「ところでさ、なんでわざわざそんな遠いとこ座ってんの」 「なんでもかんでも、いけませんか。部屋の隅って落ち着きますので」 「奏と私、付き合ってるんだよね」 「はい。まあ、そうですけど」 「じゃあほれ、こっちこっち。隣空いてるよ」 ぽふぽふと布団を叩く気持ち良さそうな音。 部屋の隅っ...

その間、接種率は70%以上から1%未満に落ち込み、日本は先進国で唯一、若い女性を子宮頸がんから守れない国として、国内外からの批判を浴びています。 予防接種行政に長年携わり、HPVワクチンの政策決定にも関わってきた元厚生労働省健康課長で、現在環境省審議官の正林督章（とくあき）さんに、なぜ厚労省は積極的勧奨を再開しないのか伺いました。 マスコミの報道が世論を作ったーーHPVワクチンなのですが、なぜ積極的勧奨を中止したまま6年以上も引っ張っているんですか？ 今となっては、マスコミの方からそのように言われてしまうのですね。 ーーそれはマスコミがHPVワクチンは危険だという印象をミスリードしてきたという意味ですか？ 積極的勧奨を差し控えた当時の世論には、マスコミの影響が少なからずありました。 ーー予防接種行政を担う役所として、当時のメディアの報道に対して不満がおありですか？ 科学的なことをよく把握し

サンドイッチチェーン『サブウェイ』が元気だ。国内限定販売の『あんこ＆マスカルポーネ』『つぶあん』や『炭火焼きカルビ・牛』といった新商品を次々に出し、渋谷の大型店も人気、既存店売上も前年比を超えている。一時期、閉店も相次いだ同チェーンが文字通り「大復活」しているわけだが、いったい何があったのか。日本サブウェイ社長がその舞台裏をすべて明かした。そこにはグローバル企業ならでは本社と日本の間の文化の違い、邂逅といった興味深いストーリーがあった――。 明文化できない文化の差 スターバックスコーヒーの人気商品『抹茶クリームフラペチーノ』がメロン味になりそうだった、という衝撃の事実をご存じだろうか。同商品は2001年、スターバックス コーヒー ジャパンが提案して生まれたもの。日本側は「高級な抹茶をふんだんに使って味にも自信を持っていた」が、米国側の幹部は、なんと「同じ緑色」という理由で、メロンシロップで

【ソウル聯合ニュース】米化学大手デュポンが韓国に、日本が対韓輸出規制を強化した半導体・ディスプレー材料３品目のひとつであるレジスト（感光材）の生産施設を設ける。同社の対韓投資は、韓国主力産業である半導体の製造に欠かせないレジストの供給元を多角化し、対日依存度を下げることに大きく寄与すると期待される。 韓国産業通商資源部によると、訪米している成允模（ソン・ユンモ）同部長官は８日（現地時間）にデュポン社長と面会した。デュポン側はこの席で、最先端の極端紫外線（ＥＵＶ）用レジストの開発・生産施設を韓国に設けるための投資を確定させ、大韓貿易投資振興公社（ＫＯＴＲＡ）に２８００万ドル（約３０億６０００万円）の投資申告書を提出した。同社がすでに工場を構える忠清南道・天安に、２０２０年から２１年にかけて投資を実施する予定だ。 今回の投資は、デュポンと韓国政府のニーズがマッチした結果だ。デュポンは韓国国内の

野生イノシシを媒介して感染が広がったとみられる陸続きの本土と違い、離島県の沖縄にどのような経路でウイルスが侵入したのか。国の農研機構動物衛生研究部門は遺伝子配列を解析する検査を行い、沖縄に侵入した豚コレラ（CSF）ウイルスが海外や本土のどのウイルスに近いかを特定することでルートを絞り込もうと急いでいる。 沖縄で採取したウイルスの遺伝子の一部が本州で見つかっているウイルスの型と一致しているといい、国内の既存発生地が由来である可能性もある。 ただ、2018年9月の発生以来、本土でまん延しているウイルスも元々は中国大陸など海外から侵入していることから重なりがあり、遺伝子全体の解析が必要になる。結果が出るまでには、1週間程度かかるという。 本土からの侵入であれば、ウイルスに感染した豚の行き来や、ウイルスに汚染された食肉の持ち込み、人の衣服や靴底に感染イノシシなどのふん尿や唾液が付いて沖縄に侵入した

「日本の養豚業界の破滅だ」――。 全国有数の養豚県選出の自民議員は、猛威を振るう豚コレラに対して政府が今月、家畜豚へのワクチン接種に踏み切ったことをこう嘆いた。 ワクチン接種は、日本産の豚肉の輸出規制を招くなど悪影響が計り知れない。一方、いまだワクチンの開発されていない「アフリカ豚コレラ」も朝鮮半島まで感染拡大しており、日本にも脅威が迫っている。 想定を超える事態 豚コレラは昨年9月、岐阜県において国内で26年ぶりに発生して以降、愛知や三重、福井、長野、埼玉の6県で家畜豚への感染が確認されている（当時の経緯は筆者の過去記事を参照）。発生から約1年が経過したいま、農林水産省がようやくワクチン接種を決めた背景について、全国紙経済部記者はこう解説する。 「家畜豚へワクチン接種を行うと、国際ルール上の『清浄国』認定から外れてしまうため、日本の豚肉が海外で輸入規制を受けたり、反対にほかの『非清浄国』