オウムはなぜ日本のエリートの心を捉えたのか：日経ビジネスオンライン
上田 紀行（うえだ・のりゆき） 文化人類学者。1958年生まれ。東京大学教養学部文化人類学科卒業、同大学院博士課程修了。愛媛大学助教授を経て東工大へ。「癒し」という言葉を日本に広め、日本社会の閉塞性の打破を、新聞、テレビ等でも説く。近年は沈滞する日本仏教の再生運動にも関わり、ダライ・ラマとの対談も出版。東工大では学生からの授業評価が全学１位となり、東工大教育賞最優秀賞を受賞。著書『生きる意味』（岩波新書）は2006年度大学入試出題数第１位の著作となる。その他、『生きる覚悟』（角川SSC新書）、『「肩の荷」をおろして生きる』（PHP新書）、『ダライ・ラマとの対話』（講談社文庫）など著書多数。（写真：大槻純一、以下同） 上田：もちろんインドを研究対象にしたい、と最初は思いました。自分の洗脳を解くきっかけになった場所ですから。でも、調べ始めて気づきました。インド学って、ものすごく大きいんです。
ロンブー淳にみる“勝ち抜き婚”の未来：日経ビジネスオンライン
遙から ロンブー田村淳が結婚した。 おめでとう。 これ自体、普通の芸能ニュースにすぎない。が、“いまどきの青年の結婚の決め手”として彼のコメントを読み解いていくと、なぜ男性が結婚できず、女性もそれを願いながら結婚しないのかの社会事情が見えてくる。 彼のコメントをテレビで聞いていて思った。 「いいサンプルだ」 台所から聞こえるトントン テレビで見ての記憶なので、多少コメントに正確さが欠けている可能性をご容赦いただきたい。まず、結婚を決めた瞬間を彼はこう表現した。 「寝ていたら、彼女が台所で調理するトントンという音が聞こえてきた。結婚したいと思った。起き抜けにプロポーズした」 ・・・トントンか・・・。 かつて、多くの女性が結婚を狙い、この、トントンをどれほどやってきたことだろう。年配女性の助言で、「オトコは舌で落とせ」というのもあるくらい。 トントンとは、「ほーら、私と結婚するとこんな幸せな朝
目からウロコの不眠症治療法：日経ビジネスオンライン
一般に流布されている「理想の睡眠は8時間」というのは間違いで、それだけ長い間眠ることができるのは、中学生くらいまでだそうだ。その人がまだ眠りを必要としているかどうかは、脳波の測定で分かり、成人後は7時間台、70歳で6時間くらいというのが平均値だ。しかし、日本では、「8時間神話」が根強いのか、眠れないのに眠ろうとする人が多いという。 不眠症について質問した時、三島さんがまず強調したのは、まさにその件だった。 「70歳近くなると、正味6時間くらいしか眠れないというのは、つまりそれで充分ということなんですね。だけど日本の65歳の人は、平均で寝床に9時間もいるんです。だから、3時間は寝床にいても眠れなくて、いったん眠ってもトイレに行った後しばらく起きていたりとか、そういうことを繰り返している。そんなの不眠が悪くなるに決まってるんですね」 眠れないのに寝床に長い時間いるから不眠が悪くなる。 これはど
ニセ物が横行するオリーブオイルビジネスの実態（その1）：日経ビジネスオンライン
健康・美容にいい油として注目され、欧米だけでなく日本の食卓にも浸透しているオリーブオイル。ところが今、このオリーブオイルの品質が危機に瀕している。 オリーブオイルを使ったことのある人なら、「エキストラバージン・オリーブオイル」という名前を聞いたことがあるだろう。「エキストラバージン」とは、そのオイルがオリーブオイルの最高グレードであることを表す言葉で、「エキストラバージン」であるための基準は、主要な生産国が加盟する国際オリーブ協会（IOC）によって決められている。 その基準を簡単に言うと、オリーブの実のみを原料に使い、機械的作業のみによってつくられ、酸化度（酸化しているほど質が低い）などの化学基準を満たし、風味に悪臭などの欠陥が一つもないこと。機械的作業というのは、つぶす、搾るなど原料に物理的な変化を加えることで、精製したもの（例えば加熱・化学変化を伴う処理）は「エキストラバージン」とは認
サクセスストーリー、取り扱いに注意 誰かの「熱さ」が自分の弱さを浮き立たせることも：日経ビジネスオンライン
遙から 仕事のモチベーションをどうやって上げるかを考えさせられる貴重なシンポジウムがあった。 テーマは“介護”。離職率が高いといわれる介護士たちの集まる会場で、それぞれのパネラーたちが討論しあうというものだ。斬新な介護を提唱実践しているカリスマ介護士（私が勝手につけた）と、素人介護経験を著した私と、同じく家族介護経験者の女性司会者だった。 以前、私はそのカリスマ介護士と仕事をしたことがある。私が「ウンチのオムツ替えがつらかった」というと、「自分のウンチを他人に見られるほうがよほどつらい」と諭され、実に本当だ、なんと自分勝手な目線しか持たなかったのかと、心底納得したことがある。しかしそれ以降、そうでなくとも自責の念が拭えなかった介護体験にもうひとつ自責の要素が加わった。「つらい」という声を一刀両断に切られてみると、そんな感情を発した自分をも恥じるような自己嫌悪の感覚が生まれた。 正しい人は、
