我田引水な日本新聞協会の報告書を容赦なく添削してみた - A Successful Failure
日本新聞協会は『2009年全国メディア接触・評価調査』を発表し、新聞に接触している人は全体の91.3%で、日常生活に欠かせない基幹メディアであることがあらためて確認されたと報告した。新聞各紙は挙って本報告書の内容を報じ、新聞の重要性を強調した。たとえば朝日新聞は次のように報じている(強調はLM-7による)。 日本新聞協会（http://www.pressnet.or.jp/adarc）は７日、「２００９年全国メディア接触・評価調査」の結果を発表した。 調査は０９年１０〜１１月、全国６千人に聞き、有効回答率は６１．４％だった。このうち、９１．３％が「新聞を読む」と答え、１週間の平均接触日数は５．２日だった。いずれも０７年の前回調査から大きな変化はなかった。 新聞は「地域や地元の事がよく分かる」は５２．６％、「情報源として欠かせない」は５０．２％だった。同協会は「新聞離れが指摘されるなか、新聞
日本経済新聞電子版の価格設定から透けて見える日経のホンネ - A Successful Failure
来る3月23日日本経済新聞 電子版が誕生するという。日本経済新聞の朝刊・夕刊の最終版が読めるのに加え、「電子版」の独自ニュースや解説記事を24時間配信するという。購読料金は宅配＋電子版の日経Wプランが月極購読料+1,000円、電子版月極プランが4,000円という設定だ。 この価格設定、行動経済学の観点からすると大変興味深い。昨年のベストセラー『予想どおりに不合理―行動経済学が明かす「あなたがそれを選ぶわけ」』にまさにぴったりの事例が紹介されているので、未読の方の為に紹介したい。以下は本書の第1章「相対性の真相」のエッセンスを抽出し再構成したものである。この本は行動経済学の入門書として大変面白く書かれているので、未読の方には一読を強くお勧めする。 【告知】@LunarModule7でつぶやいています。 興味のあるかたはフォローください。 おとりによる選択行動の変化 あなたは経済新聞「エコノミ
低出力レーザーによる脂肪溶解処理がダイエットを無用にする - A Successful Failure
老若男女を問わずダイエットに悩む人は多いだろう。しかし、まもなくそれも過去の事となるかも知れない。既存の方法よりもずっと安全で低コストな脂肪除去が、まもなく身近で（もしかすると家庭でも）受けられるようになるだろう。もはやダイエットのために食事制限も、運動も必要ないのだ。 その新たな方法の名をゼロア(Zerona)という。右図は紹介動画のスナップショットだが、簡単に言えば、レーザー光を外部から照射する事で体内の脂肪を溶解させてしまうものだ。この今までの常識を覆す方法の原理はどうなっているのだろう？安全なのだろうか？費用は？ その疑問に答えるのが本エントリの目的である。 【告知】Twitterはじめました。@LunarModule7です。 興味のあるかたはフォローくださいとしばらく宣伝。 ゼロア（Zerona） ゼロア（Zerona）は既存の脂肪吸引とは大きく異なる。手で触れても安全なレベルの
Web上の膨大な画像に基づく自動画像補完技術の威力 - A Successful Failure
画像内に映り込んだ所望のオブジェクトを排除し、違和感の無い画像を生成するシーン補完技術に関しては近年複数の研究成果が発表されている。しかし中でも2007年のSIGGRAPHにて米カーネギメロン大のJames HaysとAlexei A. Efrosが発表した手法*1はブレークスルーとなりうる画期的なものだ。 論より証拠、早速適用例を見てみよう。本エントリで利用する画像はPresentationからの引用である。元画像の中から邪魔なオブジェクト等の隠蔽すべき領域を指定すると、その領域が補完された画像が自動的に生成される。 アルゴリズム 効果は抜群だがアイデア自体は単純なものだ。Web上には莫大な数量の画像がアップされており、今や対象となる画像の類似画像を一瞬にして大量に検索することができる。そこで、検索された類似画像で隠蔽領域を完全に置き換えてしまうことで違和感の無い補完画像を生成するのだ。
中国によるソースコード強制開示報道に踊らされるのはまだ早い - A Successful Failure
