科学的に証明されている『正しい決断をするための5つの方法』 - IRORIO（イロリオ）
生きていれば誰しも、難しい決断をくださなければならない場面に遭遇する。 自分の人生を左右するかもしれない選択だけに、絶対に間違った判断はしたくない…。そんなときに役立つ、科学的に証明されている『正しい決断をするための5つの方法』をご紹介しよう。 1. 客観的に考える 問題に直面したときは、客観的に物事を見ることで、合理的な考え方ができるようになる。 加ウォータールー大学のIgor Grossmann氏と米ミシガン大学のEthan Kross氏がおこなった調査によると、人は、他人が抱えている問題と、自分が直面している問題では、他人の問題の解決策を考えるときの方が倫理的思考が働くことがわかったそう。 第三者の立場になることで、周りの見方や違った筋書き、妥協点などが見えてくるからだという。 2. 女性に意見を求める 加マックマスター大学が企業の取締役員600人以上を対象に実施したアンケートの結果
若者世代の投票率が1％下がると、若者は1人当たり年間13万5000円損しているとの試算（東北大調査） - IRORIO（イロリオ）
来る2013年7月21日に第23回参議院選挙が行われる。選挙で毎回指摘されるのが、投票率の低さ。では、実際に投票しなかったら、どんな不利益があるというのか？ その点について、これまであまり明らかではなかった（少なくとも筆者の記憶に残るほど分かりやすいものはなかった）が、投票しなかったことで生じる不利益を明示してくれる調査結果が登場した。 東北大学大学院経済学研究科の吉田浩教授と経済学部加齢経済ゼミナール所属の学生らは、1967年からの衆・参国政選挙の年齢別投票率と国の予算の統計を収集し、両者の関係を分析した。その結果、若年世代（20歳から49歳まで）の投票率が低下するに従って、国債発行額が増加し、社会保障支出も若年世代よりも高齢世代（50歳以上）に多く配分されていたことが分かった。 さらにこの分析結果を用いて試算すると、選挙棄権により若年世代の投票率が1％低下すれば、若年世代1人当たり年間
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