小沢一郎がTPPに反対しないワケ：日経ビジネスオンライン
きょう11月10日、野田佳彦首相は記者会見を開き、TPP（環太平洋経済連携協定）交渉参加を表明する見通しだ。民主党内に渦巻く反対論を振り切る形で、野田首相が就任後初めて大きな政治決断を下すことになる。国論を二分する議論に発展したTPPだが、民主党のある大物がこの問題に関して沈黙を守り続けていることにお気づきだろうか。小沢一郎元代表である。なぜ小沢グループに所属する議員の多くが反対を叫ぶTPPへの態度を明らかにしないのか。 全国農業協同組合中央会（JA全中）が11月1日、「TPP交渉参加反対の国会請願」に賛成した国会議員が363人に上り、全国会議員の過半を占めた、と発表した。このリストを見ると、民主党議員は「TPPを慎重に考える会」の山田正彦・前農相をはじめ、小沢グループの議員が多数、名を連ねている。農林票を大きな支持基盤とする議員はともかく、農林水産関係者からほとんど支持を得ていないであろ
TPPが米国の陰謀だなんてあり得ない 米国内でも賛否分かれる超マイナー政策：日経ビジネスオンライン
日本に帰国している。最も驚いているのは環太平洋経済連携協定（TPP）に対する関心の高さだ。行きつけの定食屋の親父さんから一般の大学生まで「TPP」「TPP」と騒いでいる。テレビをつけると、主婦向けのワイドショーでもTPPを話題にしている。 関心の高さに加えて、日本での議論の中身にさらに驚いた。反対派は「TPPはアメリカの謀略である」との意見である。申し訳ないが、謀略であるはずがない。理由は簡単。アメリカにとって日本は、謀略を仕掛ける対象ではない。アメリカは力をなくしつつある。最重要地域になりつつあるアジアで、最大の盟友である日本の相対的重要性は増している。仮に謀略を仕掛けるなら、急成長するアジア太平洋の新興国市場に対してだろう。 それに、与野党が足の引っ張り合いをしている今のアメリカに、謀略を仕掛けるエネルギーも能力もない。「アメリカ」と言っても、大統領、財務省、国務省、連邦準備制度理事会
「同窓会には幸せな人とカ○が来る」：日経ビジネスオンライン
遙から 同窓会をすると、青春の同じ時期を同じ環境で過ごそうが、その後の住む世界の違いをいろんな形で痛感する。 私は幹事のひとりだった。1次会と2次会の店を担当し、「司会も」と言われたが、「せめて司会はサブで」とメイン司会は辞退した。 もう居酒屋とかカラオケとかいう年齢でもなかろう、と、一次会は料亭で。二次会はイタリアンで準備した。 各地から集まることを鑑み、誰でも迷わず来れるランドマーク的ビル内の料亭にした。 東京でいうと、ミッドタウンや六本木ヒルズといったところだ。ところが…、それでも迷って来られない同窓生がいた。30分も迷い、別の幹事に電話をしてきた。その様子を眺めながら私の思考は停止した。仮に、地方から大阪に初めて来た高齢者でもたどりつけるくらいのビルに、それでも着けない私と同世代の社会人がいる。私は自分の思考の限界を感じた。 昔から懇意にしてもらっている料亭には会費内で済むよう料金
キレるブータン人に驚いてはいけない：日経ビジネスオンライン
ある時、ソナムというブータン人の友人と車に乗っていました。彼は、もともとブータンの財務省におり、今はブータンのスポーツ振興委員会に委員長として出向しています。日本の国立大学院に留学して政治学を学んでいたことがあり、日本についても詳しいです。 そんな彼と、「日本人とブータン人、見た目も雰囲気も似ているけれど、どこが一番違うと思うか」について話していた時のこと。 彼は、笑いながら言いました。 「ブータン人は、いつも自信満々なんだよね」 なるほど。たしかに、それはある気がします。 ブータンでは、小さな子どもから、おじいちゃんに至るまで、実に堂々としています。自信に満ち溢れ、物おじせず、しっかりと相手の目を見据えて話す。 例えば私は、ブータンで人見知りをする子どもをほとんど見たことがありません。「こんにちは」と声をかけると、こちらを振り向き、きちんと目を合わせて「こんにちは」と返してくれる。カメラ
魂を売って何が悪い！『うさぎとマツコの往復書簡』 ～「大人の自分探し」のための過激なガイド本：日経ビジネスオンライン
