俺の身長は161センチ。低い。昔は気にしてたけど、今はどうでも。 彼女の身長は147センチ（自称）。低い。 よく中学生に間違えられるとか、実際居酒屋で身分証明書求められたりする。 背が低いのをよくネタにするけど、気にしてないのかコンプレックスの裏返しなのか。 ファミレスで食事してると子どもがオモチャ振り回して騒いでた。 「うっさいなー。でも可愛いね」って話を振ると彼女は「うん」。 そしていきなり「私たちの子どもできたらやっぱり背低いのかな」とぼそり。 「うーん、どうだろうね」って流したけどグサリと来た。 俺の背が低いことを彼女は嫌味を言ったのだ。 今まで自分の背をネタにしてたのはコンプレックスの裏返しで、 俺の背が低いことを気にしてたのだ。あぁ悪かったよ。背が低くて。

子供には、いろいろ気を使いますが、あんまり甘すぎるのも問題です。 妻からは大人として言うべきことは言って。といわれたので、目に付いたことを注意したら、 子供に厳しすぎると怒られました。私の目から見たら、子供に対しての対応が酷いのは 妻のほうなのですが。（対応が一定していない） なんでもOKと言うなというので、子供が座っている自分にのっかってくるのを、 後でね。とか言ってごめんしたら。子供と遊んでないと文句言われました。 子供と留守番中に疲れもあり、だらだらしていたら、何もしなかったの？と文句言われました。 次の機会では、洗濯、炊飯、お風呂掃除、お風呂入れ、食器洗いをしたら、勝手なことをするなと文句を言われました。 子育てで疲れてる妻のことを考えて、朝は自分が起きて、出来る範囲で朝ごはんの用意をしていたら、 ある日、料理が全部出来るわけじゃないのに中途半端なことはしないでって文句言われました

以下の「デフレ脱却国民会議」が立ち上がった。日本では首相と日本銀行総裁が会うことすらも「ビックイベント」扱いという異常な体制をとり続けている。一種の二重政府状態に近いといっていい。「二重政府」状態は、日本が現在直面する経済危機をさらに深刻化してしまうだろう。特にデフレの長期間の放置は、下の趣意書に書かれているように、日本経済を決定的に痛めつけている。日本銀行法を改正し、まともな政策のフレームワークの構築、そして政府と日本銀行との積極的な協調が必要だと、僕個人はそう思っている。 この国民会議が今後どのような行動をするか、それに期待していきたい。なお以下の「呼びかけ人」はあくまでも今日現在のもので*1、少なくともそれに加えて数名の方が加わっているはずだ（それはいまも増え続けていると思う）。近い将来に国民会議主体のイベントも用意されていると聞く。どんどんやるべきだと思う。この国民会議だけではなく

民主党代表選では、政策論議が行なわれるのだろうか。政策が発信されないから、派閥抗争ゲームが嬉しくてたまらないようにしか見えない。 経済財政政策、脱官僚、普天間基地移設など、マニフェストを修正するのかしないのか、堂々と代表選で議論すべきであろう。 政権をとってからの民主党は、党内の合意を得ることなく、突如として政策を打ち上げることが政治主導であると勘違いしているように思う。しかし、これは間違いだ。それは結果的に官僚主導になる。 選挙では具体的なことは何もいわず、選挙が終わったら霞が関の言いなりの政策を出してくる。それは政治主導ではない。 （８月１８日記）中川秀直

セブン-イレブン・ジャパンと、JR東日本、JR西日本、JR東海、JR九州、JR北海道、京浜急行電鉄の7社は8月17日、Suicaなど交通系電子マネーを、各エリアのセブン-イレブン店舗で、来春をめどに利用できるようにすると発表した。 関東・甲信越などJR東日本エリアの店舗はSuicaとPASMO、ICOCAなど8種類に、近畿圏のJR西日本エリアではICOCAとSUGOCAを含む5種類に対応するなど、各エリアの店舗で、各地の交通系電子マネーを使えるようにする。 セブンーイレブンは独自の電子マネー「nanaco」のほか、「Edy」など複数の電子マネーに対応している。「全国に広く普及し、各地域に密着した交通系電子マネーを導入することで、セブン-イレブンでの電子マネーの利用が一層高まることを期待している」という。 関連記事 セブン-イレブンがドコモ「iD」支払いに対応 全国のセブン-イレブンで、ドコ

