EC業界カオスマップ2024　－　EC決済サービス編 今シーズンで9年目を迎えるeコマースコンバージョンラボと日本ネット経済新聞の共同企画の「EC業界カオスマップ」。2024年版、第6回目のサービスジャンルは「EC決済サービス」編となる。 EC業界は年々進展を続け、ECサイト運営事業者を支援する各サービスジャンルにも多くのサービスが乱立している。このEC業界カオスマップでは、eコマース業界の“今”を分かりやすく、そして網羅的にマップ化することを目的としている。そのため、可能な限りEC業界の今を中立的に整理し、網羅的に全サービスを掲載していく。 ※マップに不足等があった場合は適宜修正し最新化していく。 ＜参考＞ 【2024年最新】ECサイト決済の選択肢を増やす17のオンライン決済サービス徹底比較。サービス詳細や選び方を解説 EC決済サービス編 2024年版の第六回目は「決済サービス」ジャンル

ショート動画SNSの運用やインフルエンサーキャスティングを行う株式会社Utakataは、10代〜50代のTikTokユーザーの男女216名を対象に、「TikTokきっかけで商品を購入したことがあるか。」に関する調査を実施した。 調査結果 「TikTokきっかけで商品・サービスを購入したことがありますか？」と質問したところ、「ある」が62.5%、「ない」が37.5%という回答となり、商品・サービスのマーケティングにおいてTikTokは親和性の高い媒体であることが分かった。 また、「ある」と答えた男女比をみていくと、「男性」が55.7%、「女性」67.7%という結果で、男性の購入割合よりも女性の購入割合の方が多いことが明らかとなった。このことから、TikTokでマーケティングを行う場合には女性をターゲットにしたほうが購入に繋がりそうだ。 「TikTokきっかけで商品やサービスを購入したことがあ

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済は、オムニチャネルの展開により利用シフトが加速している、ペット関連商品のEC市場を調査した。 調査概要 今回の調査では、ペットフードやスナックなどのペット用食品、猫砂やペットシーツをはじめとした非食品などのペット関連商品について、EC市場8チャネル(大手ECモール、メーカー直販系、量販店系、総合ペット用品系、ペットショップ系、家電量販店系、動物病院系、その他)の現状を捉え、将来を予想した。 調査結果 2023年のペットEC市場は、2,727億円で、このうち、6割以上を大手ECモールが占めている。この理由として、大手ECモールは、集客力の高さや、ペット家電や動物用医薬品など多様な商品を取り扱うことから活用が進んでいるためだと考えられる。また、Amazon.co.jpや楽天市場においては積極的な販促が行われているため、ペットフードやスナック、猫砂、ペ

3大ECモール徹底比較　Amazon・楽天市場・Yahoo!ショッピング 多くの消費者が日々利用し、日本のEC市場にしっかりと根付いてきた、Amazon・楽天市場・Yahoo!ショッピングの3大モール。利用はしたことあるが、いざ自分がそこに出店しようと思った場合、手続きや初期費用などの情報はある程度調べたら分かるものの、複雑でそれぞれの特徴や気を付けるべき点などが分かりにくい部分も多い。そこで、今回は代表的なECモールであるAmazon・楽天市場・Yahoo!ショッピングを取り上げ、それぞれの機能や料金を比較しつつ、それらを利用するにあたり知っておきたい特徴や注意点について解説していく。 当記事で使用した全データ（エクセル版）及び図表はこちらからダウンロードできます。ご利用に際してデータ出典元を明記頂いた上で、ご自由にお使いください。 ログイン・アカウント作成してから 3大ECモール特徴比

ヤフー株式会社は、シンプルで探しやすく、安全・安心、そして「！」なお買い物体験を提供する新生「Yahoo!ショッピング」へ、リニューアルを実施した。 これにより、利用者は、新生「Yahoo!ショッピング」のトップページや検索結果ページにおいて、さらに商品が探しやすいようになった。 リニューアルした背景 以前、一部のユーザーから、デザインや機能、キャンペーンなどの違いや、コンセプトの違いがわかりにくいといった意見があり、「Yahoo!ショッピング」と「PayPayモール」のそれぞれの強みをかけ合わせたショッピングモールに統合・リニューアルを行った。 新生「Yahoo!ショッピング」の概要 今回のリニューアルでは、開催中のキャンペーンやユーザー一人ひとりに特化したお得な情報が見やすくなる他、カテゴリタブからファッションやコスメなどのカテゴリページに遷移することで、商品がカテゴリに特化し探しやす