読売新聞が中国、ＩＴソースコード強制開示強行へ…国際問題化の懸念と報じたことから、「IT製品のソースコードの開示が強要される」「日本企業は中国から撤退すべきだ」といった極端な拒否反応があちこちで見られる（はてなブックマーク、痛いニュース）。 しかし、実際読売新聞の記事は少々拡大解釈をしている。スラッシュドットのエントリを参考に、もう少し詳しく見てみよう。元ソースは中国部分情報処理のセキュリティ製品に関する強制認証実施の公告であり、昨年12月に読売新聞により正確な解説記事が掲載されている。これを読むと、多くの人が誤解している点が浮かび上がってくる。 【注】本エントリのスコープは中国の強制認証制度に関する正確な情報を伝え、多くの人が誤解している点を正す点にある。中国が信用できるかできないか、ソースコードの流用がなされないか、という懸念に関する議論はスコープ外である*1。 まず第一に、審査対象と
花粉症で1日約6,000円の損失って頭悪すぎでは？ - A Successful Failure
些か旧聞に属するがコンタック総合研究所の意識調査に基づき、花粉症で1日約6000円の“損失”とする報道が各種メディアでなされた。 花粉症による仕事などの生産性の損失を金額に換算すると1日平均5949円―。コンタック総合研究所が昨年末に行った意識調査で、そんなユニークな数字が明らかになった。平均額に近い5000円とした人の回答理由には、「時給2500円として2時間の作業遅れ」(30歳代男性)や「平均的な日給の4割程度」(30歳代女性)などがあり、時給や日給の2-5割程度を失うと考える人が多かった。 調査は昨年12月24、25の両日にインターネット上で実施。対象は全国の20-39歳の男女411人で、これまで春に花粉症になったことがある有職者に、花粉症により通常の生活から失うものや、取り戻したいものを聞いた。 国民全体で影響を受けると思う事柄を尋ねた質問(複数回答可)では、「仕事の効率が落ちるこ
Amazonのサービスが急激に劣化している件について - A Successful Failure
最近Amazonのサービスの劣化が著しい。9月以降のみに限っても次のような惨状だ。 2008年9月7日：現金還元サイト『小判』がAmazonのポイント還元を終了。これまでは小判経由で購入すると、Amazonポイントとは別に2%の還元がなされていたが、それが無くなった。 2008年9月11日：ショッピング・パレットがAmazonのポイント還元を終了。これまではショッピング・パレット経由で購入すると、Amazonポイントとは別に4%の還元がなされていたが、それが無くなった。 2008年12月15日：Amazonクレジットカードが終了。これまではAmazonクレジットカードで購入すると、Amazonポイントとは別に2%の還元がなされていたが、それが無くなる。 さらに、Amazonは配送業者の変更を行っているようだ。9月より配送先が千葉県であるユーザに対しては、旧来の日通ではなく、カトーレックと言
そろそろ無農薬/有機栽培野菜に対する盲信を見直してはどうか - A Successful Failure
スーパーの売り場には無農薬/低農薬栽培や有機栽培を謳った野菜が多く並べられている。それらは通常の野菜よりも高価だが、より安全でより美味しい野菜を求める人々に広く受け入れられている。 だが、本当に無農薬/有機栽培野菜は通常の野菜よりも毒性が少ないのだろうか？ またこれらの野菜は通常の野菜に比べ美味しいのだろうか？ なんの疑いもなく、無農薬/有機栽培野菜の方が安全で、子供たちには良いものだと決めつけてはいないか？ 仮に通常の野菜と比較してメリットがあるとして、それは追加コストに見合うだけの価値があるのだろうか？ 前回、遺伝子組み換え食品について取り上げたときと同様に、『メディア・バイアス あやしい健康情報とニセ科学 (光文社新書)』において参考文献を示した上で、必ずしも無農薬/有機栽培野菜の選択が理に適った行動ではない場合がある事実が記載されているので、それらに基づいてこの問題を考えたい。この
そろそろ遺伝子組み換え食品を認めてはどうか？ - A Successful Failure
国内で入手可能な加工食品の多くには「遺伝子組み換えでない」原材料を使っている事を明記されている場合が多い。国内ではロシア科学アカデミーのイリーナ・エルマコバ博士（Dr.Irina Ermakova）による遺伝子組み換え食品の危険性への警鐘が大手マスコミで大々的に報道されるなど、遺伝子組み換え食品が敬遠される傾向にあり、輸入量の8割を占める米国ではわざわざ日本向け非遺伝子組み換え大豆を選別している。 入手が困難になる非遺伝子組み換え大豆 米国は遺伝子組み換え大豆を日本向けに輸出しないのではなく、遺伝子組み換えでない大豆をわざわざ日本向けに作って選別して日本に輸出している。昨年の実績では米国で作られる大豆の実に9割が遺伝子組み換え大豆で、日本は僅か9%しか無い非遺伝子組み換え大豆を割高な金額を払って買い付けているのである。 世界的な食糧不足の中にあって、今後より一層、日本以外に需要のない遺伝子
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