を笑えない。 国は復興庁の創設といった耳ざわりのいい施策
EV…ガス欠ならぬ“電欠”の恐怖：日経ビジネスオンライン
みなさまごきげんよう。フェルディナント・ヤマグチでございます。 今回は悪評高い“クルマとは何の関係もない冗漫な前振り”を止めて、とっとと本題に入ろうと存じます。混雑する小田急線の中でチカンを捕まえた話とか、すぐに裸になるトライアスロン仲間の小原宗太郎君が、自分の結婚式では一切脱がなかった話とか、お伝えしたいことは山ほどあるのですが、各方面から「与太話はどうでもいいから早くクルマの話をしろ！」とお叱りを受けているものですから……。 それにしても見るからに怪しいヤツでしたねぇ。普通痴漢と言えば、「あの人がなぜ……」とか「真面目で堅い人だと思っていたのに」というようなケースが多いようですが、今回フン捕まえた野郎はもうどこから見ても変態のチカンそのもの。この人の職業は何でしょう、とアンケート取れば、8割の人が「痴漢」と答えるであろう風体をしていました。 痴漢が職業かとうかは微妙なところですが、とも
世代間格差の改善のため「1票の格差」を是正せよ：日経ビジネスオンライン
高齢化地域ほど高い「1票の価値」 そもそも現行の財政・社会保障制度は、第4回コラム「サンデル教授に問いたい『搾取』の正当性」で説明したように、孫は祖父母よりも1.2億円も損をするという「世代間格差」を引き起こしている。 この背景には、少子高齢化の進展に伴い、有権者に占める老齢世代の比率が増大し、その結果として老齢世代の政治的発言力が増加しつつあるという現状がある。つまり、上記の1.2億円もの世代間格差は、このように強い政治的発言力を持つ世代が、財政赤字や賦課方式の社会保障（年金・医療・介護）を通じて、若い世代や選挙権を持たない将来世代に過重な負担を押し付けている結果という解釈もできる。 もし、選挙権を持たない将来世代に「選挙権」を付与することができたなら、1.2億円もの世代間格差は改善する可能性がある。だが、通常の政治システムではそのような対応は不可能である。 さらに、現代は、大規模な公共
オバマ政権の量的緩和政策は経済的効果があったのか？：日経ビジネスオンライン
米国の量的緩和第2弾（QE2）がまもなく終わろうとしている。QE2は、米国経済にどのような効果をもたらしのだろうか。 筆者は、少なくとも米国経済の回復に、大きく貢献したと考えている。量的緩和（通貨量の増大）は、まずドル安と金利の低下を導いた。その後若干のタイムラグの後、デフレ回避、株価反転上昇、景気回復が実現している。以下、それぞれをデータによって確認する。 量的緩和がドル安と金利低下を導いた まず通貨量の増大と為替レートの低下（ドル安）との関係を見る。為替レートに影響を与える要因は多数ある。「通貨量」は重要なものの一つである。需要と供給の基本的な関係として“量”が増加すれば“価格”は低下する。豊作の時、穀物価格が下落するのと同様に、通貨量が増えれば、為替レート（通貨価値）は低下する。 ここでは「ベースマネー（Base Money）」を通貨量のモノサシ用いる。日本銀行など中央銀行が発行する
親がダメなら息子に：日経ビジネスオンライン
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天然ガスビジネスは日ロ関係のカギ：日経ビジネスオンライン
地震、津波、原発事故－－3つの打撃が日本を同時に襲った。そんな日本に対して世界中が同情が寄せた。多額の義援金が寄せられただけではない。被災者の捜索要員や原発の技術者など、専門家を派遣してくれた国もある。 しかし、我々は、これを喜ぶだけでよいのだろうか？ 世界の国々が寄せてくれた「友情」に、日本は真摯に応えているだろうか？ 放射能汚染水を海に流したことに対して、中国と韓国は当惑している。さらに、国際政治は「友情」だけで動いているわけではない。好意の背景には「国益」を維持・増大させるための冷徹な計算もある。“借り”はいつかは返さなければならない。 この連載では、米・中・韓・ロの主要国を対象に、東日本大震災が何をもたらし、日本との関係がどう変わるのか、について専門家の分析を紹介する。 第2回は畔蒜 泰助 東京財団研究員に日ロ関係を分析してもらう。 日ロ関係は、2010年秋の露メドベージェフ大統領
「ここで解散すれば復興がまた遅れる。政策が政局に翻弄されてしまう」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 深夜、南相馬市の宿で、この原稿を書いている。市内の旅館やホテルは復旧関係者でほぼ満杯だ。なかなか空きがなくて、一泊3500円、トイレと風呂は共同、無線LANありという研修施設のような宿がやっととれた。福島第一原発から24キロのところにある。 昼に訪れた市役所で、男が猛然と窓口の女性職員に食ってかかっていた。金ラメ入りのジャージに蛇革の靴を履いた男が、ホールじゅうに響き渡る大声で、「さっさと手続きをしろ！」と怒鳴った。「義捐金」の受取りで、横車を押していた。 南相馬市は原発から30キロ圏内の規制された各世帯に日本赤十字と県からの義捐金合わせて40万円を配分している。義捐金を受取るには、当然、市民である確認が必要だ。市内に住民票があれば住民基本台
