カメの甲羅は肋骨が変化したものである。通常の羊膜類(哺乳類、鳥類、は虫類を含む、胚が羊膜に包まれている動物)の肋骨は、背骨から腹側へと互いに平行に伸びるが、カメの肋骨は腹側には伸びずに、背骨から横に広がり、さらに背側で扇状に広がる (図1、※1 科学ニュース 2007.6.11)。この肋骨の幅が広がって、隣同士の肋骨がつながり骨性の板を作ったものが甲羅であり、種によってはその上に角質の鱗（いわゆる亀甲模様）を作る。実はカメの甲羅は、解剖学、形態学、古生物学分野では100年以上にわたる謎であった。例えば、キリンは長い首を持つが、首の骨(頸椎)の数は7個であり他のほとんどのほ乳類と変わらない。つまり一つ一つの骨が徐々に長くなっていった段階的な進化が推測できる。しかしカメの甲羅は、ただ肋骨が互いにくっつ いただけではできない。カメの甲羅は単に肋骨が進化しただけではなく、肩甲骨など他の筋の位置関係

進化は小さな遺伝的変化の蓄積によって起きる。 遺伝子のちょっとの違いで大きな形態変化を引き起こす場合もある生物はその形態の多様性のわりには案外同じような遺伝子を使いまわしていて、特定の遺伝子発現のタイミングとか、どこの細胞でとか、発現量とかの違いが、大きな形態の変化に関わっていたりします。肋骨にするのはやめて甲羅にしとくか、みたいな（2009年7月10日 カメの甲羅にまつわる100年来の謎を明らかに）。 でも、遺伝子がどれだけ変わったらどれほどの形態変化を及ぼすのか、という定量的なとこまではなかなか分かりませんでした。 で、今回をそれを確かめた一例。「Highlights： 進化：進化過程で見られた徐々に進む変化」 http://www.natureasia.com/japan/nature/updates/index.php?id=83821&issue=7353この研究は、ダーウィンが

東日本大震災写真特集 岩手県被災地 宮城県被災地 福島県被災地 福島原発特集 辞任示唆「責任取る」＝玄海原発、再稼働要請後の検査−海江田経産相 辞任示唆「責任取る」＝玄海原発、再稼働要請後の検査−海江田経産相 参院予算委員会は７日午前、菅直人首相と関係閣僚が出席して集中審議を行った。海江田万里経済産業相は、九州電力玄海原発（佐賀県玄海町）の運転再開を地元に要請した後に、全原発へのストレステスト（安全検査）実施を決めたことに関し「いずれ時期が来たら責任を取らせていただく」と述べ、首相退陣前の辞任を示唆した。自民党の礒崎陽輔氏が、混乱を理由に「腹を切れ」と辞任を求めたのに答えた。 　一方、首相は、点検で停止した原発の再稼働について、「従来の法律では（経済産業省）原子力安全・保安院がチェックし、経済産業相が決められるが、それだけでは国民の理解を得るのは難しい。少なくとも、内閣府原子力安全委員会の

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福島第一原発での事故以来、私も含めてあまり一般の人たちに知られていなかった数々の問題点が見えて来たわけだが、一番注目すべきなのは、今回の事故の、そして事故後の政府と東電の対応のていたらくの諸悪の根源は東電でも管政権でもなく、霞ヶ関の官僚たちだ、という事実である。 そもそも日本の原発を中核においたエネルギー政策は、米ソの冷戦時代に、日本国民の「反核」感情が「反米→共産主義」という方向に傾きかけたとき、米国が「毒をもって毒を制す」と読売新聞の正力松太郎を利用して日本の世論をコントロールして無理矢理押し付けたもの（参照）。「保守＝原発推進、革新＝反原発」という日本特有の図式が作られたのもその時期だ。 最初は政治指導で原発を押し進めて来た霞ヶ関の官僚たちは、少しづつ「天下りの甘い罠」に陥り、電力業界と癒着し、星の数ほどの「天下りのための原発関連法人」を作り、「いまさら原発を辞めたら自分たちの将来が

冒頭の写真は、約２年前、我が家にマイケルが来た当初の写真です。もうすぐ４才半、いつも笑顔の陽気でやんちゃな男の子です。　お散歩も大好きな彼ですが、３月の原発事故以来、１日１回にしています。　 ＊最近庭や、室内の植物までも、奇形を見つけ、もう、これ以上何もないだろう。と、思っていたら、また、今朝、庭で ツヤツヤした椿の新芽が、異常な形に。 2月頃、綺麗な白い花の咲く椿です。ちょっと新芽が伸び放題なので、少し切った方がいいかも？と眺めていたら エッ、何これ？？？ 何故、こんな事に!! 今年の春は、悲しい事に、チューリップも、薔薇も、観葉植物も、そして、椿も新芽が、異常になってしまいました。もう、これは、放射能汚染による異常にちがいありません。ここ、千葉県の柏市は、福島の原発から200km離れた所ですが、汚染スポットらしい事が、わかっています。 そして、最近(2011.5.29)、"3/21 柏

経済同友会の長谷川閑史代表幹事は５日の会見で、菅直人首相が成立に意欲を見せる再生エネルギー特措法案への支持を表明した。同法案は太陽光、風力など自然エネルギーで発電した電力を電力会社に全量買い取りを義務付けるため、経済界では電気料金負担が重くなるとして反対論が根強かった。それだけに同友会の“転向”は経済界で驚きをもって受け止められそうだ。　（花井勝規） 長谷川氏は「原発問題で今いろいろ論議が進んでいる。大きく分けると原発推進派と脱原発派に分かれるが、第三の道がある」と指摘。原発依存率を段階的に引き下げていく“縮原発派”が「もっとも現実的な道ではないか」と、自らの立場を明確にした。 さらに「このまま新興国が経済成長を続けていけば化石燃料の高騰は避けられない。代替エネルギーの促進は当然、国家として考えねばならない」とし、「菅首相の言う方向は大いに賛同する」と再生エネ法案を支持する姿勢を示した。