「胸が大きくセクシーすぎる」という理由で、Tiktokから動画を削除された女性の告白が波紋を呼んでいる。 アリアナ・ペレツ(19)は、自身のTiktokアカウントに日常の出来事や、水着を着用した動画を投稿している。 しかしペレツによると、投稿した動画のうち、複数が「疑わしい内容である」という理由から強制的に削除されてしまったという。 納得のいかなかったペレツは、削除された動画を再投稿。すると、Tiktokは理由を明かすことなく彼女のアカウントを削除したのだ。 この衝撃の事実を明かしたペレツの動画には、「あなたはとても美しく、ゴージャスよ」「アリアナ、今の自分を大切に」とファンからの多くの励ましのコメントが寄せられている。 ペレツは「太った身体を検閲するのはやめて」とハッシュタグをつけ、Tiktokの対応に不満を募らせていることを明かした。 この件に関し、Tiktokからのコメントは発表され

女性が職場で主張したり声を張ったりしたら、「攻撃的」「やかましい」「偉そう」などと批判されやすい。男性の同僚が同じことをしても何も言われないのに、女性はなぜ情熱や自信を見せただけで叩かれるのか。 女性が会議で発言すると… 声の大きな女性であるにもかかわらず、ジュディス・ハウエル（49）は自分の声を聞いてもらうために、とてつもない努力が必要だった。政府のロビイストだったハウエルは、職場でよくこんな経験をしたという。 「信じがたいほど男性優位で、会議で私が発言すると、他の人がまるで自分の意見かのようにそれを話すんです。それで私は少し強引になったり、強く主張したり、話を遮ったりして、怒鳴ることはなくても声を張り上げなければなりませんでした。それを疎ましく思う人もいました」 ハウエルは自分の声が大きいことを明るく認める。「私は男兄弟のなかで育ちました」と太く響く声で言う。「それに幼い頃から歌を習っ

衆議院総選挙が迫るなか、麻生自民党副総裁が「温暖化でいいこともある」と発言するなど、日本の与党は環境問題に充分向き合っていない──。環境政党が政権入りしようとしているドイツの記者から、日本の環境政策に疑問が投げかけられた。 日本の排出量削減目標に矛盾する麻生発言 独紙「南ドイツ新聞」のトマス・ハン記者は、衆議院総選挙を控え、環境問題が争点にならない日本の現状を、課題感を持って伝えている。 10月25日の北海道小樽市の街頭演説で、麻生自民党副総裁は、温暖化によって北海道の米がおいしくなり「温暖化でいいこともある」という発言をした。ドイツの視点では、「この発言が日本の環境意識のレベルを示している」と指摘する。 「日本も2050年までの二酸化炭素排出ゼロ目標を、菅前首相が設定し、先週、第6次エネルギー基本計画が閣議決定されたばかり」で、日本は気候変動に真剣に取り組むことになっている。しかし、麻生

東京五輪の選手村で「ウーバーイーツ」が認められたことが報じられているが、韓国の選手団は自前の弁当をつくる体制を準備しているという。韓国紙「東亜日報」が掲載した記事「東京五輪の太極戦士の後ろには弁当特攻隊がいる」の全訳を紹介しよう。 「一日二食まで毎日400個以上のお弁当を配達することにしました」 東京オリンピックに参加する韓国選手団が最も気を使う問題の一つが食事だ。今回、東京五輪選手村の食堂では、2011年に原発事故が発生した福島県で生産された食材が使われている。 福島県から持ってくる食材には、桃、トマト、キュウリ、ヒラメ、カツオ、ニジマス、貝、米、豚肉、鶏肉などが含まれるという。選手村の食堂では、これらの食材に原産地を表記しない方針だ。選手たちが安心して食べるには不安な状況だ。 このため、韓国選手団は選手村から車で20分の距離にある3つ星ホテル「変なホテル」を借り切った。ホテルの調理施設

