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mediaに関するyoshidaster02のブックマーク (4)

  • ジャーナリズムはモジュール化する | 佐々木俊尚公式サイト

    ジャーナリズムの定義が揺らいでいる ウィキリークス問題が波紋を広げ続けている。「ウィキリークスはメディアなのか?」「それはジャーナリズムといえるのか?」「情報はどこまで透明化されることを許されるのか?」といった問いがあちこちで噴出し、しかしそれらに対して今のところわかりやすい答はない。 なぜ明快な答が無いのかといえば、そもそもそれらの質問の大前提そのものが揺らいでいるからだ。「メディアなのか」「ジャーナリズムといえるのか」という問いについて言えば、じゃあメディアやジャーナリズムの定義とはいったい何なんだ?ということを問い直さなければならない。 既存の新聞社・テレビ局・出版社・ラジオ局、そしてそこに所属する記者やそれらのメディアに寄稿・出演しているフリージャーナリストといった既存のマスメディア空間だけを「メディア」「ジャーナリズム」として定義するのであれば、ウィキリークスはメディアでもジャー

  • 新聞協会など、日本版フェアユースに反対 「Webページの無断印刷は被害甚大」

    新聞協会や日雑誌協会など6団体は1月20日、著作権法上の権利制限規定、いわゆる「日版フェアユース」導入に反対する意見書(PDF)を、文化庁の審議会の委員あてに提出した。 フェアユース導入に伴い、私的複製を超えた範囲で新聞や出版物を掲載したWebページの無断印刷が可能になれば、新聞社や出版社は甚大な被害を被り、ネット上の良質なコンテンツの危機につながるとしている。 意見書は、両協会と、日文芸家協会、日書籍出版協会、学術著作権協会、日写真著作権協会の連名。文化庁でフェアユース問題を議論している文化審議会法制問題小委員会の委員にあてている。 意見書では、「何がフェアかの線引きがあいまいなままフェアユース導入されれば、来はフェアではない複製が広まり、いたずらに権利者と利用者間の争いを増大させる」と指摘する。 小委員会でのフェアユースの議論は「特定のビジネスに便宜を図ることが目的にな

    新聞協会など、日本版フェアユースに反対 「Webページの無断印刷は被害甚大」
    yoshidaster02
    yoshidaster02 2010/01/21
    本来の目的ってなんだったっけ?? >一部のビジネスの発展のために既存の著作権者や出版権者の権利制限を前提にすることは、著作権法の本来の目的をあまりに軽んじている
  • メディア・パブ: 新聞ブランドよりもブログブランドが通用する

    ブログなどのソーシャルメディアの世界では,新聞ブランドよりもブログブランドの方が通用するようだ。 技術分野の代表的なニュースアグリゲーターであるTechmemeでは,掲載記事のソースランキングLeaderboardをいつも公表している。ソースには,新聞社や雑誌社のような伝統的なマスメディアサイトや,オンライン特化の専門ニュースサイト,それにブログなどが登場している。以下は,8月3日付のランキング結果である。過去1ヶ月間の掲載シェアによるトップ24ソースが出ている。 Techmemeで掲載されている記事は,ブログやSNSなどのソーシャルメディアの世界で話題になり頻繁に引用されているはずだ。上の結果からもわかるように,New York Times(NYT)やWall Street Journal(WSJ)のような有力な新聞社サイトも姿を現している。ここで興味深いのは,新聞社サイトの記者ブログが

  • テレビ局、ニコニコ動画に動画提供へ--公式チャンネルを開設

    ニコニコ動画にテレビ局が動画コンテンツを提供することが明らかになった。公式チャンネル「ニコニコチャンネル」を12月5日より順次開設する。 今回、ニコニコチャンネルを開設することが決まったテレビ局は、フジテレビジョン、TBSディグネット、テレビ神奈川、琉球放送、ディスカバリー・ジャパン、MTV Networks Japanなど。このほか、日音楽著作権協会(JASRAC)、レコード会社のエイベックス・マーケティング、ビーイング、ポニーキャニオン、ゲーム会社のテクモ、タイトー、セガ、コーエーなどがある。また、メーカーとして東芝とタニタの名前も挙がっている。 「東芝はYouTubeに公開したテレビCMがニコニコ動画で話題になったことがあり、すぐに乗ってくれた。コメントを書き込むこともOKだ」(ドワンゴ顧問の夏野剛氏) ニコニコチャンネルを開設する企業は12月4日時点で121社、チャンネル数は12

    テレビ局、ニコニコ動画に動画提供へ--公式チャンネルを開設
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