EC業界カオスマップ2021　－　ECサイト構築サービス編 今シーズンで6年目を迎えるeコマースコンバージョンラボと日本ネット経済新聞の共同企画の「EC業界カオスマップ」。2021年版、第3回目のサービスジャンルは「ECサイト構築サービス」編となる。 EC業界は年々進展を続け、ECサイト運営事業者を支援する各サービスジャンルにも多くのサービスが乱立している。このEC業界カオスマップでは、eコマース業界の“今”を分かりやすく、そして網羅的にマップ化することを目的としている。そのため、可能な限りEC業界の今を中立的に整理し、網羅的に全サービスを掲載していく。 ※マップに不足等があった場合は適宜修正し最新化していく。 注）この記事には、同じ内容の2024年最新版、カオスマップECサイト構築サービス編が既に公開されています。 EC業界ニュース・まとめ・コラム「eコマースコンバ... EC業界カオス

アプリを離れることなく商品を購入することが可能に。 現在のところ限られたブランドのみが対象だが、Instagramはユーザーがアプリ内で商品決済を完結できるアプリ内決済（in-app checkout）機能の提供を開始。この新機能は、23のブランドに限定して提供されており、Adidas、Burberry、DiorやMAC Cosmeticsなどが含まれる。同社によると、この機能は数ヶ月以内により多くのブランドで利用できるようにする予定だという。 なぜ関心を持つ必要があるのか Instagramは、長い時間をかけてeコマースフレンドリーなプラットフォーム構築に取り組んできた。今回の「in-app checkout機能」の提供開始により、同社はeコマースへの野望が叶えられたことになる。広告主は、カスタマージャーニーの商品発見から購入までの過程を劇的に短縮することが可能になるのだ。 この新たなチ

ユーザーが、自分の趣味や興味のあることをテーマ別にコレクションして管理することなどができる写真共有ウェブサイトPinterestは、ブランドの商品カタログ全体を宣伝できる新機能の提供を開始した。この機能により買い物客はより簡単に商品を閲覧し、Pinをつけ（他のWebサイト上の画像をお気に入り登録し、自分のボードに収集すること）、購入することができるようになる。同社は、インスピレーションを求める消費者と、自社オーディエンスを拡大したいと考えるブランドに対して「より効率的なショッピングエクスペリエンスを提供することを目指してきた」。 ブランドはセルフサービス式のTools Manager機能を利用し、それぞれの特色を出したショッピング広告をアップロード、管理できるようになる。企業は1つの商品をアップロードし、その特定の商品についてビュー数やユーザーとのインタラクションを増加させるためのプロモー

英国では、オンラインショッピング時に消費者の53%がブランドのウェブサイトよりもアプリの利用を好むという。これは主に、ウェブサイトログイン時に求められる複雑なアカウント設定過程が関係している。なお、40%の買い物客は、モバイルで買い物をしたり支払いをしたりする際に、ストレスを感じているとのこと。 これは、米国の決済ソリューション企業Elavonが実施した「Pocket Shoppers: eCommerce on the Move（ポケットショッパーズ：eコマースの動向）」（pdf）という調査による結論の一つである。この調査では、英国の成人2,000人にモバイルショッピング体験について質問。注文プロセスが複雑すぎる場合、3分の2が“原則として”買い物を途中で放棄するということがわかった。昨今の消費者の「シンプルで安全な支払い」に対する期待は高まっていることがわかる。 モバイル決済に関する主

ECサイト運営において避けることが出来ないEC物流の「今」と「これから」 物流業務は、ECをやる上で避けては通れない業務だ。しかしモノを売ることに比重を置きすぎて、物流に対する改善についてはあまり気に留めていない事業者が多いのではないだろうか。ECサイトの立ち上げや決済等さまざまなステップが簡略されていく中、物流だけは未だ開発が進まず、取り残されている感が否めない。そこで今回は、今のEC物流の課題と物流業務の効率化に向けた考え方、更にはEC物流の今後について考えていく。 ※この記事は、クラウド型物流システム「オープンロジ」を展開する株式会社オープンロジの代表取締役CEO伊藤秀嗣氏からお話を伺い作成した、EC物流の課題と未来について考察した記事である。ここで紹介する事例を含むオープンロジに関する資料は以下からダウンロード下さい。 資料をダウンロードする 課題が先送りにされてしまいがちな物流環