国際オリンピック委員会（IOC）のフォン・ボッタクリ男爵と金ぴかイカサマ師たちの間では、いつの間にやら、日本を自分たちの足置き台として使おうということで決まっていたようだ。 だが、日本は五輪開催に同意したとき、主権まで放棄したわけではない。東京での夏季五輪開催が国益を脅かすのなら、日本の指導者たちはIOCに対し、略奪はよその公国へ行ってしてくれと言うべきである。 中止はつらい。だが、それが弊風を正すことにもなるのである。 フォン・ボッタクリ男爵、別名トーマス・バッハIOC会長とそのお供の者たちには悪癖がある。それは自分たちをもてなすホストに大散財をさせることだ。まるで王族が地方にお出ましになったとき、そこの小麦が食べ尽くされ、あとに残るのが刈り株だけになるときのような話だ。 日本国民の72％が、このパンデミックの真っ只中に国外から1万5000人のアスリートや五輪関係者をもてなすのは嫌であり

左派政党を支持するのは庶民から高学歴者になった フランスで刊行された『政治の亀裂と社会の不平等』（未邦訳）は、非常に重要な研究をまとめたものだ。50人ほどの国際的な研究チームが、有権者の投票行動が、所得、資産、学歴、民族的出自、宗教に応じて、どう変化するのかを調査したのだ。本調査の対象期間は1948～2020年と非常に長く、調査対象の民主主義国も50程度と非常に規模が大きい。このテーマに関してこれほど体系的、包括的に行われた調査は過去にない。 かつて西側諸国では、有権者は所属する社会階級に応じて投票先を決めていたが、いまではその構造は消失し、その過程で、左派政党は高学歴者に支持される政党へと変貌を遂げた。このような左派政党を支持する人々のことを、経済学者トマ・ピケティは「バラモン左翼」と呼ぶ。本調査の共同監修者の一人でもあるピケティが、左派政党の変質とその帰結について語った。 ──庶民階級

10代の娘を持つあるお父さんのアイディア 非常に便利ではあるが、事件も少なくない配車サービス。米「ウーバー」が2019年末に公表した報告書によると、同社のサービス中に運転手や利用客が関わった性的暴行事件の報告数は、アメリカ国内で年間3000件以上にのぼる。 報告があった性的暴行のうち、乗り合わせた乗客が関与したケースが56％を占め、運転手が関与した比率もこれに近いと、米メディア「ブルームバーグ」は報じている。 とはいえ、夜遅い時間の帰宅ともなると、アメリカでは公共のバスや電車を使うよりも、配車サービスの方が安全だと捉えられている節がある。

オンラインポルノ中毒が社会問題になっている英米で、マスターベーションの自粛を推奨する「NoFap（ノーファップ）」運動が静かな盛り上がりを見せている。だが、科学的根拠に乏しく、男性優位・女性蔑視思想と結びついたこのムーブメントには大きな落とし穴があると、英紙は指摘する。 「NoFap」を始めたら人生バラ色 陽のあたるリビングルームで、クリステル（26）は動画撮影用のカメラを見つめていた。彼女のYouTubeチャンネルのフォロワー4万9000人に、自分のライフスタイルを発信するためだ。 「以前はニキビに悩んでいたし、スタイルもよくありませんでした。いまは前よりは素敵に見えると思います。それにもっとポジティブになりました。すごく魅力的になったねって言われるんです」 クリステルが自身のNoFap体験について語った動画 クリステルは、動画にこの8ヵ月間撮り続けた自分の写真を挿入した。彼女の肌は日を

