地球温暖化 不信を広げる研究者の姿勢(2月25日付・読売社説) 地球温暖化問題の前提とされてきた科学的な論拠を巡り、国内外で場外乱戦が起きている。 温暖化の主因は、人類が出した二酸化炭素(CO2)などの温室効果ガスとされてきた。以前から、これに懐疑的な研究者は少なくないが、両者の論争は今や、スキャンダル絡みの様相も呈している。 不信が拡大する中、特に今冬は世界各地で寒さが厳しく豪雪も重なったため、欧米では温暖化それ自体を疑う人さえ増えている。 小沢環境相も、「温暖化の科学的な根拠が揺らげば、国民、産業界の対応も変わってくる」と、懸念を表明した。 世界各地で、土壌乾燥化や氷河の縮小といった気候異変が伝えられている。これにCO2排出がどう影響しているかを解明することが、対策を効果的に進める上では欠かせない。科学界は真正面から取り組む必要がある。 ことの発端は「ウォーターゲート」事件になぞらえた