コバルト@プライマル @cobalt_hunter とっても簡単な民俗学的解釈なんだけど、 庚申供養塔がある→開拓地、開墾地だった 薬師寺、医王寺がある→かつて疫病が流行った 諏訪神社、弁天池がある→水害に悩まされた 鹿島神社がある→古代の紛争の境界線だった と、ざっくり理解してますけど、旅ではこれが楽しかったりします。
ゾンビ襲来時の緊急軍事対策マニュアル 「テロリズムの作戦構想計画8888-11(CONPLAN8888-11)」は、アメリカ戦略軍が2010年に作成し2011年に発表した「対ゾンビ制圧計画」です。 仮にゾンビが発生し人的・経済的・資源的被害が発生している場合、どのようにして防衛対策準備を取り、ゾンビを倒し、緊急時から平常事へと回復させるかというステップがまとめられています。 冒頭に「これは冗談で作成されたものではない」と断り書きがわざわざあるように、これはアメリカ戦略軍の本当のスタッフによって作られた「本物」です。 ただし、どちらかというと「若手戦略家養成のためのプログラム」の一環であるようです。 アメリカ戦略軍は、核抑止力・敵ミサイル攻撃の防御・早期警戒、そのための作戦立案と指揮を負っている機関で、空軍・海軍が持っている核戦力を一括で管理しています。 アメリカ戦略軍の若手戦略家は、一人前
ポイント還元、決済14社が内定=JCBや楽天、ペイペイも-経産省 2018年12月27日22時58分 経済産業省は27日、来年10月の消費税増税に際し景気対策として実施するキャッシュレス決済のポイント還元制度について、商品・サービス利用額の最大5%が還元対象となる決済事業者を明らかにした。現時点でクレジットカード会社大手のJCBや三菱UFJニコスに加え、楽天やスマートフォンを使うソフトバンク系新興企業「PayPay(ペイペイ)」を含む計14社が内定しており、今後、増える見込み。 経産省は年明け以降、対象となる中小小売店などと決済事業者との調整を本格化する。新原浩朗経済産業政策局長は同日、記者団に「(対象店舗には)リストを配布して周知し、(決済手段の)競争を喚起する」と語った。店側が負担する決済手数料を比較し、中小事業者の重荷となっている費用の引き下げを促すことで、キャッシュレス普及に弾みを
Suicaの凄さ サービスを落とさないための「自立分散高速処理技術!」 ものすごい処理量をこなす緻密な速度改善 お金を扱うからこそ間違わない仕組み 当時は最先端の非接触ICカードを採用 非接触ICカードの歴史 年寄りも当たり前に使えるサービス だからSuicaは6000万枚も普及した まとめ Suicaの凄さ ものすごい処理量(1日4000万件) 全然サービスが落ちない 年寄りも使っている Suicaがない社会なんて今や想像できないですよね?東京でSuica持ってない人はいないくらい普及していますし、レストランやコンビニでSuicaを使って買える場所も普通になってきました。普通に考えて、1日4000万件も処理して0.1秒以内に処理を完了させないといけないシステムなんて無茶苦茶難しくないですか?しかも、Suicaがリリースされたのは2001年です!ちょこっと調べてみたすごいブレークスルーの数
海上自衛隊の哨戒機P-1。今回、火器管制レーダーを照射されたものの同型機(写真=Shutterstock/アフロ) 韓国海軍の艦艇が、自衛隊のP1哨戒機に火器管制レーダーを照射した事件は、韓国軍兵士による「指揮命令」違反、事実上の反乱である。正常な軍隊ならば絶対に起こり得ない事態だ。韓国政府内は大揺れで、軍最高司令官でもある文在寅(ムン・ジェイン)大統領の権威と正統性はズタズタとなった。日本政府は、日米韓3国による調査を求めるべきだ。 韓国の大統領は、韓国軍の指揮命令系統を厳重に監視してきた。筆者がソウル特派員時代に取材した軍首脳によると、理由の第1は北朝鮮との戦争を防止するため。軍が勝手に北朝鮮に攻め込んでは困る。 第2に、クーデターを警戒してきた。韓国軍の部隊は、クーデター防止のためソウル方面への後退移動は禁止されている。また、師団以上の部隊が移動する際には前後左右の隣接師団へ通告する
AirPodsが左耳用、右耳用、バッテリーケースと「バラ売り」されているのはメルカリだけではない。Amazon.co.jpでAmazonプライム対象になっているものもある。 価格相場はメルカリで片耳用が4000円台から7000円台。Amazonでは右耳が7479円、左耳が7495円と少し違う。 Appleはちゃんと片耳、バッテリーケースの交換品を提供している。にもかかわらず販売されている理由はなぜだろうか。 AirPodsはなくしやすい そもそも、AirPodsは紛失しやすい。耳の形に合わない人も多いので外れやすいと訴える人もいる。風に吹き飛ばされた、いつの間にかなくなっていた、落として踏んだ、トイレで流したなど様々な理由で失われていく。お経を書いていてもおそらく効果はない。 これからの季節はマスク、マフラーなどに引っ掛けてとか、さらになくす機会は増えそうだ。雪道に落としてしまうと冬のライ
