50年前の想像がすごい。猛暑で食料不足の「エグいディストピア」│映画「ソイレント・グリーン」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
先月から、オレンジジュースの高値や無期限販売休止が相次いでいる。主要原産国ブラジルの天候不良などの影響などでオレンジが高騰したためだ。これに限らず、この数年の食料品の度重なる値上げで、毎回の買い物や食事計画に苦慮している人は多いのではないだろうか。 地球規模の災害による打撃に加え、戦争や紛争が原因で起こる原材料の輸入困難、そして国内での値上げラッシュ。食料自給率の低い日本では、近い将来、本格的な飢餓が蔓延するのではないかという不安に囚われる。 1960年代後半から80年代にかけて、SFではユートピアとは真逆の世界である「ディストピア」を描くことが流行した。当時は東西冷戦時代、全面核戦争後の終末世界や悪夢のような管理社会を想定した映画が数多くつくられている。 その中に、生殖の禁じられた世の中を描いた『赤ちゃんよ永遠に』（1972）や、30歳になった人間は抹殺される社会を描く『2300年未来へ
女子高生が昼間スカートを履かない国、イタリアで「女子のズボンをずり下ろした」男 #10secondi | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
今、イタリアでハッシュタグ「#10secondi」をつけた投稿が盛んにされている。2006年から米国を中心に世界に広がった「＃MeToo」にも似た動きに発展しつつあるのだ。 この問題について、13歳からイタリアに暮らし、イタリア事情に詳しい長谷川悠里氏に以下、ご寄稿いただいた。 高校の約1500日間「1日もスカートを履かなかった」 イタリアの女子高生は日中にスカートを履かない。公立校にせよ私立校にせよ、イタリアに制服はないのだが、不思議とその登校風景に、スカートを履いた女子高生の姿は見当たらない。 筆者は13歳のときに日本を出た。のちイタリアで育ち、ミラノの高校と大学に通っており、高校に通学した合計日数は約1500日を数えるのだが、実際に一日たりとてスカートを履かなかったし、クラスメートがスカートを履いてきた日もない。 イタリアにおいてスカートとは、明確な意図をもって着用されるものなのであ
「10ドル持って日本のコンビニ行った、帰国したくなくなった」外国人たち | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
日本のコンビニのすばらしさは「正気の沙汰じゃない」？ この後に続くコメントの数は77件。 まずは「日本はセブン=イレブンだけでずっと暮らせるクレイジーな国！ コンビニに全部ある、手に入らないものはない」というコメントがついた。 そこにAlejandraが「日本のセブン=イレブンで売ってる食べ物は正気の沙汰じゃないくらいヘルシーで安い。たとえばフルーツや野菜のスムージー、米、サラダ、プロテイン飲料、調理済みの鶏のむね肉、豆腐、サーモン……。しかも全部買っても10ドルしない。もしニューヨークでセブン=イレブンから買ったもので食事したら、1週間は寝込むことになるよ」と返す。 その後も、「東京、地下鉄の椅子が布張りなのには仰天した！」「家族と行ったけど、ローソン、ファミリーマート、セブン=イレブン……。あんなコンビニを見た後では帰りたくなかったよ」「目をつぶって！ 帰国便を予約するしかないね！」と
米国の若者はなぜ真夏に長袖パーカーを着る？ ある科学者の考察 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
私（筆者）には、15歳の息子がいる。この暑いジョージア州で、真夏に長袖のパーカーを着ている。同世代の子どもがいる人たちは、私が何を書こうとしているか、もう分かってくれているだろう。私は最近、息子のことをツイートした。すると、よく言ってくれたとばかりに、大勢の人が私に賛同してくれた。 私は気候科学の専門家で、以前はアメリカ気象学会（AMS）の会長を務めていた。そのため、暑さについて少しは知っている。息子のパーカーのことは、少し前から引っかかっていた。そして私は、10代の子どもや若者たちが夏のこの暑い時期に長袖のパーカーを着る理由について、何かそれを裏付ける科学的根拠があるかどうか、探ってみることにした。 温暖化は続いており、夏はこれからさらに暑くなる可能性がある。米海洋大気局（NOAA）によると、米国の大半の地域では今月（8月）中はほとんど、平年を上回る気温になると予想されている。月末には多
米CIA長官が「ハバナ症候群」問題でロシアに警告、米紙報道 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米中央情報局（CIA）長官のウィリアム・J・バーンズは今月のモスクワ訪問の際に、ロシアの情報機関の関係者に厳しいメッセージを発し、米国の政府関係者が被害を受けている謎の症状「ハバナ症候群」の背後に、ロシアがいると判明した場合、彼らはその「結果」に直面することになると警告した模様だ。 ワシントン・ポストの報道によると、バーンズ長官はロシアの治安当局者らと対峙し、米国の外交官とその家族が被る被害が「許容できる範囲を超えている」と述べたという。匿名の関係者によると、長官はこの会話の中で明確にロシアを非難したわけではないが、ポスト紙は、長官がこの話題を取り上げたことが、米国がハバナ症候群がロシアの仕業だと信じていることを明確にしたと述べている。 ロシア側は、彼らがこの件と無関係であると主張しており、あるロシア政府関係者は先月、この疑惑は「ロシア嫌いのプロパガンダマシンによるフェイクストーリーだ」と
ワクチンを拒否する米国人に見られる傾向は？ 職業や性別で分析 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルス感染症により、米国ではこのところ毎日、およそ10万人が入院している。また、ここ2週間ほどの1日あたりの死者数も、1000人を超えている日の方が多い。これらの人たちには、豊かな人も貧しい人も、ホワイトカラーもブルーカラーも、高齢者も若者もいる──つまり、地位も立場も、職業もさまざまだ。 ただ、カイザー・ファミリー財団の調査結果によると、これらの人たちの98％以上に、共通することが一つある。それは、ワクチンを接種していなかったということだ。 新型コロナウイルスの流行が「未接種者の間でのパンデミック」になっていることは、すでに広く報じられている。公衆衛生当局も、そのことを頻繁に発信している。それでも、何百万人もの接種対象者が、「ワクチン接種を拒否する」ことを選んでいる。以下、調査結果で明らかになったいくつかの数値について、ご紹介する。 ・21% 18〜29歳の割合：カイザー・フ
