2009年９月30日　　さくらこ 以前、眼科で勤務していたさくらこです。 よく「医者は世間知らずだ！」とか言われますよね。 私自身、医者と一緒に仕事するまでは、 「世間知らずって言っても、日本の街中に住む普通の人なんだし・・・」 とか思ってました。 まあ、大概はその「普通の人」だったのですが、中には驚きの先生もいました。 Ｔ先生は、30代後半の男性。 40前後の医者は、若くもなく年寄りでもないので、医者としてはちょうど「油の乗った状態」。 腕もよいとのことで、患者さんの評判も上々でしたが・・・ 某診察にて。 患者は3才の女の子。 やっぱり白衣の先生はそれだけで威圧感があるので、子供は明らかに緊張気味。 付き添いのお母さんも、子供に「動いちゃダメよ」などと言ってました。 そこで、緊張を解く為に、先生が一言。 「かわいいセーター着てるね～。それクマさんかな？」 セーターの柄は、明らかにキティち

先日、五島に行った時にみかけた注意書きがいちいち面白かった。 注意書きはそもそも面白がらせようと思って書かれるものではなく、迷惑を被ってる人がいてやめてほしいから訴えてるものだ。なのでそれを面白がるというのはやや不謹慎かもしれない。 が、その背景にある「注意されてる人の自由な行動っぷり」をゆっくり想像してみると、注意書き自体のおかしさが見えてくる。 特に離島は、陸で繋がってる本土とは細かいところで文化・習慣の違いみたいなものが感じられ（私はそれを「プチ外国」みたいだと思ってる）、注意書きの類も興味深い。 という地味な面白さについて見ていきたい。 （T・斎藤）

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朝日新聞より「子ども「連れ去り」事件　日米ルールの違いで解決難しく」 離婚した日本人の元妻が米国から実家の福岡県に子どもと帰国したため、子どもを取り戻そうとした米国人の元夫が、警察に未成年者略取容疑で逮捕された事件が、米国内で報道され、高い関心を集めている。 米国では、子どもを勝手に海外に連れ去ることは犯罪行為とみなされ、米国側も元夫を支援する。背景に、国際結婚が破局した場合の日米のルールの違いがあり、問題解決は難航しそうだ。 混乱の背景には「ハーグ条約」がある。 「拉致された家族を救うための行動が逆に日本で犯罪に問われた」「釈放に向けて外交努力が求められる」。ＣＮＮは「拉致」という言葉を使いながら、連日、大きな扱いで伝えている。 逮捕されたのは、米テネシー州の男性（３８）。 福岡県警柳川署によると、逮捕容疑は９月２８日朝、柳川市内の路上で元妻と一緒に登校中だった長男（８）と長女（６）を無

サンケイ新聞より「相次ぐトレーラー事故、中身分からず過積載や荷崩れ」 コンテナを積んだ大型トレーラーの横転事故が相次いでいる。 海外から船で運ばれたコンテナの中身を運転手が知る手立てがないため、過積載や荷崩れを起こしているのが一因とみられる。 さらに狭い都市部を縫うように走る道路はカーブが多く、巨大化するコンテナを積むとバランスが難しい。 運転手の間で「ブラックボックス」と恐れられているコンテナ。国土交通省は中身の情報開示の義務化を検討し始めた。 今年２月、東京都板橋区の首都高５号線で大型トレーラーが横転し、運転手が閉じ込められて死亡した。 ５月には名古屋市でコンテナが隣を走行中の乗用車に横倒しになり、３人が死傷する事故も起きている。 ここ数年、コンテナを積んだ大型トレーラーの事故が続発。 背景について、全日本トラック協会の担当者は「複雑な事情がある」と説明する。 コンテナのうち海外から来

親の経済格差は教育格差にとどまらず、「健康格差」となって児童生徒に広がっている。治療費がなく学校の保健室で治そうとする子、健康診断で異常が見つかってもなかなか再検査を受けない子……。格差社会の広がりとともに状況は悪くなる一方だといい、現場の養護教諭らは改善を訴えるために全国の事例を集め始めた。 　北海道立高校の養護教諭（４１）によると、６月、体育の授業で足首をひねった２年生の男子生徒が保健室にやってきた。腫れ上がった患部を湿布で手当てし、「靱帯（じんたい）が切れているかもしれないから病院に行った方がいい」と言い聞かせた。 　ところが次の日も、その次の日も「湿布はって」とやってくる。話を聞くと、生徒は母子家庭。「家には湿布なんかないし、買ってもらえない」「病院に行かなくてもそのうち治る」と言った。 　保健室は本来、初期の手当てをして医療機関につなぐまでが役目だ。しかし、そんなことを言っていら

障害者が生きるために必要な支援を「利益」扱いする障害者自立支援法の応益負担は憲法が保障する生存権違反だとして国を相手に撤回を求め１日、全国の障害者７人が東京、神戸、名古屋、福岡の４地裁に提訴しました。今回の提訴で障害者自立支援法訴訟の原告は全国１４地裁、７０人に広がりました。 ３人が提訴した東京地裁で開かれた記者会見で、原告弁護団の藤岡毅弁護士は、この間の政府の動きについて「自立支援法はまだ存在しており長妻厚労相の真意もまだ分からない。障害者の権利が保障される社会へむけ、勝利をめざし裁判を続ける」と強調しました。 東京訴訟の原告男性（３８）は、「子どもが生まれこれから頑張ろうという時に自立支援法が導入され、妻の収入があるからということで作業所での６万円の収入に４万円の負担を求められた」と家族の収入が合算されることの不合理性を訴えました。 娘が医療事故で重度の身体・知的障害を持つ女性（７２）

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今日はとある小学校にお邪魔して夕方から現職研修でした。 私が講師をした夏の研修に参加された特別支援学級の担任の先生から「どうしても来てうちの学校の先生方に話してほしい」というご依頼を頂いたので かなりタイトなスケジュールの中、伺いました。（ばあちゃん、いつもすみません・・・・） なんとこの学校 校舎のすぐ北側が国道１号線なので、四六時中トラックの通過する音が響いているのです。 なんていうか そのまんんま聴覚過敏の疑似体験ができちゃうような環境。 講師の私が、自分が話しているのに集中できなくなるくらいの「騒音」です。 これは、 発達障害の子には相当キビシイ環境だな～と思いました。 素直にそう申し上げると 校長先生がものすごく納得されていたので 何らかの対策をして下さるといいなぁと思いました。 教員向け研修だったので、是非、福祉実践教室で子ども向けのものをさせてほしいとお願いもしてきました。

「化学物質過敏症」（ＣＳ）について、厚生労働省と経済産業省の外郭団体・財団法人医療情報システム開発センター（東京都文京区）は１日、電子カルテシステムや電子化診療報酬明細書（レセプト）に使われる病名リストに登録し、「詳細不明の物質の毒作用」に分類したことを明らかにした。ＣＳはこれまで、精神疾患や気のせいと診断されるケースもあったが、中毒の一症状と公式に認められた。 ＣＳ患者は推定７０万人に上るとされ、リスト登録により、ＣＳ病名での健康保険適用も可能になった。関係者によると、医師はこれまで化学物質過敏症以外の複数の病名で社会保険診療報酬支払基金（東京都港区）の都道府県支部などに診療報酬を請求していた。来月からは医師がＣＳだけの病名で診療報酬を請求しても、審査される。 基金広報課は「今回病名が付されたことで審査方針が変わることはない」と説明。ＣＳに詳しい宮田幹夫・北里大学名誉教授は「審査で、