ストーリー by hylom 2015年01月07日 18時26分 OSの頻繁なメジャーアップデートと旧バージョンのサポート切り捨てはやめてほしい 部門より Tumblerの共同創設者であるMarco Arment氏が、「Appleのソフトウェアの評価は暴落している」という発言をしたことが話題になっている（Slashdot）。 Arment氏は、「Appleの昨今のハードウェアは今まででもっとも称賛すべきものだが、ソフトウェアの品質は過去数年で急落しており、将来についても大きく心配している」とブログに記している。 経緯についてはAppleちゃんねるがまとめているが、9to5Macによる「Appleはソフトウェアの品質よりマーケティングを優先していると思いますか？」という公開アンケートでは8割以上が「Yes」と答えるなど、Appleのソフトウェア品質について憂慮している人は多い様子だ。

iOS 7はiOS 6よりも遅いのだろうか。アップグレード後、私と数名はスクロールやアプリの切り替えなどが遅く、カクカクした動作をすることに気付いた。皆さんのところではいかがだろうか。 iOSデバイスを所有している/.Jerの中には、既にiOS 7にアップグレードした方も多いと思われる。速度に限らず、アップグレード後の感想はどのようなものだろう。

auが配信した芸能やスポーツのニュースなどが、ソフトバンクのiPhone 5で緊急地震速報として受信されてしまうという事例があったという。ケータイWatchによると、LTEには緊急速報を配信するためのETWS（Earthquake and Tsunami Warning System）という仕組みが用意されているそうなのだが、auはこれを使って芸能やスポーツのニュースといったコンテンツの配信を行っており、iPhone 5がこれを緊急地震速報として受信してしまったためにこのような事象が発生した模様。 auおよびドコモの端末ではETWSを使ったニュース配信に含まれる識別符合をチェックし、緊急地震速報ではない場合は反応しない仕組みになっているそうだが、ソフトバンク側ではこの対応を行っていなかったためにこの問題が発生したのこと。今後ソフトバンク側では対応を予定しているとのことだが、このような仕組み

英国では7月にGalaxy Tab 10.1によるiPadのデザイン特許侵害をめぐる裁判でSamsungがAppleに勝訴しているが(/.J記事)、先日開かれた控訴審でも一審の判決が支持された( BBC Newsの記事、 The Inquisitrの記事、 ZDNetの記事、 本家/.)。 iPadを所有しているという控訴審を担当した判事の1人によれば、判決はデザイン特許の登録内容とGalaxy Tab 10.1のデザインの間に類似性がみられるかどうかを基準としたものだという。Galaxy Tabでは前面のディスプレイ枠にSamsungのロゴが入っており、一切の装飾を排するというAppleのデザイン特許の内容とは明らかに異なる。また、縁のデザインもシャープさを打ち出しているiPadとの違いが大きい。さらに、判事はGalaxy Tabの背面のデザインが配色やカメラの枠などにより、全体としてご

スイス国鉄(SBB)は、スイス鉄道時計のデザイン使用についてAppleとライセンス契約を結んだことを発表した (プレスリリース、 ITmediaの記事、 APの記事、 時事ドットコムの記事)。 1944年にデザインされたスイス鉄道時計は、20世紀を代表するデザインの1つとされている。このスイス鉄道時計にデザインの酷似した時計アプリがiOS 6に搭載されたことから、SBBがライセンス料の支払いを求めていた(/.J記事)。ライセンス料の金額や契約の詳細等については非公開とのことだ。

米国の特許紛争はバカバカしいものが多いが、Appleの戦術も結構ひどいものらしい（GIZMODO）。 まず、AppleはSiriに関する特許を8回も提出しているが、それは特許局を疲れさせて特許を獲得する戦術だと言うことらしい。また、Google関係者によると、Apple側はこのパテント競争に決着をつけるつもりがないという。賠償金や契約内容でAppleと合意しようとすると、すべてひっくり返されてしまうと言う。これは他のライバル会社に対して訴訟でライバル製品の販売を足止めさせ、ライバルが会社が裁判に気をとられている間にiPhoneを売る戦術だとしている。 また、Appleが去年使った研究開発費は30億ドル以下だが、昨年Appleが訴訟などにかけた費用は研究開発にかけた費用より多いという。関連するNewYork Timesの記事によると、スタンフォード大学が分析したところ、過去2年間スマートフォ

iOS6 で提供開始したアップル独自のマップ機能だが、従来のものと比較して 大きく劣化したと、各所で話題になっている。独自の地図アプリを提供する各社にとっては商機であるが、ここへきて、アップルのCEO名で謝罪したり、他社製品を勧めたり する事態になっている。さらには、App Store 上に「iPhone地図App」なる他社の地図アプリを勧めるコーナーを開設して、状況の改善に取り組んでいるようだ。 ちがうんだ。Mr.Cook 。 実のところ、そんなことは望んでいない。ぼくたちが期待しているのは、どうみてもだめだろうという障害を、まったく問題ではないように納得させてくれる非常識な説明なんだ。そう。 Steve Jobs ならどう話してくれたろうか？