オランダ、国名の通称「Holland」の使用を廃止 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
オランダ政府は今年1月1日付で、国名の通称である「Holland（ホラント）」の使用を廃止した。 「Holland」の使用をやめ、英語では「the Netherlands（ザ・ネザーランズ）」となる公式名に切り替えるというこの決定は、国際社会でのオランダのイメージや観光客の流れを管理するために新たに始められた大規模なブランディング活動の一環だ。オランダは今年、サッカーの欧州選手権や歌謡祭のユーロビジョンといった大きな国際イベントの開催地となるほか、東京五輪への参加も控えている。 今後は、Hollandという名称は全ての宣伝媒体から削除され、企業や大使館、政府機関や大学は公式名称であるNetherlandsのみの使用を求められるようになる。 これまで、HollandとNetherlandsはどちらもオランダを指す言葉として使われてきた。しかし、Hollandは同国に12ある州のうち、首都アム
ケリー被告保釈、夫人の嘆願で広がるアメリカでの日本検察への非難 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
日産のカルロス・ゴーン前会長とともに勾留されてきたグレッグ・ケリー前代表取締役が保釈された。 アメリカのメディアは、情報を出さない東京地検や日産にフラストレーションをためながら、詳しい記事を書けずにいたが、ウォール・ストリート・ジャーナル紙が、ケリー前代表取締役の夫人、ドナ・ケリーさんが保釈嘆願のビデオを流すと状況は一変した。アメリカでは、日本の司法の前時代的で非人権的な拘留であると、かなり批判が高まっている。 ドナ夫人は、ケリー前代表取締役が厳しい腰痛と脊髄の病気を抱えていて手術直前のところを、日産に「どうしてもビデオ会議ではダメな、参加が必須な会議があるから」と騙されて飛行機に乗せられ、日本に着いたところを逮捕されたと、怒りを見せる。常備薬も飲ませてもらえず、このままだと著しい障害を抱えかねないと、涙ながらに保釈を訴えた。 ニューヨーク・タイムズも批判 原文ではクリスマスまであと10日
アマゾンに高まる批判、AI価格調整は「危機時には非情」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ハリケーンの強さを示す5段階のうち、最も強い「カテゴリー5」に発達した「イルマ」の上陸に備え、米フロリダ州で住民らが警戒を強める中、インターネット通販大手のアマゾンが世間の厳しい批判の目にさらされている。 緊急時に備えるための防災用品の価格が同社サイト上で急騰しているものの、現時点では何の対策も講じていないと見られることが、その原因だ。特に、ボトル入りの水の価格の高騰が多くの人の怒りを買っている。 経済情報サイトのビジネスインサイダーによると、ツイッターには各社のボトル入りの水の値段を表示したアマゾンのサイトのスクリーンショットが投稿されている。例えば、ネスレのボトル入りの水は1ケース（約500mlのボトル24本入り）で20～25ドル（約2180～2720円）となっている（太平洋標準時の9月6日午前4時過ぎの時点）。 さらに、この価格には「急配」の場合の配送料などが含まれていない。ある投稿
氷バケツ運動で「難病研究に大成果」は誤報 科学報道の課題浮き彫りに | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
「アイス・バケツ・チャレンジ」がソーシャルメディアで大流行してから2年。この運動は、難病である筋萎縮性側索硬化症（ALS）の新治療法発見に向けた研究に1億ドル（約100億円）以上の寄付をもたらした。 メディア各社は先月、この寄付金が「ブレークスルー（突破口）」となる発見につながったと報じた。この情報の基になったのは、ALS治療の道を開く可能性があるNEK1という「新しい」遺伝子が見つかったという米国ALS協会のメディア向け声明だった。 だが、これは本当に画期的な発見だったのだろうか？ 医療関連ニュースを検証するウェブサイト「ヘルスニュースレビュー」によると、NEK1は新しい遺伝子でもなければ、ほとんどのALS患者にとって有効な治療にはつながらない見込みだという。 同サイトのエディターらは、ALS協会のリリースが言及している研究論文の執筆者らに連絡を取り、多くのメディアが報じた内容が誤りであ
脳に関する研究結果に誤りの可能性？ fMRIのソフトウェアにバグを発見 ─欠陥はすでに修正も残る不安 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
脳やその活動の状態を視覚化するために幅広く利用されている画像技術、磁気共鳴機能画像法（fMRI）について先ごろ、ある大きな発見があった。良い発見ではない。私たちの脳の働きについて過去15年間に実施され、発表された4万件近い研究結果が誤っていた可能性があるという（本記事は、筆者の見解に基づくものである）。 米科学アカデミー紀要（PNAS）に掲載された論文によると、スウェーデンにあるリンショーピング大学の研究者らがfMRIのソフトウェアにバグを発見した。つまり、私たちが働いているとき、遊んでいるとき、運動をしているとき、セックスをしているときの脳の状態として示されてきた研究結果の多くは、間違っているのかもしれないのだ。 ソフトウェアが適正に動作していなかったというのであれば、撮影された画像が示す結果は正しいものではないはずだ。活動していると考えられていた脳の部分は、実際には活動していなかったと
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