アラスカの氷河で高濃度のメタン 温室効果はCO2の二十数倍
アメリカ・アラスカの氷河から、地球温暖化の原因のひとつの「メタン」を多く含んだ水が溶け出ているとする研究結果が示されました。 日本政府の「北極研究プロジェクト」の研究者チームは、2019年からアメリカのアラスカ州の氷河で、水が溶け出た川とその周辺の空気のメタンの濃度を調べました。 その結果、川には通常の2倍から40倍の濃度のメタンが含まれていました。 さらに水面から空気中に放出される量は最大で6倍ほどだったということです。 国立極地研究所 末吉哲雄特任教授 「こういう温室効果ガスの発生源の研究というのは、少し遠回りになりますけれども深く（日本の）我々にも関係しているなと。（氷河が）結構な速さで今、融解・後退が進んでいるのは正直毎年感じられます」 メタンは二酸化炭素と比べて二十数倍の温室効果があるとされています。 温暖化により氷河や永久凍土が溶けることでさらなるメタンの放出が懸念されていて、
ノア・スミス「気候変動をよく理解したいならグラフをいろいろ見てみることだ。解決するのに脱成長なんか必要ないよ」（2024年２月13日）
気候変動に取り組むうえでの大きな困難の一つは、世の中に悪い情報源が蔓延していて、悪質な情報もばらまかれていることだ。左派の気候変動活動家たち（気候変動問題について何かしようと自身の時間と労力を費やす傾向が最も強い人たち）は、「100社の企業が世界の排出量の70％を引き起こしている」とか「10％の富裕層が排出量の半分を占めている」といった馬鹿げた主張をする疑似左派的な情報を入手してしまいがちだ。それから右派。彼らは、以前だと気候変動を否定することにやっきだったけど、最近になってグリーンエネルギーへの巨大な不信感（金融関係者を除けば、グリーンエネルギーは「恐怖、不確実性、疑わしい」）を煽り立てている。こうしたとりまく事象から、クタクタになってしまうんだ。結果、多くの人たちが、気候変動への議論を避けがちになってるんだと思う。 こうした状況には、本当にイライラしてしまう。世の中には、本当にたくさん
地震の隆起で面積が1.3倍に 輪島市門前町黒島町、歴史的な船主集落が海から遠のく
能登半島地震による地盤の隆起によって、江戸時代の海運船「北前船」の船主集落で知られる石川県輪島市門前町黒島町の面積が約30%増えたことが20日、地理情報システム（GIS）を使った分析でわかった。陸地の増加により、歴史的な集落は海から最大240メートル遠ざかった。日本地理学会によると、能登半島の沿岸全体では約4.4平方キロの陸化が生じている。港が完全に陸上になった場所もあり、今後、生活基盤の再構築が求められる。 最大4メートルの隆起を確認国土地理院による観測衛星「だいち2号」のデータを用いた2.5次元解析によると、能登半島の北部では1メートルを超える隆起が広い範囲でみられた。特に輪島市西部では、暫定値で最大約4メートルの隆起が確認された。
【全国の活断層】Sランク最新の地震発生確率が公表 そこに『今回の能登半島の活断層』がないのはナゼ？南海トラフ巨大地震は70～80％の発生確率【海溝型地震】 | TBS NEWS DIG
政府の地震調査委員会は、日本の活断層で起きうる地震について、最新（今年1月1日基準）の発生確率値を1月15日に発表しました。30年以内の地震発生確率3%以上をSランク（高い）。0.1～3%未満をAランク（やや高い）…
Japanese research is no longer world class — here’s why
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「GPT-4」は論文の査読ができるか？ 米スタンフォード大らが検証 参加者の80％以上「AI査読は有益」
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 米スタンフォード大学、米ノースウェスタン大学、米コーネル大学に所属する研究者らが発表した論文「Can large language models provide useful feedback on research papers？ A large-scale empirical analysis」は、大規模言語モデル（LLM）が研究論文の査読を行えるかを調査した研究報告である。この検証のため、論文の査読を自動で行うシステムと、LLMによる査読コメントと人間による査読コメントとの間の共通点を探るシステムを開発した。 学術雑誌に投稿される研究
国立科学博物館の財務とクラウドファンディング｜massinaの企業分析小ネタ
国立科学博物館のクラウドファンディングが話題ですが、今回の内容は その根幹である「標本・資料の収集・保管」が、昨今のコロナ禍や光熱費、原材料費の高騰によって、資金的に大きな危機に晒されています。 これからも安定的に標本・資料を収集し、多様なコレクションを適切に保管しつづける体制を維持するため、そして、将来の「調査研究」、「展示・学習支援」活動に影響が出ることを防ぐため、いま、ご支援が必要です。 地球の宝を守れ｜国立科学博物館500万点のコレクションを次世代へ 国立科学博物館ということで、これまでのプロジェクト単位のクラウドファンディング(３万年前の航海、「YS-11」量産初号機公開プロジェクト)とはどうも様子が異なり、日々の基幹業務そのものに影響が出ていそうな雰囲気が漂っています。 上記の表現からすると、半ば運転資金そのものが足りてない、みたいな印象すら受けるので、独立行政法人で財務情報も
