東宝特撮映画「マタンゴ」のキノコ - FoodWatchJapan
どぎつい色のキノコを食べながら「おいしいわよ～」と笑いかける麻美。手はキノコ色に変色し、グリーンのスカーフと衣装が植物らしさを強調している。 今年は「ゴジラ」（1954）の第1作が公開されてから60年目に当たり、今夏にはハリウッド製のリメイク版も公開が予定されている。今回はそれにちなみ、ゴジラシリーズを生んだ東宝特撮映画の一本「マタンゴ」（1963）に登場するキノコをご紹介する。 怪獣ものとは違う大人の味 本作はウイリアム・ホープ・ホジスンの小説「夜の声」を原作に、SF作家の星新一と福島正美が原案、「美女と液体人間」（1958）、「ガス人間第一号」（1960）といった「変身人間シリーズ」を手がけた木村武（馬淵薫）が脚色を担当している。そしてゴジラシリーズをはじめとする東宝特撮映画のほとんどをプロデュースした田中友幸、黒澤明等の助監督を経て東宝特撮映画のメイン監督となった本多猪四郎、東宝特撮
希少糖のこと : 有機化学美術館・分館
3月20 希少糖のこと さて最近、希少糖ソーダなるものが出回っています。筆者もかつての毒物ドリンク探検隊の血が騒ぎ、一本買ってみましたが、なかなか悪くありませんでした。 希少糖ソーダ（伊藤園） さてこの希少糖なるものはいったい何か――と調べてみると、要は天然の存在量が少ない糖類のことで、ここではD-プシコースというものが主成分のようです。あまり聞き覚えのない糖ですが、六炭糖のケトースということで、フルクトース（果糖）の異性体に当たるもののようです。 上はプシコースの6員環（ピラノース）型、下は環を開いた形。 このプシコースの何がありがたいのかといえば、砂糖の70％ほどの甘さがありながら、ほぼノンカロリーという点だそうです。そればかりか、小腸からのブドウ糖の吸収を抑えてくれるということですから、糖の取り込みに関わるトランスポーターに結合して、ブロックしてしまうということと思われます。 また、
虫本『ときめき昆虫学』発売のおしらせ - 沙東すず
イースト・プレスのWeb文芸誌「Matogrosso（マトグロッソ）」で、隔週で虫に関する連載をはじめてから9か月。連載の書籍化『ときめき昆虫学』を、4月6日に出版する運びとなりました！！ ときめき昆虫学 作者: メレ山メレ子出版社/メーカー: イースト・プレス発売日: 2014/04/06メディア: 単行本（ソフトカバー）この商品を含むブログ (1件) を見る（現在、Amazonで予約受付中です） 章ごとに「トンボ」「チョウ」などの身近な虫（昆虫でないものもちらほら…）について扱っています。マトグロッソで連載していた15章を大幅にリライトし、5章の書き下ろしを加えてまとめました。週末ごとにフィールドや博物館・昆虫研究室などに飛びだし、虫を愛する「虫屋」や専門家のべ30名あまりにご協力いただいた渾身の作です！知れば必ず好きになってしまう「虫スイッチ」を押す一冊になればいいなと思っています。
地方住民の足奪う/軽自動車税増税 吉良氏「中止を」/参院総務委
日本共産党の吉良よし子議員は１８日の参院総務委員会で、公共施設の老朽化対策と、軽自動車税増税の中止を求めました。 政府は自動車業界の要望に応え、自動車取得税の税率の引き下げと段階的な廃止を行う一方で、自動車保有台数全体の約４割を占め、地方や都市郊外の住民の足になっている軽自動車税を引き上げようとしています。 吉良氏は、軽自動車を利用する自営業者の声や保有する人の「立場や心情に対する配慮に欠ける」とした片山善博元総務相の指摘も紹介しながら、増税の道理のなさを明らかにしました。吉良氏は、衰退の恐れがある地方公共交通の状況にふれ、「公共交通を拡充させる見込みが立たないまま軽自動車の負担が上げられたら、地方の住民は足を奪われ、その地域に住み続けることはできなくなる」と主張しました。 新藤義孝総務相は「所得が上がるなかで、小型車と４倍もの（税金の）開きがあるというのはおかしいとの声もある」などと答え
扶養強要許されない/生活保護 辰巳議員が「水際作戦」批判/参院予算委
日本共産党の辰巳孝太郎議員は２０日の参院予算委員会で、「扶養義務の強化」を盛り込んだ改悪生活保護法の７月施行を前に、生活保護利用者の親族などへの無法な扶養義務の強要が横行しているとして、国としてやめさせるよう求めました。 辰巳氏は、大阪市が生活保護利用者の親族に対し、援助すべき額の「目安」（図）を示して扶養の要請を行う方針を打ち出している実態を告発。月の手取りが９万円という生活保護基準以下で生活する人にも、最大で月１万５０００円もの援助を行うよう求めている事例を示し、「ワーキングプアに苦しんでいる子どものところに扶養照会が届くのなら、生活保護の申請はもうやめておこうとなる。『水際作戦』の常とう手段の一つに使われていくことになる｣と指摘しました｡ 田村憲久厚労相は、扶養義務について、生活保護の「要件ではない」との認識を改めて提示。大阪市の事例に対しては「適切に助言していく」と答弁しました。
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