ライターからハイティーン向けのライトノベル作家を経て、ブランド物を買いあさり、ホスト遊びに走り、整形を繰り返す。そうしたエゴ丸出しの破廉恥な行為をメディアに売り続けてきた怪物「中村うさぎ」と、見た目のインパクトは抜群、やたらでかい女装癖のトランスジェンダーとしてメディアを撹乱し、権威や良識を吹き飛ばす、テレビの怪物「マツコ・デラックス」。この2体の怪物の往復書簡とは尋常ではない。 私の読書前のイメージとして、中村うさぎといえば、「女らしさ」という社会から押し付けられる女性像に対し、ブランド品や整形といった「女らしさ」のアイテムを過剰に取り入れることによって、逆説的にそれを批判してきた存在というイメージがあった。 一方、マツコ・デラックスといえば、テレビのニュースバラエティーなどで、コメンテーターたちが、いかにも体勢におもねった安易な発言を繰り返す中で、太めで、オカマという存在感を活かして「
「国の借金」意味分かって使ってる？ 家計簿的発想で「国家のバランスシート」を見るなかれ：日経ビジネスオンライン
日本の財務省やマスコミ、評論家、それに政治家などは、好んで「国の借金」という用語を使用する。その割に、彼らはバランスシート（貸借対照表）について全く理解していないわけだから、実際、困ったものである。 借金とは「人から借り入れた財産」を意味し、バランスシートの負債項目に計上されるべきものだ。「国の借金！ 国の借金！」などと騒ぎ立てるのであれば、常識としてバランスシートについて理解していなければならないはずだが、現実はどうも違うようだ。 誰かの負債は、誰かの資産 今回は、まずは2つの「原則」をご紹介したい。 1つ目は「この世の誰も覆せない絶対原則」。資産と負債の関係についてである。 ◆原則1：誰かの負債は、誰かの資産。誰かの資産は、誰かの負債 誰かがお金を借りているのであれば、誰かが貸している。誰かが貸してくれない限り、誰もお金を借りることはできない。当たり前である。 ところが、マスコミなどで
「絆って美しい」を疑ってみる：日経ビジネスオンライン
暑い日が続く。 こう暑いと、つい極端なことを考える。 たとえば、温暖化は最終段階に来ていて、地球はもう危ないんじゃないか、とか。 あるいは、人類はそろそろおしまいなんではなかろうか、とか。 要するに、そういう甘美な考えに浸らないとやっていけないわけです。 ん？ どこが甘美だと？ いや、人類滅亡というのは、どこかうっとりさせる幻想なのですね。私にとっては。自分だけがたった一人で死ぬことと比べれば。だから、気勢が上がらない時には、なるべく自己の滅亡ではなくて、人類の滅亡を思い浮かべることにしている次第です。まあ一種の健康法、ないしは暑気払いです。巻き込まれる人類の皆さんには申し訳ない話ですが。 暑さのせいなのか、ひどい事件が目立つ。 児童虐待のニュースが続発していたり、鬼畜系を自称していたライターさんが読者に刺されて亡くなったり。 もしかして本当に人類は長くないのかもしれない。 だと良いのだが
「日教組」ってイメージ悪い？ 執行委員長が激白「それは校長がだらしないから」：日経ビジネスオンライン
日経ビジネスの4月19日号では、「ニッポンの聖域」シリーズ第2回として「日本教職員組合」を紹介しました。言うまでもなく、公立の小学校や中学校の教職員などによる労働組合としては国内最大です。組合員数は27万人超を誇り、組織率は27.1％（2009年現在、文部科学省調べ）。民主党の最大支持母体の1つとして、「子ども手当」や「高校の無償化」など、希望する政策を次々と手にしています。 一方で、全国集会を開こうとすると予約先のホテルから突然拒否されたり、傘下の北海道教職員組合が「政治とカネ」の問題で幹部が逮捕、起訴される事件が起きたりします。どうも、「教師」という響きとはかけ離れた存在を感じざるを得ません。より深刻なのは、教育現場に組織運営という規律をなきものにした上で楽な労働を追い求め、時にその影響が我が国の成長の源泉である子どもたちに及ぶことです。 もちろん多くの教師の方々は、「子どものため」を
大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ：日経ビジネスオンライン
2月上旬、NHKのラジオセンターに衝撃が走った。 「どうやら民放が、ネットでのサイマルに踏み切るらしい」「何だそれ、聞いてないぞ」――。 マスメディア産業の一角が、ついに生き残りをかけて、重い腰を上げた。NHK以外の民放局である。受信料で成り立つNHKと民放とでは、それだけ危機感に雲泥の開きがあるということだ。 AM、FM、短波の大手民放ラジオ局13社は、3月中旬から、地上波と同じ放送内容をインターネットでもサイマル（同時）送信することを決めた。日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本レコード協会といった権利団体とも合意を得た。2月中にも正式発表する。 パソコンなどから「RADIKO（ラジコ）」のウェブサイトにアクセスすれば、無料で地上波と同じラジオ放送を聴けるようになる。ただし、アクセス元のIPアドレスから住所を類推する仕組みを用いて、当面は首都圏と大阪府の利用者に限定する。 大手放送局