建屋吹き飛ぶ大爆発 新型ロケット「イプシロンS」試験中に JAXA正念場か 何があった？ | 乗りものニュース
2023年7月14日、開発中の国産ロケット「イプシロンS」の第2段モータが実験中に爆発事故を起こしました。現地で燃焼試験を見守っていた筆者が、当時の様子とJAXAの対応を伝えるとともに、今後の影響を予測します。 事故発生！ 当時の様子は…… 2023年7月14日午前9時、JAXA（宇宙航空研究開発機構）は秋田県能代市に保有する能代ロケット実験場で、開発中の「イプシロンS」ロケット用となる固体ロケットモータ「E-21」の地上燃焼試験を行いました。燃焼時間は120秒間の予定でしたが、57秒で異常燃焼を起こしモータは爆発、試験は失敗しました。 幸い、この事故での人的被害および実験場外の物損は確認されていませんが、実験場内では真空燃焼試験棟およびその内部設備の損壊、隣接する建屋の窓ガラスや扉などの破損があったということです。失敗の原因については7月17日時点でも特定できておらず、各種データや製造時
シベリアで気温４０度に迫る猛暑、「史上最悪の熱波」続く
気温を表した地図。アジアの一部の地域で平年より気温が高いことが分かる/Climate Reanalyzer （ＣＮＮ） ロシア極東のシベリア各地で３７．７度を超す記録的猛暑が観測されている。まだ６月が始まったばかりだが、シベリア各地は異常な熱波に覆われて気温が上昇した。 世界の異常気象を調査している専門家マキシミリアーノ・エレラ氏によると、ヤルトロフスクでは３日に同地として史上最高の３７．９度を観測した。 ７日にはシベリアの複数地点で史上最高の記録が更新され、バエボで３９．６度、バルナウルで３８．５度を観測した。 ５０～７０年ぶりの暑さを記録した観測所もあり、同地は「史上最悪の熱波」に見舞われているとエレラ氏はツイートしている。 エレラ氏は８日、「今日も記録が更新され続け、気温が再び４０度前後に達している」とＣＮＮに語った。 Yet another brutally hot day in
Gakushi Fujiwara / 藤原学思 on Twitter: "国籍を変えた理由について、ノーベル物理学賞受賞の真鍋淑郎さん。 「日本人は調和を重んじる。イエスがイエスを意味せず、周りが何を考えるかを気にする。米国人は好きなことをやる。私は私のしたいことをしたい。調和に生きる人間ではない」 https://t.co/rQQXn3PIE4"
国籍を変えた理由について、ノーベル物理学賞受賞の真鍋淑郎さん。 「日本人は調和を重んじる。イエスがイエスを意味せず、周りが何を考えるかを気にする。米国人は好きなことをやる。私は私のしたいことをしたい。調和に生きる人間ではない」 https://t.co/rQQXn3PIE4
地球温暖化研究の第一人者たち（ジェームズ・ハンセン氏、真鍋淑郎博士） - 地球環境とエコのWEBサイト
予測の手法、日本人が確立（ちょっとウンチク） 2004/08/11 大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）が増えると地球の温暖化が進むことは、コンピューターを使った数値実験（シミュレーション）で予測されているが、この方法のパイオニアは日本人。米海洋大気局（ＮＯＡＡ）の研究員として渡米した真鍋淑郎博士（現プリンストン大研究員）は一九六〇―七〇年代に温暖化の予測手法を確立した。 八八年六月には真鍋博士の当時の同僚や米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の研究者、ジェームズ・ハンセン氏が米議会で、地球温暖化の脅威を証言。これが米国で温暖化への関心が高まる契機となったが、その年の米国が例年にない夏の暑さと干ばつに見舞われたことも、世論形成に大きく影響したとされる。 九二年のブラジルでの環境サミット、気候変動枠組み条約の締結を経て、九七年に京都議定書が採択された時点で、国際社会の温暖化対策への機運は最高潮に達したが、その後
地球温暖化の原因は人間の活動と初めて断定 国連IPCCが報告書 | NHKニュース
世界各国の科学者でつくる国連のIPCC＝「気候変動に関する政府間パネル」は、地球温暖化に関する報告書を8年ぶりに公表しました。 温暖化が進めば熱波や豪雨といった「極端現象」の頻度や強さが増すとして、温室効果ガスの排出を削減するよう警鐘を鳴らしています。 IPCCは、先月26日からオンラインで開かれた会合で、最新の研究成果に基づく地球温暖化の現状や予測についての報告書を8年ぶりにまとめ、日本時間の9日午後、公表しました。 2015年に採択された国際的な枠組み「パリ協定」では、世界の平均気温の上昇を産業革命前に比べ1.5度に抑えるよう努力することなどが目標に掲げられていますが、今回の報告書では、去年までの10年間の世界の平均気温が、すでに1.09度、上昇したとしています。 そのうえで、2050年ごろに世界全体の温室効果ガスの排出量が実質的にゼロになるペースで削減できた場合でも、2040年までに
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日本の研究力、低落の一途 注目論文数10位に - 日本経済新聞