2019年2月19日のブックマーク (6件)

  • サンダース氏、次期米大統領選への出馬を表明

    バーニー・サンダース米上院議員(2018年12月13日撮影)。(c)Mandel NGAN / AFP 【2月19日 AFP】(更新)米国のバーニー・サンダース(Bernie Sanders)上院議員(バーモント州選出、77)が19日、2020年大統領選への出馬を表明した。サンダース氏が大統領選に立候補するのは、2016年に民主党の予備選で大健闘を見せて以来、2度目となる。 サンダース議員は地元バーモント州の公共ラジオ局によるインタビューで、自身の出馬について「まずバーモント州の人々に知ってほしかった」と語った。(c)AFP

    サンダース氏、次期米大統領選への出馬を表明
    ystt
    ystt 2019/02/19
    年齢的に厳しいと思ったが、また出るのか。
  • DL違法化、研究者や弁護士ら87人が緊急声明 「国民生活に及ぼす影響、検討が不十分」 - 弁護士ドットコムニュース

    DL違法化、研究者や弁護士ら87人が緊急声明 「国民生活に及ぼす影響、検討が不十分」 - 弁護士ドットコムニュース
    ystt
    ystt 2019/02/19
  • 【寄稿】 陰謀論――なぜこれほど大勢が信じるのか - BBCニュース

    ジョージ・W・ブッシュは2001年に、ニューヨークのツインタワー(世界貿易センター)を破壊して数千人を殺害する計画の中心にいたのか? これも、いいえだ。

    【寄稿】 陰謀論――なぜこれほど大勢が信じるのか - BBCニュース
    ystt
    ystt 2019/02/19
    厄介なことに、確証バイアスは人間の認知過程に由来するので、「人は確証バイアスに陥りやすい」という知識は陰謀論に対する免疫とはならないんだよね。
  • 「殺し屋」細胞、インフルエンザ万能ワクチン開発に光

    インフルエンザワクチンの入った注射器(2013年10月11日撮影、資料写真)。(c)DENIS CHARLET / AFP 【2月19日 AFP】知られているすべてのインフルエンザウイルスに対抗できる免疫細胞を発見したとする研究結果が18日、発表された。致死性のインフルエンザに対する万能の単回接種ワクチンの開発につながる可能性のある「極めて画期的な成果」だという。 インフルエンザのウイルス株が変異を続けるため、ワクチンは製法を定期的に更新する必要があり、限られた防御しか提供できないのが現状だ。 オーストラリアの研究チームは今回、世界人口の過半数の人々の体内に存在する「キラーT細胞(免疫細胞)」が、一般的な種類のインフルエンザウイルスすべてに対し、有効に働くことを実験で証明したと主張している。 この結果が意味するのは、毎年更新する必要のない包括的なインフルエンザワクチンを開発するために、この

    「殺し屋」細胞、インフルエンザ万能ワクチン開発に光
    ystt
    ystt 2019/02/19
    “オーストラリアの研究チームは今回、世界人口の過半数の人々の体内に存在する「キラーT細胞」が、一般的な種類のインフルエンザウイルスすべてに対し、有効に働くことを実験で証明したと主張している。”
  • 「勝利のキス」写真の水兵が死去 95歳

    アルフレッド・アイゼンスタット氏が撮影した写真「タイムズスクエアの対日勝戦記念日」。イタリア・ローマで開かれた「LIFE 偉大なフォトグラファーたち」展で(2013年4月30日撮影、資料写真)。(c)AFP/GABRIEL BOUYS 【2月19日 AFP】第2次世界大戦(World War II)の終結を祝う米ニューヨークのタイムズスクエア(Times Square)で、女性にキスをする姿が写真に収められ有名になった元水兵のジョージ・メンドンサ(George Mendonsa)さんが死去した。95歳。 【関連記事】タイムズスクエアで終戦を祝う「キス写真」の女性が死去 92歳 娘のシャロン・モラー(Sharon Molleur)さんがプロビデンス・ジャーナル(Providence Journal)紙に明らかにしたところによると、メンドンサさんは17日、ロードアイランド州ミドルタウン(Mid

    「勝利のキス」写真の水兵が死去 95歳
    ystt
    ystt 2019/02/19
    この二人、その場に居合わせただけで、知り合いですらなかったんだよな。
  • FBは偽ニュース広める「デジタルギャング」 英議会が報告書

    【2月19日 AFP】英議会の委員会は18日、交流サイト(SNS)最大手の米フェイスブック(Facebook)について、フェイク(偽)ニュース拡散への対策を怠り、個人情報のプライバシーを侵害した「デジタルギャング」だと厳しく批判する報告書を発表した。 報告書は、IT企業各社と虚偽情報をめぐり1年半にわたり行った調査の結果を108ページにまとめたもの。「フェイスブックのような企業には、自社が法に勝るとか法を超越しているなどと考えてオンライン世界の『デジタルギャング』のように振る舞うことが許されてはならない」と指摘したほか、同社がロシアによる外国選挙介入の規模の隠蔽(いんぺい)を試みたとも批判した。 調査に当たった委員会は、英国の第三者機関が監督する倫理規定を制定し、あらゆるIT企業に順守を義務付けるべきだと提言した。 報告書の発表を受けてフェイスブックの広報担当者カリム・パラント(Karim

    FBは偽ニュース広める「デジタルギャング」 英議会が報告書
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    ystt 2019/02/19