ぼくが、肉をやめたわけ・３ – 氣づきのワンピース
その３：「マクガバン・レポート」と「チャイナ・スタディ」 ぼくが、肉をやめたほうがいいのでは？と思いだした理由には二つの食に関するレポートがあります。これについて賛否両論あるのは知っていますが、ぼくは妥当性があると考えています。 1975年にアメリカ上院栄養問題特別委員会によってまとめられた「マクガバンレポート」には、心臓病をはじめとする慢性病は、肉食中心の誤った食生活がもたらした「食源病」であり、薬では治らないと結論づけられています。 動物性食品を減らして、できるだけ精製していない穀物や野菜、果物を多く摂ることが推奨されています。肉、乳製品、卵といった動物性食品を過剰摂取すると、生活習慣病の危険性が高まりガンをはじめとする生活習慣病の発生率が高まるとされているのです。 レポートの中には、最も理想的な食事は日本食であると記述されました。こうした背景もあって、アメリカ国内そして世界中で日本食
トランプ大統領、ゲーム動画配信サービス「Twitch」にアカウントを開設
Donald Trump米大統領がソーシャルメディアでの活動を拡大し、ゲーム実況を中心とする動画配信サービス「Twitch」にアカウントを開設した。 Trump氏のアカウントには認証済みユーザーのマークが付いており、現時点でおよそ3万人のフォロワーがいる。2020年の再選に向け、支援者向けに動画を配信しているようだ。Twitchのアカウントを開設している他の大統領候補者としては、民主党のBernie Sanders氏とAndrew Yang氏がいる。 Trump氏はソーシャルメディアを盛んに利用しており、自身のTwitterアカウントを政策変更の発表や反対者の批判などに使っている。 同氏がソーシャルメディアでの存在感を拡大するのにTwitchを選んだことは、少々皮肉なことにも思える。Twitchは、ゲームのプレイ動画を見たりするために1日1500万人のユーザーが利用するサービスだ。Trum
デジタルアイテム売買「miime」が実施した「セキュリティー監査」って何？ーー本田圭佑氏ら出資の米企業が実施 - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
ピックアップ：Quantstamp、メタップス運営デジタルアイテムのマーケットプレス「miime」のスマートコントラクト監査を完了ーーブロックチェーンセキュリティーの『NEW STANDARD』をNFTから目指す ニュースサマリー：9月27日、ブロックチェーンやスマートコントラクトにおける、ハッキングの脆弱性・安全性を担保するセキュリティー監査企業「Quantstamp」 が、メタップスアルファが開発するブロックチェーンを活用したデジタル資産（NFT）マーケットプレイス「miime」のセキュリティー監査を実施したことを発表した。 Quantstampは、人力のコードレビューと、セキュリティー自動監査ツールを用いたコードレビューを用いてハッキング脆弱性を監査するサービスを提供する。他にも、アーキテクチャー・レビューや機能面のテストなどを通し、総合的なセキュリティー向上をおこなう。今回、mi
ソフトバンクの法人税納税額がゼロであったことについて｜野口悠紀雄
ソフトバンクの2018年の法人税納税額がゼロであったと報道された。 状況は、次のようなことだ。 ソフトバンクは、2016年にイギリスの半導体設計大手、アーム・ホールディングスの株式を3.3兆円で買収した。その一部を、ソフトバンク・グループ内の「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」（SVF）に現物出資で移管していた。 会計上はこれに伴う損失は計上されていないのだが、税務上は、1.4兆円に上る損失が計上されていた。 この損失額が2018年のソフトバンクを超えたために、ソフトバンクの同年の法人税の納税がゼロになったのである。 ◇譲渡価格は適正であったか？ これに対して、国税は、欠損金の一部は18年3月期の段階では確定していなかったので同期に計上はできないとし、ソフトバンク側も修正申告に応じた。 しかし、それ以外の損失は認めたため、追徴課税が発生しなかったのだ。 日本の法人税法では損失は10年間にわ
中国・無錫で高架橋が突然崩落 車が下敷き、３人死亡：朝日新聞デジタル
中国・江蘇省無錫で１０日午後６時（日本時間同７時）ごろ、道路の高架橋が崩落する事故があった。国営新華社通信によると、高架橋の下の道路を走っていた車両３台が下敷きとなり、乗車していた計３人が死亡した。 事故当時の様子を撮影した動画には、交差点にまたがる高架橋が突然、崩壊し、多数の車両が巻き込まれるとともに、周辺から砂煙があがる様子が映し出されている。中国メディアによると、橋を通っていたトラックが過積載だったことが崩落につながった可能性があるとみて、地元当局が調べている。（北京＝高田正幸） ","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- B
Libraを脅威と見る各国 それでも「ダメ」と言えない理由
Facebookが6月に発表した暗号通貨「Libra」。Facebookだけでなく、VisaやMastercard、さらにUberなど世界的な企業28社が共同で運営するとあって話題になった。各国の当局は一斉に反発。果たして当初計画のように、2020年前半に開始できるのか。 仮想通貨交換所を営むディーカレットのセミナーで、元日本銀行の山岡浩巳氏がLibraの行方について語った。 日本銀行で金融市場局長および決済機構局長、バーゼル銀行監督委員会委員、国際決済銀行市場委員会委員などを経て、フィーチャー経済・金融研究所所長を務める山岡浩巳氏 Libraの何が脅威なのか？ 仮想通貨はビットコインなどが以前から存在している。法定通貨と連動したステープルコインとしては米ドル連動のテザーなども有名だ。ではなぜLibraを各国は警戒するのか。「本当に使われるかもしれない仮想通貨。だからこそ国際的なフォーラム