笑っている間に耳を鍛える：日経ビジネスオンライン
リスニングは洋画や海外のテレビ番組の英語を熱心に聴くのがいちばん良い上達方法です。ただし、洋画ファンが必ずしも聞き取りで上達しないのを見ると、やり方に工夫が必要なようです。勉強方法は金銀銅のどのレベルの方でもほぼ同じ。笑って楽しんでいるうちにリスニング力がつきます。 「聞く」ことが最も英語脳を鍛える 英語は、使わなければ、力が落ちます。ぼくは以前に、1カ月間、英語を全く読まない時と、これとは別に英語を全く聞かない時がありました。どちらの場合により力が落ちたかというと、リスニングをしなかった時でした。1カ月読まなかった時は、復帰した最初の2週間は速度が上がりませんでしたが、すぐに元に戻りました。しかし、1カ月全く聞かなかった時は、聞き取りの力だけでなく話す力も落ちていました。 その理由は、聞き取りの方が読みに比べてより英語脳を使っているからです。文章を読む時は、分からない個所に出くわすと、そ
「在庫を極力持たない日本企業」は幻想：日経ビジネスオンライン
東日本大震災によって生産停止の連鎖が日本全国や海外にも広がり、日本のモノ作りの効率化は行き過ぎだったと再考を促す声が高まっている。だが、それは本当に正しい指摘なのか──。 本コラムでは、ビジネス小説『ザ・ゴール』（ダイヤモンド社）の著者として知られるイスラエルの物理学者、エリヤフ・ゴールドラット博士が考案した改革手法の理論「TOC（Theory of Constraints：制約条件の理論）」とその具体的な手法を紹介しながら、実は効率化が進んでいなかった日本のモノ作りの実態を明らかにし、処方箋を提示していく。 2回目の今回は、日本企業が「ジャストインタイム」という言葉に代表される効率的な部材調達・製品生産によって在庫を極小化できていたのかどうかについて検証する。 「必要なものを、必要な時に、必要なだけ、必要なところへ届ける」 「ジャストインタイム」という言葉で形容されるこうした部材調達・製
温家宝首相はどのような政治環境の中で被災地を訪れたのか：日経ビジネスオンライン
5月21～22日、中国の温家宝首相が日中韓サミットのため訪日した。同首相が希望していた通り、21日には日韓の首脳とともに被災地を訪れた。しかし中国の中央電視台（中央テレビ局、CCTV）は同首相の被災地訪問をあまり大きくは扱わなかった。 21日お昼のニュース「新聞30分」ではほんの数秒間報道しただけだったし、夜7時からのニュース「新聞聯播」でもわずか2分ほどだった。1番目のニュース「パキスタンとの国交60周年記念に祝電」が3分強、2番目のニュース「全国人民代表大会常務委員長・呉邦国がナミビア共和国を友好訪問」が約5分間。この後に、ようやく3番目として、国務院総理（国家首相）温家宝の訪日を報道した。 22日のお昼のニュース「新聞30分」はこのニュースを全く取り上げなかった。夜7時の「新聞聯播」はさすがに7分強を割いたが、放映の順番は3番目だった。やはり「呉邦国とナミビア」報道（5分強）の後でし
中国版ツイッター『ウェイボー』がもたらす正の面、負の面：日経ビジネスオンライン
前回コラム（「中国版ツイッター『ウェイボー』が中国を変える。。。か？」）で述べたように、筆者は、北京大学キャンパス内で5月8日に開かれた内部会議に参加した。 「政治的リスクは伴うけれども、ウェイボーの流れは止められない」という結論で、参加者が納得するかと思いきや、筆者の北京大学国際関係学院の先輩であるJ氏が、北京大学OBらしい、空気を読まないツッコミを入れた。 「お前ら、いつまでも豚みたいな議論をしてるんじゃねえ」 J氏は、30歳にして共産党上層部に多大な発言力を持つ証券会社アナリストだ。 「新浪、騰迅を合わせてのべ3億人近いユーザーがウェイボーを使っているのは、それが無料だからだ。携帯電話のショートメッセージはどう転がっても有料だからな。中国人民は無料という言葉に弱い」 「ウェイボーには『私信（スーシン）』（プライベート・メッセージ）と言う機能がある。相互にフォローしている2人の間では、
欧州でヒットした、「ご飯にかけるキッコーマン醤油」：日経ビジネスオンライン
原発事故による放射能漏れの風評被害から、欧州でも日本料理店への客足が遠のいていると聞く。ただ、「コアの人たちが来ないわけじゃないから、時が経てば、また人は自然と戻ると思うよ」という人は多い。キッコーマンにうかがったら、「醤油は日本食というより、土地に馴染んだ調味料と考えている人も多い。風評被害の影響はさほどありません」とコーポレートコミュニケーション部の伊東宏氏。とても心強い。長年培ってきた商材はさすがに違う。 今回から、食に関する話題を3回連続で掲載する。「ローカリゼーションマップ」では「『マルちゃんする』とメキシコで独自解釈されたカップ麺」において、カップ麺が海外でどのように広まったのか紹介した。日本食の受け止められ方というテーマでいうと、本特集はその続編になる。食を題材にすると異文化のあり方への理解が早い。日常的に様々な食を口にするので、舌は広い範囲の経験を積みやすいからだろう。 1
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酒酔い運転したら即、刑事罰：日経ビジネスオンライン