渋谷が「昔よりつまらない街」になった最大の理由
「渋谷の再開発」はいつ終わるのか90年代には「渋谷系」、「渋カジ」といったワードが生まれ、ギャル文化の聖地としても知られるなど、数々のカルチャーの発信地としてその時代時代を牽引してきた東京・渋谷。 しかし、90年代後半から2000年代初頭にかけて、サイバーエージェントやGMOインターネットなど、IT企業が続々と渋谷に集積するようになり、徐々にオフィス街としての様相を帯びてくる。その後、渋谷は再開発ラッシュとなり、さまざまな商業施設、オフィスビルなどが立ち並んだ。 さらに再びIT企業などが集まるようになってきているとのことで、2024年に開業した渋谷駅直結の「渋谷サクラステージ」が、それらの企業の受け皿として機能しているという。 そんな現在も再開発が進む渋谷で、公園通り沿いに面した神南一丁目エリアに、新たな施設の建設計画が発表されて注目を集めている。近隣に「渋谷パルコ」があり、「タワーレコー
ぶっちゃけ大差ない「きのこ vs たけのこ」なんかよりおでんの「卵 vs 大根」..
ぶっちゃけ大差ない「きのこ vs たけのこ」なんかよりおでんの「卵 vs 大根」のほうが気になるよ俺は
誰が渋谷を｢つまらない街｣にしたのか…｢若者の街｣を｢チェーン店と外国人ばかり｣にした決定的な出来事
渋谷の大規模再開発が最終段階を迎え、かつて「若者の街」と呼ばれた歓楽街は大きく変貌を遂げた。人気サイト「東京DEEP案内」管理人の逢阪まさよしさんは「大規模再開発と外国人観光客の急増により、いまの渋谷はかつてのアイデンティティを失いつつある」という――。 渋谷は「金太郎飴のような街」になってしまった ここ最近の東京はというとどこもかしこも大手のデベロッパーが手を加えて、超巨大な複合商業施設をバカスカ量産しまくり、蓋を開ければ“金太郎飴”のようになってしまった感がある。これもひとえにデベロッパー各位が銭儲け主義に走るばかりで、採算性しか見ていないので、資本力のある企業しか参入できず、条件に合致するテナントといえば決まり切ったチェーン店ばかり。だから中身のないモールが続々と誕生してしまい、街の魅力をかえって削ぎ落としてしまっているのではないか。 さて、そんな中で近年めっきり良い評判を聞かなくな
AIに個人情報を入れまくってたら人生が終わりかけた話
転職活動が終わった。内定も出た。あとは退職届を出すだけだった。 そのはずだった。 事の発端だが、俺は中堅SIerで働く34歳のエンジニアだ。去年の秋くらいからChatGPTを業務でもプライベートでもガンガン使っていた。 使い方はまあ、みんなと同じだと思う。コードレビュー頼んだり、メールの文面考えてもらったり。ただ、俺にはひとつ悪い癖があった。 個人情報を一切マスクせずにそのまま突っ込んでいた。 いやいや、OpenAIだって学習に使わない設定あるじゃん そう思うだろ？俺もそう思ってた。だからオプトアウトの設定だけして、あとは何も気にしてなかった。 具体的に何を入れていたか、正直に書く。 転職活動の職務経歴書。氏名、生年月日、住所、電話番号、勤務先の正式名称、部署名、プロジェクト名、上司の名前。全部いりのやつを「もっと良くして」ってそのまま張った。 確定申告の相談。源泉徴収票の数字を全部打ち込
「ほらサナエ。今すぐイランへ飛んで、床に額なすりつけて…」早大名誉教授の投稿に批判殺到。軽率な発言が生み出されてしまう“根本的な原因”とは | 日刊SPA!
問題となっているのは、早稲田大学名誉教授で社会学者の有馬哲夫氏によるXでの投稿です。イラン政府が日本の船舶のホルムズ海峡通過を認める用意があると発表したことに触れ、＜ほらサナエ。今すぐイランへ飛んで、床に額なすりつけて、これまでの非礼を詫びて、日本のタンカーを通すようお願いしろ＞と、高市首相を煽ったところ、ネット上で激しく批判されているのです。 “これが学者の書く事か？”とか“学者の言葉とは思えないほど下品”といったコメントの他に、早稲田大学のブランドや名誉にも関わると懸念する声も見受けられます。 当然、政権に対する批判的な意見をなくしてはいけません。しかしながら、有馬氏の言葉は、冷静な批判を超えて感情が暴走してしまっています。政治思想や党派の違いを理由に、高市首相個人への人格攻撃を目的にした言葉の使い方だからです。 匿名の素人による投稿だったら、ここまで問題にはならなかったでしょう。しか
米・世論調査：米同盟国は「トランプよりも習近平が頼りになり、中国が世界の覇者になる」と思っている（遠藤誉） - エキスパート - Yahoo!ニュース
米メディアのポリティコ（POLITICO）はイギリスの世論調査会社パブリック・ファースト（Public First）に依頼して、今年2月6日から9日にかけて米国とそのトップ同盟国（米国、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ）を対象として世論調査を行なった。その結果を3月15日に発表したのだが、結果が凄い。 米国の「キー同盟国」は「トランプよりも習近平が頼りになり、中国の技術の方がアメリカより優れていると思っており、さらに10年後の世界の覇者は中国であると思っている」という結果を出している。 3月30日のコラム＜中国はイラン攻撃を非難し停戦を求め、日本はイラン攻撃を非難せずG7にホルムズ封鎖非難声明を出させる＞の文末でお約束したので、考察を試みる。 ◆ポリティコの世論調査と調査対象国 3月15日にポリティコは＜米国のトップ同盟国は中国に傾き始めている トランプのせいだ＞という見出しで、世論調査
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都営バスが停車中、運転士が意識を失う→気づいた乗客が非常ブレーキボタンを押して大事に至らず「何かあったらためらわずに押そう」
