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ＡＤＨＤが疑われる「生きるのがつらい女性」、リョウさん（３０代前半、独身一人暮らし）のお話を続けていきます。リョウさんは、仕事でのつまずきに悩んでいます。今日も大切な会議で居眠りをしてしまいました。ここのところ、毎晩徹夜でゲームに没頭しているのです。 （リョウさんは架空の人物です） 突然ですが、当てはまるものはありますか？ □　何をしていてもゲームのことで頭がいっぱいだ □　次の日に響くことがわかっていてもゲームで夜更かしする □　友達との約束よりゲームを優先 □　ゲームの課金が止まらない これまで、ＡＤＨＤの方が抱える「やるべきことになかなか重い腰が上げられない」という悩みについて述べてきました。今回は反対に、「やめたいのにやめられないほど、寝食を忘れて没頭してしまう」（過集中）問題について考えてみたいと思います。 そもそも、ＡＤＨＤの方には「注意散漫」になりがち、という大きな特徴があり

▼ターゲット ●30代・40代の男女(スマホは20代後半、PCは50代前半にも) ▼特徴 ●国内最大級、安心・安全なジャーナリズムメディア ●リッチなクリエイティブも制作可能。データマーケティングにも注力 ▼ターゲット ●訪問者の約6割が｢月4回以上訪問する｣リピーター。食・ファッション・カルチャーなど、日々の暮らしを大切にしたい30代後半～40代女性 ▼特徴 ●読者の心を震わせる“共感型”マガジン。市井の人々の台所を訪問して珠玉のエピソードを引き出す『東京の台所』など人気連載多数

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愛知県犬山市にある国宝犬山城の城下町が、若者に人気だ。どちらかといえば年配の人が多く訪れるイメージの観光地だが、この１年ほどで様子ががらりと変わったという。その原動力の一つが、「インスタ」だ。 暑い日曜日。犬山城下町は若者でにぎわっていた。女性たちは色鮮やかな団子を持ちながら、自分の姿をスマートフォンで撮影していた。市観光協会の後藤真司さん（３８）は「１０年前には考えられない光景」と驚く。犬山城下町は江戸時代からの町並みが残ることで知られ、年配の観光客が多かったという。 風景を一変させたのは、写真投稿アプリの「インスタグラム（インスタ）」。スマホなどで撮影した写真を多くの人に見てもらえることで若者に人気だ。犬山城の１～７月の入場者数は昨年の同時期に比べ１万５千人ほど多い約３３万人。インスタで犬山城下町を検索すると、５万件を超える写真が投稿されている。 市観光協会によると、若者の姿が目立つよ

ネットの世界で急成長してきたＤｅＮＡ（ディーエヌエー）は、どこで何を誤ったのだろう。キュレーション（まとめ）サイトの問題では、肩こりの原因に幽霊を指摘する記事など不正確な内容がまかり通り、画像の無断利用や著作権侵害の疑いも明らかになった。代表取締役に復帰した南場智子会長の胸のうちは。見つめる先にあるものとは。 ――まとめサイトの問題発覚から１年、改めて何を感じますか。 「ビジョン、ミッションは言わずもがな、日々の運営でサイト訪問者数の話はしても、重要で当たり前なことは言葉にしなくなり、ずれていってしまいました。社員が３人から２千人に拡大したなか、隅々まで正しいことを貫く状態を維持するには大変な努力が必要。高いスタンダードでやっているつもりでも、抜けが出ました」 ――「抜け」とは具体的には？ 「生きのいい運営会社を買収して、その勢いや面白い人材を伸ばそうとアクセルを踏んだ一方、コンプライアン

宅配便最大手のヤマト運輸が、２０１７年度に扱う荷物量を前年度より約８千万個減らす計画を撤回したことが分かった。大口の法人客などと荷物量の抑制を交渉し、疲弊する宅配現場の労働環境の改善につなげる方針だったが、当初計画を見直して削減幅を３６００万個に下方修正した。想定以上に法人客が値上げを受け入れて取引を継続するためとしている。 当初計画では、荷物量を１６年度の１８億６７００万個から１７億８５００万個に減らす目標を掲げたが、この目標を１８億３１００万個に修正した。値上げを嫌って他社に流れる顧客が思ったほど出ず、計画の修正を余儀なくされた形だ。 ヤマトが６日発表した８月の荷物量は１億５０２７万個。前年同月を２・６％上回り、８月として過去最多だった。前年同月を上回るのは２年５カ月連続で、インターネット通販の荷物量の増加が続いている。１７年度に入ってからの累計の荷物量も４・２％増となっている。 ヤマ