グレタに向けられる「年齢」「性別」「障害者」差別のトリプル批判 “How dare you!”（よくもそんなことを！）。今年9月、ニューヨークで開催された国連気候行動サミットで、スウェーデン出身の16歳、グレタ・トゥーンベリは、激しい怒りと悲しみの表情を湛え、各国の首脳らにいますぐ温暖化対策の行動に出るよう強く訴えた。 彼女の主張を要約すると、「地球は悲鳴をあげている。環境システムは瓦解していて危機的な状況だ。いますぐ全世界で温暖化対策の行動にでなければ、私たちが大人になる頃には地球上の生態系は崩壊する。子どもの将来を真剣に考えているというならば、きちんと行動で示して」である。 ただ、 “How dare you!”（よくもそんなことを！）の「You（あなた）」が指すのは、サミットに参加していた各国の首脳らだけではない。彼女よりも年上で、有権者で、これまで環境問題に取り組んでこなかったすべ

「慣習化した秩序を破壊するために」女性たちは戦う 女性が議会の過半数を制したら─アメリカ史上初、ネバダ州で起きた大きな変化 ネバダ州議会の聴聞会。左から、州議員のアレクシス・ハンセン、サラ・ピーターズ、セリーナ・トーレス、ブリトニー・ミラー、メリッサ・ハーディ、リサ・クラスナー

近年の研究で性暴力の抑止には女性に用心を呼びかけるより、現場に居合わせても危険な兆候を傍観しがちな第三者の意識を変えるほうが効果が高いことが明らかになっている。 こうした研究結果を受けて、アメリカではすべての人に当事者意識を持ってもらうことを目的とした「第三者介入トレーニング」が広がりを見せている。 傍観者にならないための第三者介入のやり方で、一般社団法人「ちゃぶ台返し女子アクション」も掲げている「3D」がある。 ・DIRECT（直接介入）＝直接干渉し、事態の悪化を止める ・DELEGATE（委譲）＝別の人に助けてもらうようお願いする ・DISTRACT（気を紛らわす）＝注意をひくような“邪魔”を意図的に作り出し、問題となりうる状況を和らげる なかでもDISTRACTは気軽にできるやり方だ。 たとえば、飲み会の席で上司からセクハラを受けている同僚がいたとする。そこで直接介入ができない、ほか

週7日働かされたことも ワー・ヌ（27）がミャンマー中部の村をあとにして日本へ向かったのは2017年末のことだった。岐阜県の縫製工場での職を仲介してくれた業者に手数料を払うため、34万円近くを借金した。 日本での高額な給料だけが魅力だったわけではない。先進技術を誇る国で、新たなスキルを学べるチャンスに期待を膨らませた。 しかし、日本で彼女に与えられた仕事は、段ボールに衣服を詰める単純作業だった。週6日、朝7時から夜10時まで、同じ作業を繰り返した。深夜まで働かされたり、週7日勤務になったりすることもあった。 それで月給は6万円。約束されていた額の半分しかなかった。 おまけに上司は彼女を怒鳴り続けた。 「過酷でした」と、ワー・ヌは言う。 「ストレスと不安の毎日でした。あの日々を言葉でどう表せばいいのかわかりません。ただただ泣いていました」 米国務省「人身売買報告書」が技能実習制度に言及 ワー

日本で暮らす外国人が年々増えるなか、外国にルーツをもちながら日本で育つ子供たちも増加している。だが、日本語教育のサポートなど学校側の受け入れ体制は整っていない。肌の色の違いや日本語の拙さからいじめられるなど、疎外感やアイデンティティの揺れに苦しんでいる子も多い。 大坂なおみは3ヵ国にルーツ 9月、テニスの大坂なおみ選手が全米オープンで優勝すると、彼女の国籍やアイデンティティをめぐり日本のメディアやSNS上ではさまざまな意見が飛び交った。なかには、ことさら「日本人らしさ」を強調する報道や、彼女の容姿や日本語に言及して「日本人と呼ぶには違和感を覚える」などの差別的な表現まであった。 いずれも、自分たちが思う「日本人」という枠の中だけで大坂を語ろうとした、ステレオタイプな見方だった。 大坂は日本人の母親とハイチ系米国人の父親のもとに大阪で生まれ、3歳でニューヨークに移り住んだ。日本とハイチとアメ