「千年に一度の災害にどう備えるのか？」 という問いを耳にします。今回の東日本大震災、確かに稀な規模「想定外」の天災に被災地が襲われたことは間違いありません。しかしそれは本当に「千年に一度の災害」なのか？津波災害の本質を、少し角度を変えて考えてみたいと思います。今回からのお話の骨子は、地球・惑星科学の茅根創・東京大学理学部教授にご教示頂きましたが、本稿の文責は100％伊東にあり、もし内容に瑕疵があれば、その責は一身に僕が負うものであることを、最初に記しておきたいと思います。 一枚の古い地図から・・・ 最初に、一枚の古い地図を見ていただきたいと思います。 この地図は、元来は大正2（1913）年に測量された国土地理院発行5万分の1「盛」と「気仙沼」を、昭和8（1933）年時点の土地利用にあわせて改めた原図と、今回の震災を受けて日本地理学界災害対策本部・津波被災マップ作成チームが作った「2011年

本日発売された週刊ダイヤモンドの「当局がグリーに重大な関心 正念場迎えるソーシャルゲーム」という記事に対し、速攻でグリーが反論のリリースを出したわけですが、一体何が原因でこんなことになってしまったのかを理解するためにも、そもそもグリーはどのような経緯で今のような形に至ったのかをまとめてみました。 これが本日発売の週刊ダイヤモンド 記事の中身はこんな感じで、ネットに掲載されているものと同じです 指摘されている問題点は以下のようになっています。高収益体質のグリーを支えている部分に大きな問題がある、というわけです。 急成長しているソーシャルゲーム。そのビジネスモデルを揺るがしかねない事態が起きている。 ある政府関係者によれば最大手グリーの摘発に向けた検討が始まったもようで、「4～5月が山場だ」というのだ。 ゲームジャーナリストの新清士氏は「月10万円近く使うような、会員全体の3％に満たない高額利

twitterやfacebookを企業活動に導入する動きは加速するものの、当初期待した成果は得られず、ソーシャルメディア・マーケティングに活路を求めていた多くの企業は、今や方向性を見失いつつある。この現状を2011年の時点ですでに予見していた本があった。『ソーシャルメディア進化論』（小社刊）だ。 本連載では、同書の著者であり、ソーシャルメディア構築市場トップシェア（矢野経済研究所調べ）を誇るエイベック研究所 代表取締役の武田隆氏が、ソーシャルメディアの実態と展望を描きつつ、ソーシャルメディア活用の“最後の砦”と言われる「企業コミュニティ」について、各界の最前線で活躍するキーパーソンとの対談を交えて解説していく。 記念すべき第1回は、IT分野に精通し今もっとも注目を集めるジャーナリストのひとり、佐々木俊尚氏を迎える。ソーシャルメディアに何が起こっているのか、現状の利用のされ方にはどこに問題が

今後、ネットサービスの主役となっていくのはモバイル端末用のアプリケーション（モバイルアプリ）か、それともWebブラウザーを中心としたインターネット利用が続くのか――。こうした議論が高まるなか、多くの技術者はWebの繁栄が続くと考えていることが米国の調査機関Pew Research Centerが現地時間2012年3月23日に公表したレポートで明らかになった。 それによると、調査対象となった技術者や専門家の35％が、2020年には大半の人々がモバイルアプリを利用してインターネットに接続し、コンテンツを楽しんだり、仕事をしたりすると答えた。一方で59％は、Webはかつてないほど人々の生活に重要なものになり、コミュニケーション、仕事、コンテンツ作成の中心であり続けると答えた。 Pew Research Centerによると、Webの繁栄が続くと考える技術者や専門家であっても多くがモバイルアプリの