米Appleの次期モバイルOS「iOS 6」では、Google傘下のYouTubeのアプリがプリインストールされないそうです（ITmedia）。 8月6日（現地時間）に開発者向けにリリースされたiOS 6のβ4にYouTubeアプリが入っていないことから明らかになり、米Appleがメディア向け声明文でこれを認めたとのこと。

iPhoneやiPadといったiOSデバイスや、Mac OS X Mountain Lionには、iCloud経由でリモートからデータを完全消去する機能が備えられている。デバイスの盗難時に個人情報や重要な情報が漏洩するのを防ぐ機能なのだが、逆にiCloudアカウントが乗っ取られてしまうと、第三者によってリモートからデバイスが消去されてしまう危険性もある。GIZMODOによると、米GIZMODOの元ライターMat Honan氏が実際にこの被害に遭ったという（ギズモード・ジャパン）。 iCloudのアカウントがハックされた経緯についても述べられているが、パスワードが盗まれたわけではなく、攻撃者は当人になりすましてAppleのサポートに電話をかけ、いわゆるソーシャルエンジニアリング的なテクニックでアカウントを乗っ取ったという。このような場合データが削除された責任はApple側にあるとも考えられる

アップルの発表によれば、最新版Mac OS X「Mountain Lion」は、たったの4日間で300万件を超えるダウンロード件数を記録したとのこと（本家/.記事、ITmedia）。 ワールドワイドプロダクトマーケティング担当上級副社長のPhilip Schiller氏は、「大成功を収めたLionが登場してからわずか1年後、お客様がたったの4日間のうちにMountain Lionを300万回以上もダウンロードしてくれたおかげで、Mountain LionはApple史上最も成功したOS Xのリリースとなった」と話している。

NECや日立製作所などがApple製品の業務利用を促進する一般社団法人「iOSコンソーシアム」を設立するという（日経新聞の記事）。iPhoneおよびiPad向けのアプリケーションを共同開発するほか、Appleに技術や情報の提供を求めるという。システム開発企業のほか、利用者側の企業も参加するとのこと。

「急に売れ始めるにはワケがある」や「天才! 成功する人々の法則」といったビジネス本の著者であるマルコム・グラッドウェル氏の発言が物議を醸している。氏によれば、歴史に名前を刻むのはビル・ゲイツ氏であり、スティーブ・ジョブズ氏については大部分が忘却の彼方に葬られるだろうとのこと（本家/.、PC Mag記事）。 グラッドウェル氏はゲイツ氏の功績を第二次世界大戦中に自身の工場のユダヤ人労働者を虐殺から救ったことで知られるドイツ人実業家、オスカー・シンドラー氏の功績になぞらえており、将来世代の記憶に残るのは、誰が何を社会に還元してくれて、豊かになるのに何をしてくれたのかなのだという。 ゲイツ氏が行ってきたチャリティー活動は50年後も人々の記憶に残り、発展途上国一帯にはマラリアを治した人としてゲイツ氏の像が立つことになるだろうが、誰もMicrosoftのことは覚えていないだろうとのこと。一方、Appl

米Appleが通話中のアプリケーション切替えに関する特許を取得したそうだ（米国特許第8,082,523号、本家/.）。 この特許に含まれるのは、以下の機能。 タッチスクリーン搭載のモバイル端末での通話中に、画面に通話機能のインタフェイスが表示されているなかユーザがメニューボタンもしくはアイコンを操作する通話機能インタフェイスに代わり、通話機能を含むアプリケーションアイコンのメニューが表示されるユーザが別のアプリケーションを選択アプリケーションのインタフェイスが立ち上がるが、通話は継続される。「アプリケーション切替えアイコン」は通話中のみ表示されるユーザがアプリケーション切替えアイコンを指で操作することで通話機能インタフェイスが再び表示される 特許にはさらに、着信中に切替えアイコンが表示されたり、画面を見つつ通話できるようにメニューアイコンやボタンでスピーカーフォンを同時に起動するといった、

iTunes のアカウントがクラックされ、ギフトカードなどが不正に利用されるケースが多発していると報じられている (本家 /. 記事より) 。 この件を報じている betanews の記事を執筆した Ed Oswald 氏自身がクラッキングの被害にあったそうで、同氏の Paypal アカウントを使ってセガの「Kingdom Conquest」が複数購入され、合計 95 ドル 30 セントの請求がきたとのこと。iTunes ストアの Kingdom Conquest のページには同じように不正な請求がきたという報告が多数寄せられているそうだが、被害はこのアプリケーションに限られたものではないという (betanews の記事) 。元記事によると、特にギフトカードの残高が利用されることが多いという。 Apple は正式なコメントは発表していないが、iTunes ストアからクレジットカードや支払

Appleのアプリ内課金モデルの規約変更により、サードパーティによる電子書籍ストアが潰される、という話があるようだ（本家/.、PC Pro記事）。 iOS機器対応の電子書籍アプリ「iFlow Reader」を提供しているBeamItDownによると、Appleの新たなアプリ内課金モデルでは、売り上げの30%が「手数料/システム利用料」名目でAppleに徴収されるそうだ。 いっぽう、米国の大手出版社6社は電子書籍の価格を出版社側が設定するシステム（エージェンシーモデル）を立ち上げている（ウォール・ストリート・ジャーナル）。これは、同一の書籍はどの電子書籍ストアでも出版社が定めた同一の価格で販売させるというもの。そして、AppleのiBooksで販売された電子書籍では、売り上げの70％が出版社側の取り分となる。 エージェンシーモデルにより、BeamItDownのようなサードパーティも出版社が提

昨年からiTunes Storeでの不正請求が話題になっているが、これを受けて消費者庁がiTunes Storeを運営するApple子会社のiTunes社に対し、照会文書を発出している（文書PDF、消費者庁の該当ページ）。 文書の内容は、iTunes側が問題をどの程度把握しているのか、またその原因究明や対策はどこまでおこなっているのか、被害を受けた顧客に対する対応方法などを照会するもの。 なお、回答期限などは設けられておらず、また回答自体も強制ではない。iTunes側がどのように返答するのか、もしくは返答しないのか、どのような対応をとるのかが注目される。