米新聞大手ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）は５月３１日、記事をチェックしたり見出しを付けたりするデスクや編集者を対象に、早期退職を募ると明らかにした。一方で、現場の記者らは最大約１００人増やす。読者の声に基づき同紙に注文を付けるパブリック・エディター職は廃止し、電子版のコメント欄を充実させる。紙媒体からデジタルへの移行をいっそう進める考えだ。 ＮＹＴ編集幹部は従業員に宛てた手紙で、一本の記事に何人もの編集者が関わっている現状を「紙媒体だけの時代の名残で、動きが鈍く費用もかさむ」と指摘。早期退職で編集者を減らし、記事が出るまでの工程をスリム化するという。 その分、現場に近い取材記者を増やし、強みとしているトランプ米政権をめぐる調査報道や国際ニュースの発掘、デジタル発信に充てる。早期退職への応募が足りなければ、レイオフ（一時解雇）に移行するとしている。 パブリック・エディター職は、２００３年に

効果が不明確だったり無駄だったりする診療をやめて、患者とともに適切な診療を選択しよう――。医療の「賢明な選択」と呼ばれる米国発の活動を踏まえ、６月１日に東京都内で開かれる日本医学会のシンポジウムで、国内の医師たちが呼びかける。 賢明な選択（Ｃｈｏｏｓｉｎｇ　Ｗｉｓｅｌｙ）の活動は、高齢者への多剤処方など「過剰な医療」を見直す機運が高まってきた２０１２年に米内科専門医機構財団が始めた。専門学会に問い直す必要がある診療行為を五つ挙げることを呼びかけ、次第に主要学会がリスト作りに乗りだした。 たとえば、ウイルスが原因の風邪やインフルエンザに抗生物質は効かず、抗生物質の使いすぎは耐性菌の増加につながる。７５歳以上がコレステロール値を下げても死亡するリスクが下がるという明確な証拠はなく、利益と不利益を十分考える必要がある。こういった計４００項目以上のリストができた。 日本でも七条診療所（京都市）の小

ネット上の記事削除を業者が請け負う契約は弁護士法に違反するとして、関西に住む男性が東京都内のネットサービス会社に支払った報酬約５０万円の返還などを求めた訴訟の判決が２０日、東京地裁であった。原克也裁判長は「弁護士ではない被告が報酬目的で法律事務を扱う契約にあたる」として、同法違反（非弁行為）を認定。契約は無効として報酬の返還を命じた。 代理人弁護士によると、第三者の企業によるネット情報の削除を違法とした司法判断は初めて。個人や企業の名誉やプライバシー、著作権などを傷つける情報がネットで拡散するなか、高額の料金で記事の削除手続きなどを請け負う「削除ビジネス」が拡大している。今回の判決は、当事者や弁護士でない第三者の求めによって、法的な根拠がないままネット上の情報が削除され、表現の自由が損なわれる危険性を指摘したものといえる。 判決によると、男性は１１年前の学生時代のトラブルをめぐってネット上

グーグルは、日本語版の検索結果の表示順を決める基準を３日から変更した。昨年末に閉鎖に追い込まれたＤｅＮＡ（ディーエヌエー）のキュレーション（まとめ）サイトは、グーグルが公開していない基準を予測して自社の記事を上位に表示させており、今回の変更には質の低いサイトが上位になるのを防ぐ狙いがあるとみられる。 グーグル日本法人は今回の変更について、「より上位に自ページを表示させることに主眼を置く、品質の低いサイトの順位が下がる」と説明。「更新は日々加えている」としている。日本語版の変更を個別に発表するのは、２０１２年１０月以来だ。 特定のページを検索結果の上位に表示させる手法は「検索エンジン最適化（ＳＥＯ）」と呼ばれる。今回の変更について、大手企業十数社のＳＥＯを手がける「ｓｏ．ｌａ（ソラ）」の辻正浩代表は「情報が薄いキュレーションサイトや新興メディアの順位が下がった。これらの記事が多くの人の目にふ