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北海道札幌市の不動産仲介「アパマンショップ」で起きた爆発事故。店舗を運営する「アパマンショップリーシング北海道」の佐藤大生社長が謝罪会見を開いたが、未だ公の場に姿を見せていないのが、親会社「APAMAN」の大村浩次社長(53)である。 「アパマンは、大村氏が34歳だった1999年に立ち上げた会社。そのワンマンぶりは社内でも有名で、大村氏の“鶴の一声”で厳しい営業ノルマが設定されていました」 そう告発するのは、元従業員だ。 小誌12月20日発売号では、アパマンの“ブラック体質”を報じたが、今回、それを裏付ける内部文書を入手した。 〈時間外勤務に関する就業規則の厳守について〉(2018年5月10日付)と題された人事部通達。21時以降に従業員が社内もしくは店舗内に残留していた場合などに、〈本人と所属の事業本部長および部長・副部長を減給処分とします〉と記されている。 「パソコンで勤務管理するのです
『こぐまのケーキ屋さん』という漫画をご存知でしょうか。漫画家・カメントツさんが、2017年11月にTwitterで公開してたちまち人気となった作品で、単行本の発行部数は50万部を超えました(2018年11月現在)。 今回は、収入が激増した(であろう)カメントツさんに、現在の収入内訳や原稿料など、ウェブで活躍する漫画家さんのリアルなお金の話を伺いました。 4年前は通帳残高が29円だった ――まず、カメントツさんが漫画家を目指した経緯を教えてください。 もともと地元の工場で働いていたんですが、物欲があまりない人間なので、普通に生活しているとどんどんお金が貯まっていくんですよ。気付いたら100万円になったので、東京に住んでみよう、でもフリーターになるのは嫌だなと。「なら、漫画が好きだから漫画家を目指すか」って上京して、漫画家志望の若者に格安で住居を提供する「トキワ荘プロジェクト」にお世話になりま
今、日本の働き方が大きく変わろうとしている中で、動向が注目されているのが、「女性活躍推進」、そして「男女不平等の是正」の問題です。 世界経済フォーラムが発表する男女格差を測る「ジェンダー・ギャップ指数(2017年版)」で日本は144カ国中114位になるなど、国際的にも遅れが指摘されています。 そうした議論について回るのが、「男は仕事をし、女性は家庭を守る」という、いわゆる「性別役割分業意識」です。 この考え方は、「サラリーマンと専業主婦からなる核家族」という戦後日本の家族のあり方を支えてきましたが、時代の変化とともに「変えなくてはいけない」と言われ続けています。 この意識は、「長時間労働」の問題とも密接に関連しています。なぜなら、日本において長時間労働を行うのは、「男性」に偏っているからです。私たちの調査で残業時間を見てみても、男性と女性では平均で月10時間程度の差があります。 一方で、男
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【12月24日 AFP】日本人に生まれても、外国籍を取得すれば日本国籍を失うとする日本の国籍法の規定は憲法違反だとして、海外に住む日本人らが日本政府を相手取って訴えを起こしている。二重国籍になった時点でやむを得ず日本国籍を離脱した日本人は、100万人に上るとも推計される。原告らは、国籍法の規定は「時代遅れ」だとして、日本国籍保持の確認や制度の改正を求めている。 白石由貴(Yuki Shiraishi)さん(34)は東京の空港の入国審査場を通過した時、情けなさに打ちひしがれたという。両親が日本人用のレーンを素早く通り抜けていった一方で、白石さん自身はスイスのパスポート(旅券)を目立たないようにしながら、外国人の列に並んでいたのだ。 海外で生活する日本人には、白石さんのように、二重国籍になったために日本国籍を放棄することを余儀なくされた人が大勢いる。日本は、世界で50か国ほどにとどまる、二重国
iOS 12と新型iPhoneを取り巻く「Apple Pay」最新事情:鈴木淳也のモバイル決済業界地図(1/3 ページ) 2016年10月に日本にもApple Payが正式上陸してから2年が経過した。対応クレジットカードも増加した他、Apple Pay上陸に合わせるかのようにiD、QUICPay、Suicaといった非接触の電子マネーやクレジットカード系サービスに対応する小売店も増え、日々活用しているというユーザーは多いだろう。2014年に初めてApple Payが発表された際、Apple CEOのティム・クック氏は「日々の生活に欠かせない」ものと同サービスを表現した。それから4年が経過し、実際に人々の生活は変化したのだろうか? この見解には賛否両論あると思うが、少なくともApple Payの登場は「モバイル決済」というジャンルに大きな変革を促し、Apple Pay自身もまた変化する市場の状
先日もお伝えした、アメリカ政府による「ファーウェイ排除」の動き。結局ソフトバンクは、同社製品の採用を断念する形となりました。ケータイ/スマートフォンジャーナリストの石川温さんは、今回ソフトバンクの最高技術責任者である宮川潤一氏を取材。当事者が語った「排除」に至るまでの経緯や、それに対する本音などを、自身のメルマガ『石川温の「スマホ業界新聞」』で紹介しています。 基地局ベンダーは、キャリアのネットワークから情報を抜けるのか━━「4Gと5Gでは違う」と語る、ソフトバンク宮川潤一CTO 事態の収束が見えないファーウェイ問題。アメリカがファーウェイ製通信機器の安全性を疑問視し、日本などに政府調達しないように通達。日本はまんまと同調した格好だ。 ただ、日本政府としては民間には具体的なメーカー名を列挙して、調達しないように圧力をかけるのは難しい。しかし、5Gの免許申請においては「機器メーカー名を記載し
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