場所は、北関東自動車道前橋南ICを下りてすぐ。この辺りには、群馬県民なら誰でも知っているベイシアグループの店舗を中心に、コストコなども出店している地方郊外型のモールが存在する。全国でも有数の車社会である群馬県において、この巨大な地方郊外型のモールはかなりのにぎわいを見せている。 オープンの様子を取材しようと店舗足を運んだ記者の目に飛び込んできたのは、鮮やかな制服に身を包む一人の少女。群馬発のご当地アイドルユニット「AKG」でメインのグループであるチームGに所属する矢端名結さんだ。せっかくなので、彼女に蔦屋書店 前橋みなみモール店を紹介してもらおう。 本屋は本を売るだけにあらず 店舗に足を踏み入れると、距離感がおかしくなってしまったのではないかと思えるほどの広さにまず圧倒される。店舗は数字から感じる以上に広い。 店舗は大きく4つのゾーンに分けられている。専門書を含めた書籍を扱う「Aゾーン」、

日本最大の複合書店（アルメディア調べ）にして、日本最大のTSUTAYAが仙台市にオープン――トップカルチャーは3月16日、宮城県仙台市泉区に約3000坪の売り場面積を持つ複合書店「蔦屋書店 仙台泉店」をオープンした。カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）が展開するTSUTAYA1472店舗の中で最大となる。トップカルチャーはフランチャイズ加盟企業で、同社が運営する蔦屋書店・TSUTAYA店舗はこれで72店舗。 2011年ごろから、5000平方メートル超級の大型店舗の設立を進めているCCC。その先駆けとなったのはeBook USERでも紹介した蔦屋書店 前橋みなみモール店だが、その後、以下のように大型店舗をオープンさせてきた。 オープン時期 店舗名 売り場面積 参考

米メリーランド（Maryland）州ベセスダ（Bethesda）で、自宅前にミニ図書館を開いたケビン・サリバン（Kevin Sullivan）さん（2013年11月5日撮影）。(c)AFP/Mandel NGAN 【11月19日 AFP】技術の進歩は読書に変革をもたらしたが、米首都ワシントンD.C.（Washington D.C.）では、昔ながらにペーパーバックを並べた「ミニ図書館」が、民家の庭に相次いで開設されている。 カード目録も延滞料もないこうした私設図書館は、「1冊取り出したら、1冊戻す」という単純な原則に基づいて運営されている。読んだ本を返しても、別の本を寄贈してもよい仕組みだ。 2011年5月の母の日にワシントン北方郊外のベセスダ（Bethesda）でミニ図書館を開いたケビン・サリバン（Kevin Sullivan）さんは、「先週11冊が寄贈された」と語った。もともと、読書好き

第一話「2001年リアル初版探しの旅」 第二話「ゾンビとの鬼ごっこを観る前にブックオフで鬼ごっこ」 第三話「４年越しでリアル初版探しに王手をかけた！」 このところ、古本屋のヒマヒマ店主である自分にしては珍しく忙しい日々が続いていた。それは無理もない。マニタ書房はヒマでも、ライター業の仕事が最近増えてきたことと重ねて、亡き妻の三回忌法要（10/27）、マニタ書房開業一周年記念パーティー（10/28）、トークライブ攻略本大博覧会（11/3）、文学フリマ出店（11/4）、古本ゲリラ主催（11/10）……といったように、様々なイベントの準備が立て続けにあったからだ。 しかし、古本ゲリラを無事に終えたことで、それらの波もいったんは過ぎ去った。まだ、いくつかの連載原稿はあるし、ムック本の制作もしている。12/3にはとみさわメインのトークライブも控えている。だから完璧にヒマになったというわけではないが、

小学館がスマートフォン（スマホ）革命に乗り、辞書事業で攻勢をかけている。現場の合言葉は「デジタルで打倒、広辞苑」。紙の時代、岩波書店の広辞苑など「王者」が圧倒的な認知度を誇ったが、スマホやタブレット（多機能携帯端末）が登場しメディアが転換期を迎えた今こそ形勢逆転の好機ととらえる。国語辞書「大辞泉」で斬新なアプリを投入し、10～20代の若者から支持を広く集めることに成功。辞書の世界では2番手グルー

https://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1428548384 １・ご利益は実現できる範囲の事。 手からなんか出てアトピーを治すとか、本部の井戸水飲んで癌が治るとか言わない。薬事法に触れます。 ２・奇跡はやめとく 胡座のまま空中浮遊とか、ガリラヤの湖を歩いて渡ったとか公言すると大槻教授やキッチュさんにボコボコにされます。韮沢さんしか擁護してもらえません。もう２１世紀なので昔ほど簡単に民衆は騙せません。 ３・年収の１５％以上搾取しない。 某教祖の指針では信者の年収２０％以上の搾取は組織の寿命を縮めるそうです。信者が長く活動できる事が肝要。 ※５％は優しさ。宗教に必要なのは[愛情]と[脅し] ４・「地獄」や「霊障」を武器にして壷やハンコを買わせない。 何の価値もない壷に[幸せになる]等のアホみたいな付加価値をつけて高額で

