新型コロナ後遺症“血液中物質に特定の変化”米研究チーム発表 | NHK
新型コロナウイルスの感染後、症状が長引く人では、ストレス反応に関わるホルモンが減少するなど、血液中の物質に特定の変化がみられるとする研究成果を、アメリカの研究チームが発表しました。研究チームは新型コロナの「後遺症」の正確な診断や治療法の開発に応用できるとしています。 この研究は、アメリカ イエール大学の岩崎明子教授らの研究チームが、科学雑誌「ネイチャー」で発表しました。 研究チームは、 ▽新型コロナに感染したあと、けん怠感や息苦しさなど、何らかの症状が長引く「後遺症」が1年以上ある人と ▽感染後、後遺症がない人 ▽感染しなかった人など、 合わせて268人の血液成分を分析しました。 その結果、後遺症がある人たちでは、血液中にあるB細胞やT細胞と呼ばれる特定の免疫細胞が増加していたほか、体内で潜伏していたヘルペスウイルスが活性化するなどの変化が確認されたということです。 さらに、後遺症がある人
新型コロナワクチン 追加購入へ検討急ぐ考え 武見厚労相 | NHK
新型コロナのワクチン接種の予約が一部の自治体などで取りづらくなっていることを受けて、武見厚生労働大臣はワクチンの追加購入に向け、検討を急ぐ考えを示しました。 新型コロナのワクチン接種は感染拡大が懸念される冬を前に、先月20日から、生後6か月以上のすべての人を対象に始まりましたが、一部の自治体や医療機関では希望者が想定より多く、接種の予約がとりづらくなっています。 これについて、武見厚生労働大臣は記者会見で、「ワクチンが安定的に供給されるようになったことなどを考慮し、将来の廃棄量を最小限にするため、適切な量を確保することにしている」と説明しました。 そのうえで、「製薬企業とは必要に応じて追加購入することも契約時に合意している。接種や予約の状況を踏まえて検討していきたい」と述べ、ワクチンの追加購入に向け、検討を急ぐ考えを示しました。
【識者の眼】「非感染性・慢性疾患の疫学者が語る『ワクチン接種後の心臓関連死の激増』のみかた」鈴木貞夫｜Web医事新報|日本医事新報社
【識者の眼】「非感染性・慢性疾患の疫学者が語る『ワクチン接種後の心臓関連死の激増』のみかた」鈴木貞夫 No.5190 (2023年10月14日発行) P.55 鈴木貞夫 （名古屋市立大学大学院医学研究科公衆衛生学分野教授） 登録日： 2023-10-02 最終更新日： 2023-10-02 小島勢二名古屋大学名誉教授は、2022年5月に、厚生労働省アドバイザリーボードが発表しているワクチン効果は「接種日不明者を未接種群に分類しているため過大評価されている」と指摘をして注目された。指摘は正しく意義のあるものだが、誤分類そのものとは別に、厚労省の誤分類は「ミスか不正か」という議論が起きた。筆者（鈴木）は、ここで不正をしてもいつかはわかることなので、単純ミスと思ったが、議論は必要だという考えを持っている。小島氏は、「厚労省はワクチンの効果をよりよく見せるためにデータの改竄まで行った」という立場を
コロナワクチン、政府が８６３０万回分を廃棄へ…購入単価は公表せず
【読売新聞】 新型コロナウイルスワクチンについて、厚生労働省は１９日、政府が保管する従来株や変異株オミクロン株に対応した米ファイザー製と米モデルナ製計約８６３０万回分を順次廃棄すると発表した。２０日から全世代を対象に、新系統「ＸＢＢ
9月20日から接種開始 XBB.1.5対応ワクチンの有効性と安全性は？（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
2023年9月20日から、オミクロン株XBB.1.5対応ワクチンの接種が始まります。 このワクチンは、現在広がっている変異株にはどれくらい効果が期待できるのでしょうか。 XBB.1.5対応ワクチンは9月20日から接種開始XBB.1.5対応ワクチンの接種スケジュール（厚生労働省資料より） 2023年9月20日からXBB.1.5対応ワクチンの接種が開始されます。 生後6ヶ月以上を対象とした新型コロナワクチンが、全てこのXBB.1.5対応ワクチンに切り替わります。 これまではオミクロン株対応2価ワクチンの接種開始後も初回接種については従来株対応のワクチンを接種することになっていましたが、今後は初回接種もこのXBB.1.5対応ワクチンに切り替わります。 また、今回は高齢者や基礎疾患のある方だけでなく、持病のない若い方も接種可能となっています。 最後の新型コロナワクチン接種から3ヶ月以上経過していれ
再び振り出しに戻るのか？ 世界中が注視する新型コロナの新たな変異株「BA.2.86」の登場｜医療記者、岩永直子のニュースレター
8波を凌ぐ過去最大の流行を迎えている日本ですが、世界では新たな系統のウイルス「BA.2.86」の登場を注視しています。再び振り出しに戻ってしまうのでしょうか？西浦博さんに最新情報を聞きました。
｢日本のコロナ対策｣初期対応は成功したワケ
