9年間で使える水素ステーションむしろ減少！　こうなりゃ意地でMIRAIに乗ってやる！ 2023年5月13日 [最新情報] MIRAI、乗る度に「いいクルマだなぁ～！」と思う。静かで滑らか。3分で満充填させたら600km走る。何より水素で走っているということを考えたらスンゴイ技術です。クルマだって内容を考えたら超お買い得だ。でも売れていない。クラウンセダンにも燃料電池使用があるというけれど、きっと売れるのはハイブリッドばかりになると思う。 燃料電池車に乗る上で最大のハードルは水素ステーションだ。東京都内に15箇所くらいの水素ステーションあるのだけれど、常時確実に使えるのは10箇所くらい。さらに今年1月から突如エネオスが「1kgあたり1210円から1650円に値上げします！」。官公庁や企業で使われているMIRAIなら「仕方ない」で済むだろうけれど、個人ユーザーからすれば「そりゃないよ～」。 と

南米チリ共和国北部、標高5000メートルのアタカマ砂漠に建設された電波干渉計「アルマ望遠鏡」。日本、北米、ヨーロッパを中心に、チリや東アジアを含め22カ国の国際協力プロジェクトとして建設、運用されてきました。 2003年に建設が始まり、試験運用を経て、2013年3月に開所式を迎え、本格運用が開始されました。今年は、このアルマ望遠鏡の運用開始10周年になります。これまで、多くの発見や研究成果をもたらしてきましたが、その中には次代の天文学を担う若手研究者によるものも目立ちます。 そこで、山根一眞さんが、アルマプロジェクトのリーダーである井口 聖さん（元 国立天文台 副台長）に3人の若手研究者を紹介してもらい、それぞれに興味深い研究内容について話を聞きました。 アカタマ高地のアルマ望遠鏡。アルマは電波をとらえるので日中でも観測可能　photo by National Astronomical O

3月7日に打ち上げに失敗したH3ロケット試験機1号機。トラブルが起きたのは、2段のエンジン着火を制御する電気系統だった。2系統あるフライトコンピューターがエンジンの制御機器部分から異常な電流を検知し、2系統とも安全のために電源を遮断。点火器や2段エンジンへ推進剤を供給するバルブなど電気系統の機器は電源を絶たれて動作せず、ロケットは飛行を中断した。安全のため地上からの指令破壊信号でロケットの機体は破壊（爆破ではなく、タンクを割って飛行を止める）され、搭載された地球観測衛星「だいち3号」ごとフィリピンの東方沖の海に沈んだ。 H3ロケットの第2段エンジンはH-IIAから引き継いだもので、これまでH-IIAでは40回以上も着火失敗というトラブルなく飛行してきたものだ。ただ、H-IIAでは1系統だったロケット2段のフライトコンピューターがH3では2系統の冗長構成に変更されている。試験機1号機ではA系

6月使用分から東京電力エナジーパートナー（東電EP）の家庭向け規制料金の値上げが認められる見込みとなった。値上げ幅は、当初の申請時より圧縮されたものの、稼働していない原発を維持するための費用は原価として認められ料金に算入された。有識者らからはこの方針に疑問の声が上がる。（砂本紅年） 規制料金　2016年の電力小売り全面自由化前からあり、燃料調達や発電・送配電のコスト、人件費など電力供給に必要な原価を積み上げて反映させる「総括原価方式」で決める料金。自由化以降は、新電力を含め電力会社の裁量で決められる「自由料金」が導入されたが、電力会社間の十分な競争環境が整うまでの経過措置として、大手電力10社に残っており、東京電力EPの場合、全体の契約件数のうち約7割の約1560万件が規制料金にあたる。値上げには国の認可が必要。

「誠に勝手ながら、サービスを終了させていただくことになりました」──ソニー子会社のIoTベンチャー・Qrio（キュリオ） が5月8日に発表したスマートキー「Q-SL1」のサービス終了が物議を醸している。「IoT機器は事業者の都合で使えなくなる」というリスクが顕在化したからだ。 同社が展開するQrio Smart Lockは、玄関のサムターン（指でつまんで回す鍵）に被せるように装着し、スマートフォンやタブレットに専用アプリを入れるとBluetooth経由で遠隔操作できるスマートロック。ユーザーは物理的なカギを持ち歩く必要がなくなり、カギの開閉作業もいらない。アプリ上で電子カギを発行し、家族や親戚などにシェアする機能もある。 Q-SL1は2015年に発売し、18年に後継機種「Q-SL2」が登場するまで同社の主力商品だった。しかしQrioは「最終出荷より5年が経過し、買い切り型商品のためサービス

ご利用代金明細書の有料化ご案内DMに関するお詫び</p>\r\n"}}" id="title-8aac99b086" class="cmp-title"> ご利用代金明細書の有料化ご案内DMに関するお詫び 三井住友カード株式会社（以下、「弊社」といいます）は、弊社が発行する提携カード（以下「本カード」といいます）のうち、後記3．記載の券種をお持ちのお客さまに対し、4月18日（火）および4月20日（木）に、本カードに係る紙のご利用代金明細書のサービス内容の変更をお知らせするため、シーラーはがきタイプのダイレクトメール（以下、「本DM」といいます）を郵送いたしました。</p>\r\n"}}" id="text_mem-dca11ed8dc" class="cmp-text"> 三井住友カード株式会社（以下、「弊社」といいます）は、弊社が発行する提携カード（以下「本カード」といいます）のうち、後

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