By Matthew Yohe, CC BY-SA 3.0十代の子たちの不幸を説明するもっとも有望な要因「テレビなんてぶち壊せ / 新聞なんて投げ捨てろ / 田舎に行こう / 家を建てよう」――ジョン・プライン アメリカで広まっている十代の不幸について，興味を引く議論が続いている．発端は，疾病対策予防センター (CDC) の調査報告だ．これによると，アメリカの高校生たちのあいだで，哀しみや無力感が増えてきている．とくに女の子で顕著だ．たんに，聞き取り調査に対してみんながこれまでとちがう回答をしているだけじゃない．十代の自殺者も増えているし，不安や鬱の症状も増えている．2012年～2013年ごろから，事態が悪化しはじめている： Source: Twenge (2020)考えうる理由のひとつは，「2011年よりも世の中がずっとひどくなってしまったから」というものだ．テイラー・ローレンツが言うよ

[Noah Smith, “Weebs!” Noahpinion, April 11, 2021; reposted April 7, 2023] 【2023年4月7日の追記】この2週間を日本で過ごしていた間，現地のスタートアップ創業者やベンチャーキャピタリストやコンサルタントやあれこれの友人に，「ウィーブ」って単語を聞いたことがあるかって尋ねたけれど，誰ひとりとして知らなくて，びっくりした．なぜって，日本の文化製品によって，世界規模のサブカルチャーが生まれてるのに，他ならぬ日本にいる人たちは，そんなサブカルチャーが存在してることにほぼ気づいてすらいないんだもの．このサブカルチャーは，世間の隅っこの存在でもない――アニメにもなった『SPY×FAMILY』の原作最新刊は，今週，北米でベストセラー1位になっているし，ウクライナの前線に身を置いてる兵士たちはストレス発散のためにピカチュー・ダンス

このところ，メディアでさかんに論議されているものといえば，アメリカに押し寄せてる十代の不幸の原因はいったいなんなのかってテーマだ．先日，『ワシントンポスト』記者のテイラー・ローレンツが連続ツイートでこう論じていた――いま十代の子たちが不幸せになっている主な理由は，単純に，自分たちを取り巻く世界が「地獄めいた場所」だと彼らが認識しているからにすぎないんだそうだ： きらびやかな悲観論は，なんの役にも立たないよ このところ，メディアでさかんに論議されているものといえば，アメリカに押し寄せてる十代の不幸の原因はいったいなんなのかってテーマだ．先日，『ワシントンポスト』記者のテイラー・ローレンツが連続ツイートでこう論じていた――いま十代の子たちが不幸せになっている主な理由は，単純に，自分たちを取り巻く世界が「地獄めいた場所」だと彼らが認識しているからにすぎないんだそうだ： タイラー・ローレンツ：みん

ヒースは私たちが理性や経験、自然、あるいは社会について学んできた重要な物事だけでなく、啓蒙のプロジェクトに伴って生じた失敗や悲劇の歴史についても、真剣に考えているのだ。 The Bactra Review: Occasional and eclectic book reviews by Cosma Shalizi 173 Enlightenment 2.0 Restoring Sanity to Our Politics, Our Economy, and Our Lives” Drafted 26 December 2021, posted 6 March 2022 『啓蒙思想2.0』は、大変面白い本だが、少々時代遅れになってしまった部分もあり、また非常に論争を呼ぶような主張もしている。私自身、本書についての自分の立場を定めかねているが、それを明らかにするために、書評を書くことに決めた。

70年代後半～80年代前半のあんな話こんな話を反駁する元大統領ジミー・カーターがホスピスに入って緩和ケアを受けはじめ，遠からず亡くなると予想されている．そこで今日公開する予定だった記事を急遽変更して，カーター（とレーガン）について2021年に書いた記事を再掲する．カーターはぼくが生まれる前に大統領だった人物だけど，「彼が大統領だった時期がいかにひどくて，レーガンによって国の方向がどう修正されたか」っていうすごく明快な物語を聞かさながら，ぼくは育った．で，大人になってからわかったのが，その物語が現実とかけ離れてるってことだった．というか，1970年代の課題の多くは――高インフレ，強すぎる規制，ソビエト連邦の復活といった課題は――カーターによって解決の端緒が開かれている．その一方で，レーガンがとったアプローチは，Uターンというよりもそれまでの継続という性格が強い．この記事を読んで70年代～80

【ソウル聯合ニュース】韓国の尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領は２１日の閣議で、国民に政策を説明し、理解を求めていく「政策マーケティング」の重要性を強調した。繁忙期に労働時間を増やせるよう制度を見直す案が世論の厳しい批判を浴びていることを踏まえたものとみられる。閣議出席者が２２日、尹大統領の非公開の発言を聯合ニュースに伝えた。 尹大統領は「労働時間は雇用労働部だけの業務ではなく企画財政部、産業通商資源部、中小ベンチャー企業部など全ての業務だ」と強調した。「国民が知らない政策は政策ではない」とも発言し、政策を説明する重要性を説いた。 政策マーケティングの責任者となる閣僚らに対し、「悪口を言われることを恐れてはならない」と語りかけ、「後からきちんとした最終案を作れば、批判していた国民も戻ってくるだろう」と述べた。 労働時間の柔軟化に向けた制度見直し案を確定するのに先立ち、世論調査やフォーカスグルー