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コロナ感染、再び急拡大も？ WHOが変異株の新系統を「監視下」に | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
2023年に入って新たに確認された新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の変異株「EG.5.1」が、北米や英国などで急速に感染者を増やしている。 ウイルスが公衆衛生に与える影響の大きさにより、それらを分類している世界保健機関（WHO）は7月19日、オミクロン株「XBB.1.9.2」系統の子孫株であるEG.5（特にEG.5.1）を「監視中の変異株（VUM）」のリストに追加した。 すでに数多く出現してきた変異株やその派生型の名前を覚えることは、いまや困難になっている。SNS上ではそれらにニックネームが付けられるようになっており、例えばオミクロン株から派生したXBB.1.16は「Arcturus（アークトゥルス）」、XBB.1.5は「Kraken（クラーケン）」と呼ばれている。 新たに確認されたEG.5は、質量が最も大きく、半径が2番目に大きい準惑星の名称から取った「Eris（エリス）」とい
コロナ感染急拡大の沖縄、医師が警鐘 「5類移行で対策おろそか」：朝日新聞デジタル
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小児科パンク寸前 コロナに加え、子の感染症が流行 沖縄 PICU満床 入院先見つからず - 琉球新報デジタル
小児の発熱患者や救急搬送を受け入れる県立中部病院救命救急センター＝6月29日午後8時半ごろ 沖縄県内では小児の間で新型コロナウイルスの感染拡大に加え、RSウイルスなどの感染症も流行し始めた。地域の小児科医院で受診希望が急増して予約が取りづらくなり、その結果、救急外来を受診する親子連れも少なくない。 県内の小児科医院では予約開始直後から電話はつながりにくくなり、すぐに受診枠が埋まってしまう。医院側には多くの患者に対応するため、電話による診察で薬を処方する事例もある。一部で受診できない人がでてしまう状況に対し、県医師会には県民から改善を求める電話もあるという。 県小児科医会の浜端宏英会長（アワセ第一医院）によると、2020年時点で、県内の小児科医院は全国平均より少ないため「今のような状況では予約枠がすぐに埋まりやすい」という。 小児医療の構造的な問題もあるが、大きな流行を迎えた今の最重要課題は
沖縄、PCRに行列「昨年夏にタイムスリップしたみたい」 陽性率5割超の日も コロナ急増 - 琉球新報デジタル
検査を受けようと列に並ぶ人ら＝1日午前、那覇市安里 新型コロナウイルスの感染者が再び急増し、沖縄県那覇市内のPCR検査所では朝の時間帯などに行列ができ始めている。5類移行を境に検査は有料になり、検査数はいったん落ち着きつつあったが、次第に増加し陽性率も上昇している。入院患者は増え続け、医療も逼迫（ひっぱく）。感染の最大波が押し寄せていた昨夏のような光景が再び現れている。 「沖縄PCR検査センター」を県内5カ所で運営するミタカトレード沖縄支社によると、ゴールデンウイークが明けて1週間あたりから検査数が増え始めた。6月後半には陽性者数は連日100人を超え、陽性率が5割を突破する日もある。 通常のPCR検査費は5千円だが、感染急増を受け7月1日から抗原検査を含め2週間限定で千円にした。同日朝、那覇市内の店舗ではオープン前から数十人が列を作った。子どもと並んだ30代女性は「親にうつしたくないので、
尾身茂氏「コロナ第9波の入り口では」…5類移行1か月で感染2.5倍 : 読売新聞
【読売新聞】 政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会長を務めた尾身茂氏は１４日、東京都内で開かれた病院団体の会合で、「（流行の）第９波の入り口に入ったのではないか」と語った。新型コロナの感染症法上の分類が５類に移行して１か月間で、
ワクチン未接種職員を離れた場所で勤務させる 滋賀の消防本部 | NHK
滋賀県甲賀市の甲賀広域行政組合消防本部が、おととし、新型コロナのワクチンを接種しなかった30代の職員について、感染防止対策としてほかの職員から離れた場所で勤務させていたことが分かりました。消防本部は「感染防止対策としての『業務区別』という対応だった。第三者による委員会を設けて当時の対応を検証する方針だ」などと話しています。 甲賀広域行政組合消防本部によりますと、おととし4月、当時勤務していた30代の職員が、過去にインフルエンザのワクチンで副反応が出たことを理由に、新型コロナのワクチンを接種しない意向を上司に伝えました。 これに対し消防本部は、おととし5月からほかの職員とは離れた廊下脇のスペースで勤務させたり、職場内での行動を記録して提出するよう求めたりしたということです。 さらに、消防本部は職員の名前は伏せたうえで、「ワクチン接種拒否者」にほかの職員や来庁者との接触を制限するよう求めるとす