株式会社ドコモが提供するWeb接客ツールであるecコンシェルが、2018年1月現在、サービス導入社数5,000社を突破した。 ユーザー行動（AIDMA）を可視化する新機能「ユーザーフロー」を1月15日から提供を開始しており、5,000社突破記念として、新機能を体験できるお試しキャンペーンを実施する。 ecコンシェルは、ドコモのオープンイノベーションの取り組みの一環として人工知能（AI）技術を導入したWeb接客ツールで、ウェブサイト内のアクセスログや購買履歴などさまざまなデータをもとに、ユーザーそれぞれにマッチした商品やキャンペーン情報を案内することでコンバージョンを高めることが可能なサービスだ。 マニュアルを見なくても直感的に誰でも操作できるように設計されているecコンシェルがより使いやすくなるよう、ゴールに至るまでのユーザー行動（AIDMA）に適した新ダッシュボードである「ユーザ

ヤマトホールディングス株式会社傘下のヤマト運輸株式会社（以下、ヤマト運輸）は、12月14日より、ヤマト運輸が運営するビジネス向け会員制サービスのポータルサイトヤマトビジネスメンバーズに「YBM For Developers」を開設することを発表した。 YBM For Developersでは、全国に張り巡らされた宅急便ネットワークを活用したサービスや、個人向け会員制サービス、法人や個人事業主の業務支援サービスなど、ヤマトグループが提供する荷物の発送・受け取りを便利にする多彩なサービス機能を、様々なクラウドサービスなどと連携できるAPIを公開する。 荷物の発送、受け渡しがより便利に EC自宅外受け取りAPIでは、ECサイトでの購入時に、全国のヤマト運輸営業所と計25,000拠点以上の取扱店を、商品の受け取り場所として選択できるようになり、ユーザーは自分の生活スタイルに合わせて商品を受け取るこ

主要3ショッピングモールのSEOの現状と対策　－　楽天・Amazon・Yahoo!ショッピング内での上位表示はどのように実現できるのか 国内の3大ショッピングモールである楽天・Amazon・Yahoo!ショッピング。これらのモールに出店している事業者は、楽天4.4万（2016年12末）、Amazon17.8万（2015年6末）、Yajoo!ショッピング48.1万（2016年12末）となっており、合計で70万店舗を超える規模となっている。そのためいざ出店して売上アップを狙おうとしても、モール内の検索結果に自社の商品が全然表示されてこないと感じる事業者も多いのではないだろうか。今回は、それら3大ショッピングモールの検索エンジンのロジックの現状と、対策について考えていきたい。 ※当記事はモールを中心とした運営代行をおこなっているいつも．社から情報提供を受け、ショッピングモール内のSEOの現状につ

小売業界のマーケティング担当者は、時間と労力をどこに費やすべきだろうか 検索エンジン対策か、もしくは、Amazon対策なのか。Microsoft社のコラムニストPurna Virji氏が発表した買い物客の行動分析データとその調査結果は、意外なものであった。 どこに拠点を置いているか、もしくはどの市場をターゲットとしているかにかかわらず、世界中の小売業者は消費者の“検索エンジン”と“Amazon”の使い分けについて、以下の3つのような疑問を持っている。 オンラインユーザーはどのサイトを利用して商品を探すのか。 ユーザーの行動は、検索エンジンとAmazonでどのように異なるのか。 BingとAmazonのチャネルが、相互に利益をもたらすことはあり得るのか。 これらの答えは、意外なものだろう。 我々マーケティング担当者にとって消費者の意思決定の過程は、研究、比較、意図、取引などの要素が絡み合い、

東京でも人情味あふれる高円寺駅。そこから５分ほど歩くと、メンズアパレルショップ「SPU(スプ)」を運営するSEETHELIGHTの事務所にたどり着いた。ドアを開けると、目に飛び込んでくるのは外の街並みとは一線を画した近代的なエントランス。黒を基調とした空間の中で、大きなモニタやネオン管サインがアクセントに使われており、同社の内装への強いこだわりを感じた。今回お話を伺った打合せスペースも、着ると外出が楽しみになりそうな新作が自然光の下に並べられている。 メンズアパレルショップ「SPU（スプ）」を運営するSEETHELIGHTでは「きれいめカジュアル」をコンセプトとした、シンプルでどのようなスタイルにも合わせやすいアイテムを中心に取り扱っている。現在EC事業はメンズアパレルショップであるSPUをメインに展開。自社ECサイトに加え、楽天市場、Yahoo!ショッピング、ポンパレモール、SHOPLI