友達(女性)が仕事の悩みを打ち明けてきた。 『つらい。もう仕事を辞めたい』 さて、状況について説明しておく。 会社の規模は彼女を合わせて2名。小さな会社である。 １年程前、彼女らは必死の思いでクライアントを獲得した。 彼女がメインの担当、もう一人の社員(以下、A)がサブになっているらしい。 クライアントの要求がすさまじいらしく、対応に四苦八苦している。 フルタイムで働いているが休日はなく、たとえ自宅で寝ていてもクライアントからの連絡で 叩き起こされ、即座に対応しなければならないらしい。 クライアントからの連絡につかわれるのは90dBに達する呼び出し機が主なのだそうだ。 夜間や深夜の連絡頻度によっては、近隣の住民からの苦情も出る。 勿論休憩時間も悲しいかな、ゆっくり取れたためしがないのだそうだ。 取れたとしても、対応していた間に溜まった別の仕事を片付けなければならない。 それがここ数日の話で

米クーポン共同購入最大手Grouponは、日本のクーポン共同購入サイト「Q:pod」を運営するクーポッドを買収し、「グルーポン・ジャパン」を立ち上げると発表した。 米クーポン共同購入最大手Grouponは8月18日、日本のクーポン共同購入サイト「Q:pod」を運営するクーポッドを買収し、「グルーポン・ジャパン」を立ち上げると発表した。買収額は明らかにしていない。 Q:podのサイトは近く、Grouponのブランドとデザインに変える予定。運営はクーポッドが引き続き手掛ける。 Grouponは2008年11月創業。飲食店などを格安で利用できるクーポンを時間・数量限定で販売する「フラッシュマーケティング」の先駆者で、29カ国1300万人以上にクーポンを提供、世界で1200人以上を雇用しているという。 クーポッドは今年6月に創業し、サービスを始めたばかり。7月にはiTunesカード（1500円分）

キヤノンの御手洗冨士夫会長が世界規模で生産体制を見直す方針を明らかにした。これに関連して、1人の作業員が複数工程をこなす国内の最先端の生産方式を世界に広げるために「海外での多能工育成を加速する」との考えを表明した。御手洗会長の一問一答は次の通り。――円高が急速に進み、企業収益を圧迫している。「日米の金利差が縮小して円高が加速し、日本の経済成長率も鈍化してきた。これは危険なサインだ。今後も円高

昼休みの撤廃・短縮に個人投資家の7割が賛成――。インターネット証券大手の楽天証券は17日、東京証券取引所が検討している取引時間の延長案について、顧客に実施したアンケート結果をまとめた。取引時間の延長は証券会社などの反対が根強いが、個人からは昼休みの撤廃や夜間取引市場の創設など利便性の向上を求める声が多いことが明らかになった。アンケートは8月6日～16日に顧客向けのホームページで実施し、約620

総務省は17日、2012年春にも始まる携帯端末向け新放送の基地局をつくるインフラ事業者の内定を見送り、電波監理審議会（総務相の諮問機関）に決定を求めた。同事業者を巡っては、NTTドコモ陣営とKDDI陣営が1枠を競っている。民主党などから選定過程について異論が出るなど審議が難航していたため、電監審に判断を委ねることにした。総務省が事前に案を固めずに、電監審に決定そのものを求めるのは初めて。08年

民主党の小沢一郎前幹事長に近い山岡賢次副代表ら約40人の議員は17日、国会内で勉強会を開き代表選について協議した。会合で山岡氏は「今回の代表選は選挙の顔を選ぶのではない。国や民主党の存亡の危機を打開できる人物を選ぶべきだ」と述べ、小沢氏の立候補

民主党代表選で菅直人首相の再選を支持する野田佳彦財務相や前原誠司国土交通相の議員グループが「脱小沢路線」の継続を主張し始めた。距離を置く小沢一郎前幹事長が復権すれば、自分たちの政権内での影響力が低下しかねないとの危機感が背景。ただ、足元の菅グループや党内の菅支持派の中には「挙党態勢」を名目に小沢氏や小沢グループの処遇を求める声も強い。菅支持派の中で小沢氏との距離に温度差が鮮明になっている。野田