超大型台風の襲来、ＪＲの計画運休、それでも社員を出社させるべきか？（横山信弘） - エキスパート - Yahoo!ニュース
■ 台風１５号の教訓を生かせ９月９日に上陸した台風１５号は、千葉県を中心に大きな被害を出しました。送電塔２本と電柱８４本が倒壊。約２０００本の電柱が損傷したといいますから、被害の甚大さがわかります。 その１５号をはるかに上回る超大型台風１９号が、週末にかけて日本列島を直撃する可能性があります。 １０月１０日（木）、ＪＲ東日本、ＪＲ東海は、在来線や新幹線の計画運休を実施する可能性があると発表。小田急電鉄も西武鉄道も追随し、運転本数の削減などを発表しました。 とくに首都圏では、過去に経験したこともないほど交通インフラが機能しなくなる恐れがあります。１２～１３日は、最大限の警戒が必要です。 ■ 個人任せは危険だこれほど被害が予想される事態ですから、企業側も対策を講じるべきです。不要不急の社員を週末に出社させるべきではありません。リモートワークできる社員は自宅など、安全な場所で仕事させるべき。店舗
常識の正反対「大きな物だけ通過できる」という特殊なフィルターが開発される
掃除機やエアコンのフィルター、あるいはコーヒーのフィルターなどは「大きな物体をせき止めて小さな物だけ通す」という働きがあるのは誰もが知るところ。しかしそれとは逆に「大きな物だけ通す」という不思議なフィルターが開発されました。用途としては、「ハエだけが通れないフィルター」や「トイレの防臭フィルター」などが考えられるようです。 Free-standing liquid membranes as unusual particle separators | Science Advances http://advances.sciencemag.org/content/4/8/eaat3276 This improbable membrane can trap flies in a jar—and odor in a toilet | Science | AAAS http://www.scienc
ゲームの通信をつくる仕事はどうなるのだろう？
サムザップ 第7回テックナイトの講演で使ったスライドです。 5Gやクラウドインフラの変化によって通信ゲームの作り方がどんなふうに変わるのかについて考えます。 Read less
Dropbox で4年働いて学んだこと10のこと
Dropbox に4年間働き、2019年6月に退職した。2015年4月に入社し、4年2ヶ月勤務したことになる。 4年勤務するというのはサンフランシスコ、シリコンバレーのIT企業では非常に長く、退社する前、私は全社員の中で上位10%の古巣の社員になっていた。 それぐらい人の入れ替わりがあり、優秀な人たちが出入りするのがサンフランシスコ、シリコンバレーの成長しているIT企業の特徴の1つだろう。 Dropbox で働いた4年間は最高にエキサイティングで学びが多かった。特に僕は上場前で日本オフィスの立ち上げ当初に入社したからだろう。僕が入社した当時は社員数はグローバルで1200人だったが、今では2000人を超える社員数になった。さらに僕の部署は入社時は6人だったが、最後には80人ぐらいに成長し、会社の売上の９割を担う部署になっていた。 そんな急成長し続けるDropboxに4年間在籍して学んだことが
ヘッジファンド 解約急増 1～8月、資金流出10年ぶり水準 - 日本経済新聞
世界のマネーを取り込み成長してきたヘッジファンド業界が転機にさしかかっている。調査会社イーベストメントによると、今年1～8月の資金流出額は630億ドル（約6兆7000億円）を超え、同期間として2009年以来、10年ぶりの大きさになった。18年に運用成績が振るわなかったことで、解約が増加。投資家が好成績のヘッジファンドに資金を集約する動きも重なり、淘汰されるファンドも出始めた。8月、米ヘッジファ
「ハードフォークやエアドロップのたびに納税」米税務当局の仮想通貨納税ガイダンスに批判の声
米国の内国歳入庁（IRS）が9日に発表した仮想通貨のエアドロップとハードフォークに関するガイドラインに批判の声が出ている。仮想通貨シンクタンクのコインセンターによると、「ハードフォークが起こるたびに所得税が課せられることになる」。 コインセンターは、今回のガイダンスの良い点として会計基準がクリアになったことなどをあげつつも、ビットコインキャッシュやイーサリアムハードフォークのケースのように、ハードフォークが起きるたびに納税義務が発生するのは悪い点と指摘。ハードフォークによって生まれたコインがアドレスに渡った瞬間、そのアドレスの保有者に納税義務が発生する。 「つまり、ブロックチェーンをフォークする人が、警告なしに古いチェーンのコイン保有者全てに新たな納税義務を課せられることになる」 また、コインセンターは、エアドロップ（無料配布）にも同じ理屈が適用されると解説。「あなたが支配しコントロールす
消費増税で免税事業者が4年後に直面する本当の「大問題」
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------
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