EC業界カオスマップ2017　－　物流サービス編 昨年から開始したeコマースコンバージョンラボと日本ネット経済新聞の共同企画の「EC業界カオスマップ」。2017年版、第8回目のサービスジャンルは「物流サービス」編となる。 EC業界は年々進展を続け、ECサイト運営事業者を支援する各サービスジャンルにも多くのサービスが乱立している。このEC業界カオスマップでは、eコマース業界の“今”を分かりやすく、そして網羅的にマップ化することを目的としている。そのため、可能な限りEC業界の今を中立的に整理し、網羅的に全サービスを掲載していく。 ※マップに不足等があった場合は適宜修正し最新化していく。 ＜参考＞ 【EC支援サービスマップシリーズ】EC物流サービス特集 | 日本ネット経済新聞 注）この記事には、同じ内容の2023年最新版、カオスマップ物流サービス編が既に公開されています。 EC業界ニュース・まと

限られた工数で中小EC事業者がどのように手間をかけずにサイトを立ち上げ成長させていくのか ECサイトを手軽に開設できるサービスは市場にいくつか登場しているが、そこで売上を上げていくこと、さらにはそれほど大きな手間をかけずに運営をしていくこととなると、非常に難しいのが現状だろう。技術の進歩が早く、売上をあげるためのソリューションは枚挙にいとまがないほど市場に乱立している。しかし、それらのサービスをチョイスし、導入し、活用して売り上げを作るのは至難の業とも言える。今回は、フロント業務を中心に、工数も費用も限界のある中小のEC事業者がどのようにECサイトを構築し運用していき、成長曲線に乗せていくべきかを考えていきたい。 ※当記事はWeb戦略をカタチにする会社として、Web制作や運営代行を行うヘノブファクトリー社から情報提供を受け、中小のEC事業者のECサイト運営の効率的な方法の一例を解説した記事

EC業界カオスマップ2017　－　転換率向上サービス編 昨年から開始したeコマースコンバージョンラボと日本ネット経済新聞の共同企画の「EC業界カオスマップ」。2017年版、第6回目のサービスジャンルは「転換率向上サービス」編となる。 EC業界は年々進展を続け、ECサイト運営事業者を支援する各サービスジャンルにも多くのサービスが乱立している。このEC業界カオスマップでは、eコマース業界の“今”を分かりやすく、そして網羅的にマップ化することを目的としている。そのため、可能な限りEC業界の今を中立的に整理し、網羅的に全サービスを掲載していく。 ※マップに不足等があった場合は適宜修正し最新化していく。 ＜参考＞ 【EC支援サービスマップシリーズ】転換率向上特集 | 日本ネット経済新聞 注）この記事には、同じ内容の2023年最新版、カオスマップ転換率向上サービス編が既に公開されています。 EC業界ニ

AXESのウェブ接客ツール選定の軸は使いやすさと成果の分かりやすさ COACH、GUCCIを始めとする海外有名ブランド品を取り扱っているAXES。常時200以上のブランドを、海外から直接買い付けることにより、商品を低価格で提供している。 そのAXESに今年の2月からウェブ接客ツール「ecコンシェル」が導入された。今回は導入に至った経緯から導入後の成果、AXESのツール導入事例からECサイトにおけるウェブ接客ツール選定の視点や、上手なツールの活用方法について見ていく。 ※今回のインタビューは、AXESのECサイトへウェブ接客ツール「ecコンシェル」を導入したNTTドコモ社の協力で実施した。ecコンシェルは2017年6月現在で、業界最多の2,500社以上が導入している。人工知能を活用し、CVR改善の精度とスピードに特化したウェブ接客機能で、一気に市場を席巻したウェブ接客ツールだ。 資料をダウン

ECサイトをブランディングし、「売り場」から「体験する場」に変えるために行うべきこと オンラインでモノを買うことができるようになって20年以上の月日が経つ。当初はECサイト自体も珍しく、数も多くなかったため店舗を開設しただけで多くの売上を作ることが出来たものだ。しかし、インターネットの爆発的普及などによりECサイトの数も飛躍的に増加し、今や190万店舗近くが国内に存在するといわれている。そのため、多くの特徴のないECサイトは競合店舗の中に埋没していき、売上を作ることに苦労し、売れても価格競争に疲弊してきている状況が目立ってきている。 そのような中でECサイトを単純なモノの売り場から、ブランドや商品の世界観を体験する場所にシフトしていくことで成功を収めている事例が増えてきている。今回は、このような“ECサイトのブランディング”について、その成果と方法論を見ていきたい。 ※当記事はフラクタ社か