約20種類の感染症 感染者数の推移・全国比較 最新ニュース - NHK
全国の感染症の感染状況のデータです。 約20種類の感染症について全国の感染者数推移や都道府県ごとの感染者数をお伝えしています。
コロナ流行を繰り返す日本が感染対策を放棄 - Dr. Tairaのブログ
今日（5月8日）、COVID-19の感染症法上の分類が2類相当から5類に引き下げられました。5類になると政府や行政による介入措置が一切なくなります。言い換えれば、委ねられていた政府の責任がなくなるわけです。対策本部も解散されますし、感染状況に関する統計上の追跡もなくなります。 つまり簡単に言えば、5類への引き下げは、COVID感染に関する政府・行政の責任をなくし、疫学・感染情報を遮断するということになります。昨日、今日の厚生労働省のツイートは、「国民の皆様の主体的な選択を尊重し、個人や事業者の判断が基本になります」と言い換えながら、「われ関知せず」と自らの責任放棄を堂々と宣言しています。 明日から5類感染症になります。 新型コロナが5類感染症になると、感染対策はどう変わる？ マスク着用を含む感染対策について、法律に基づき行政が様々な要請・関与をしていく仕組みでしたが、国民の皆様の主体的な選
新型コロナ対応の記録公表 政府分科会 尾身会長ら約90人が執筆 | NHK
新型コロナウイルスの対応にあたってきた政府分科会の尾身茂会長などの専門家や、全国の自治体の担当者などが、これまでの対応を振り返る記録を、まとめて公表しました。次のパンデミック対応の参考にしてほしいとしています。 この記録は、2020年以降の新型コロナウイルスの対応について、政府分科会のメンバーの専門家や政府や全国の自治体の担当者など、およそ90人が執筆しました。 記録では、当初の対応から感染状況を把握する体制や保健所や医療の体制、ワクチンや治療薬の確保、それに、社会生活への影響まで、当事者が実際に行った対応と得られた教訓が記されています。 当事者のコラムも掲載され、政府分科会の尾身会長は、リスクを評価し、取るべき対策を提言することが専門家の役割だとしたうえで、布マスクの全世帯配布などを例に、政府と専門家の間で考え方が異なることはありえるとして「専門家の意見を聞いたうえで、政府が対策の方針を
「天気予報のない中で、農作業をするようなものだ」 新型コロナ「５類」移行で丸山島根県知事 | 山陰中央新報デジタル
島根県の丸山達也知事が１０日、新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが「５類」に移行し、日々の感染者数や死者数など詳細な感染状況が把握できなくなったことについて「天気予報のない中で、農作業をするようなものだ」と述べ、流行の兆候を見つけにくい現状に懸念を示した。 丸山知事は定例記者会見で「５類引き下げ自体に感染を抑制する効果はなく、流行の第９波が起きないと考える方がおかしい」と、今後の感染拡大を懸念した。 感染状況が見通せないとして「これまでと同じではないが『雷がきそう』『大雨が降りそう』という情報を網羅的に提供しないといけない」と指摘。県は重症化リスクの高い高齢者施設のクラスターや医療機関の入院制限の状況などをホームページで公表する考えで「直接的な医療の逼迫（ひっぱく）状況を知らせていくことが大事になる」と述べた。 （中島諒）
新型コロナ「5類」 旅行は無制限？もうインフルと同じ？ 高山義浩医師が解説：朝日新聞GLOBE＋
観光客でにぎわう東京・浅草の仲見世商店街＝2023年4月29日午後0時54分、東京都台東区、伊藤進之介撮影 コロナは法律上は「インフルエンザと同じ」 職場や旅行で変化 新型コロナウィルスは発生当初の2020年2月、「指定感染症」に指定されたが、2021年2月に「新型インフルエンザ等感染症」に変更され、さらに今回は5類となった。 「法律上はインフルエンザと同じ扱いになった、ということです。例えば、感染した場合に隔離されることはなくなりました。緊急事態宣言など社会全体への活動抑制が行われることもありません。職場などでも感染した場合にどうするかは、それぞれの事業所ごとの判断になります」 ほかにも、濃厚接触者への外出自粛の要請がなくなった。ただし厚労省は感染者には「発症翌日から5日間」の外出自粛を推奨し、10日間はマスクを着用するなど周囲への感染予防を心がけるよう求めている。 「ただし、学校保健安
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Men infected with even mild COVID cases experience long-term decline in semen quality
28歳女性、コロナ後遺症で退職「理解されず、つらい」：東京新聞 TOKYO Web