009｜「こども店長」に感じる違和感 ドイツのおやじはなぜカッコイイのか：日経ビジネスオンライン
新年あけましておめでとうございます。本年もよろしくお願いします。 昨年9月にスタートした「未来の日本をデザインしよう」もおかげさまで9回目を迎えました。前々回「EV『ハイパーミニ2』を創る」、前回「続・EV『ハイパーミニ2』を創る」では多くの反響をいただきました。今後、実現に向けて少しずつ展開する様子もこのコラムで紹介していきますので、よろしくお願いします。 さて2010年、最初のテーマは「真逆の国 日本とドイツ」です。 長くドイツで暮らし、昨年日本に戻った私は、以前は感じなかった日本のいいところ、悪いところに気づかされることがあります。もちろんその反対に、ドイツについて感じることも多いのですが、日本とドイツの暮らしの違いから、未来の日本をデザインするヒントになりうることを今回は書いてみます。 ドイツの会社は働かない 12年前ドイツに渡ってアウディに入社し、初めて気づいたことがあります。
1890円で「無料」の本がガンガン売れてます。：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 私は、以前にこの連載において、「第一原則：メディアは広告で動くのです」というタイトルで、消費者が無料、あるいは大幅に値引きされた価格で享受できる「マスメディア」というビジネスモデルを成立させてきたのは、広告という後ろ盾のおかげである、という話をしたことがあります。 『フリー〈無料〉からお金を生みだす新戦略』という1890円の価格がつけられた単行本が、今、売れています。この書籍の中でも、マスメディアの広告ビジネスモデルは、「一世紀以上の歴史を持つ、消費者がコンテンツを無料で得るために、第三者（広告主）が費用を支払う三者間市場」として、かなりのスペースを割いて取り上げられています。 今回は、「フリーモデルの先駆者＝マスメディアと広告」の未来を考え
薬事法規制を嗤う“脱法”の真意：日経ビジネスオンライン
6月施行の改正薬事法の関連省令を「違憲」として行政訴訟を起こしたケンコーコム。海外子会社を設立し、日本の消費者向けに規制対象の医薬品を輸入販売し始めた。「個人輸入」との主張で薬事法を“脱法”するその真意とは。 日本の薬事行政に突きつけた痛烈な皮肉と言っていい。 10月26日、医薬品・健康食品のインターネット通販大手ケンコーコムの子会社が新サイト「ケンコーコム シンガポール」を立ち上げた。 販売されている商品群を見ると驚く。胃腸薬「ガスター10」、発毛剤「リアップ」、水虫薬「ウィンダム液」、咳止め「アスメトン」など、6月1日に施行された改正薬事法で「第1類医薬品」に分類され、付随する厚生労働省令によってネット販売が禁じられている商品が並んでいるからだ。 ケンコーコムは現在、その規制自体が憲法に違反しており無効であるとして行政訴訟を起こし、国と争っている。一見、同社が薬事法を踏み倒して、第1類
2009年最大のサプライズ作、「トモダチコレクション」とは？：日経ビジネスオンライン
ひっそりと、6月に発売されたニンテンドーDS用ソフトです。このコラムを含めてあらゆるゲーム関連メディアは、このソフトにさほど注目しませんでした。自戒を込めて書きますが、恥ずかしいかぎりです。いま、その判断がとんでもない間違いだったことを、痛いほど思い知らされています。 「トモダチコレクション」は、想像を絶するヒット作になりまた。 発売4カ月がたっても、いまなおセールスランキングの上位に君臨。楽々とミリオンを突破し、年末年始あたりで200万本の大台に届く見通しです。これは、年末の発売に向けて、何度も何度も大々的な特集記事が組まれている超大作ソフト「ファイナルファンタジーXIII」と並ぶ、もしくは上回るかもしれない数字です。ノーマークの新作ソフトとしては、ケタ外れのスマッシュヒットなのですね。 その圧倒的な人気を支えているのは、これまでのゲームファンとは、ちょっと違う。その多くが女性ユーザーな
46. ワイドショウが酒井法子の幼少期にこだわった理由。：日経ビジネスオンライン
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ロングテールをリアルに実践～九州に“凄い”ホームセンターがあった：日経ビジネスオンライン