Amazon.comの2012年の全世界総売上高は610億9300万ドル(約5兆9000億円)と、世界最大のネット小売業者の地位を不動のものにしています。しかしAmazonは、巨額の売り上げにもかかわらず、毎年赤字決算を出すことで有名であり、それ故に投資家から絶大の信頼を得ていて、また、盤石の地位を築き上げているといいます。 Amazon and the "profitless business model" fallacy — Remains of the Day http://www.eugenewei.com/blog/2013/10/25/amazon-and-the-profitless-business-model-narrative 2013年10月24日にAmazon.comが第3四半期(2013年7月から9月)の決算を発表しました。発表内容によると、売上高は前年同期比24

Amazon.co.jpは10月25日、「Kindleストア」にて新たなKindle配信サービス「Kindle連載」を開始したと発表した。一度タイトルを購入すると、その後一冊の本として完結するまで全てのエピソードが手持ちのKindle端末や無料アプリに配信されるというものだ。 日本国内におけるKindleストアは2012年10月25日の開設からちょうど1年が経過する。 当初「総計5万以上の規模」としてスタートしたが、現在は和書14万8000点以上（コミック5万点を含む）で約3倍に。うち、Kindle限定タイトルは数十万点に及び、洋書を含めると合計200万点以上を取り揃えるという。 閲覧端末は、Amazonが販売する電子書籍端末「Kindle Paperwhite」とタブレット「Kindle Fire」シリーズをはじめ、スマートフォンや他社のタブレットでも可能で、マルチデバイスも特長のひとつ

大日本印刷など4社は、図書館向けの電子書籍販売事業を強化する。図書館と協業し、電子書籍の貸し出しサイトの一部を新刊の販促用に活用。貸し出し履歴を基に利用者が好む電子書籍を推薦し、電子書店での購入を勧める。出版社の売り上げを高め、貸し出し用電子書籍を増やすのが狙い。閲覧用端末の種類を増やすなど、貸し出しサービス自体も改善する。大日印のほか、グループ会社の日本ユニシス、図書館流通センター（TRC）

総合オンラインストアのAmazon.co.jp（以下Amazon）は、本日10月21日（月）より、三菱地所グループの運営による「三菱地所のレジデンス ラウンジ（The Residence Lounge by Mitsubishi Jisho）」にて、Amazon本ストアによるベストセラーランキングの閲覧サービスを提供開始いたします。 2013年4月にオープンした三菱地所のレジデンス ラウンジでは、Amazon本ストア（http://www.amazon.co.jp/books）の「ビジネス」および「住まい」のジャンルにおける月間ベストセラーランキングの書籍を実際に手に取って閲覧いただけるようになりました。さらに、お子様連れのお客様や英語学習に興味のあるお客様には、Amazonで人気の絵本や季節の絵本、洋書などもお楽しみいただけます。また、電子書籍リーダー「Kindle Paperwhite

小学館の青年コミック誌5誌の公式サイト【ビッグコミックBROS.NET（ビッグコミックブロス）】。ビッグコミック・ビッグコミックオリジナル・ビッグコミックスペリオール・ビッグコミック週刊スピリッツ・ビッグコミック月刊スピリッツの合同サイト!!

出版業界の9団体は9月中に、海外から電子書籍を配信する事業者へ公平に消費税を課す要望書を政府の税制調査会に提出する。米アマゾン・ドット・コムなど海外企業が配信する電子書籍には消費税が課税されていない。国内の電子書籍事業者と価格差が生じているとし是正を求めていく。要望書を提出するのは、文字・活字文化推進機構、日本出版インフラセンター（JPO）、日本書籍出版協会など9団体。出版の主要団体が連携し国

教科書会社12社と日立ソリューションズは2013年9月5日、デジタル教科書に関するコンソーシアム「CoNETS（コネッツ）」を発足した。デジタル教科書を配信・運用するためのシステム基盤（プラットフォーム）を構築。デジタル教科書の操作性の統一、複数OSへの対応などを目指す。具体的には、デジタル教科書用の共通の閲覧ソフトなどを共同で開発する。各教科書会社が、この閲覧ソフトに対応したデジタル教科書を制作。2015年4月から、順次リリースする。 CoNETSに参加する教科書会社は、大日本図書、実教出版、開隆堂出版、三省堂、教育芸術社、光村図書出版、帝国書院、大修館書店、新興出版社啓林館、山川出版社、数研出版、日本文教出版。ソフトウエアやシステムの開発を、日立ソリューションズが手掛ける。CoNETSの代表は、光村図書出版の常田寛社長が務める。 電子黒板などの普及により、教育現場では教員用のデジタル教