Zoom会議などで役立つ無料の「バーチャル背景」まとめ--ジブリやケンタなど（随時更新）
新型コロナウイルスの感染拡大にともない、テレワークに移行している企業が国内でも増えており、自宅からウェブ会議システムで社内会議や取引先とオンラインミーティングをするビジネスパーソンが急増している。しかし、これまでテレワークを想定した部屋作りをしておらず、背景に生活感のある景色が映し出されてしまい困っている人も多いはずだ。 これを受けて、ゲーム会社やアニメ制作会社などが中心になり、「Zoom」などで設定できる「バーチャル背景」向けの画像を無償で公開している。各社のバーチャル背景を紹介しよう（随時更新）。 「スーパーマリオ オデッセイ」 Nintendo Switch向けソフト「スーパーマリオ オデッセイ」の背景画像。
「アレクサ、燃えるゴミの日はいつ？」--アマゾン、自分専用スキルを“たった5分”で作れるツールを公開
スマートスピーカー 「Amazon Echo」シリーズを持っていれば、Alexa Skill BlueprintsのウェブサイトにPCまたはスマートフォンでアクセスして、テンプレートの手順に従いながら空欄を埋めていくだけで、自分だけのスキルを作ることができる。 当初は、以下の8つのテンプレートを用意しており、今後も順次追加していくという。 「誕生日」：お祝いのメッセージを画像と音声付きで送れる 「ありがとう」：ありがとうのメッセージを画像と音声付きで送れる 「お祝い」：お祝いのメッセージを画像と音声付きで送れる 「春のお便り」：新生活に向けてメッセージを画像と音声付きで送れる 「カスタム Q＆A」：Alexaとカスタマイズした質疑応答ができる 「トリビア」：選択回答式のトリビアゲームを作れる 「フラッシュカード」：単語帳などを作って音声で勉強できる 「ルーレット」：Alexaに家事の当番を
グーグル、会話をリアルタイムで文字にする「Live Transcribe」など2つの新アプリ
Live Transcribeを起動すると、スマートフォンのマイクで拾った音声を自動で文字に書き起こしてくれる。黒い背景に白い文字で文章を表示するか、白い背景に黒い文字で表示するかを選べる。対応言語は70種類以上。声ではなく文字で返事をしたい人のために、キーボードツールも用意されている。 アプリを閉じると、書き起こされた文字は消えてしまう。会話の内容を保存する方法はなく、Googleのサーバに保存されることもないという。また、スマートフォンにマイクを接続して、書き起こしの精度を高めることもできる。このサービスを利用するには、インターネットか携帯回線に接続する必要がある。 Sound Amplifierを使うには、Android搭載のスマートフォンとヘッドホンが必要だ。トグルスイッチやスライダーを動かすことで、周囲の音の聞こえ方をコントロールできる。音を増幅させたり、さまざまな微調整を試した
「Bluetooth 5.1」、センチメートル精度で位置検出が可能に
Bluetoothはトラッキング目的にかなり広く使われている。ペットの追跡、アドオン式の追跡タグ、ビーコンなどだ。 米国時間1月28日に仕様の最新アップデートが発表され、デバイスが信号の方向性を検出できるようにする機能がBluetoothに追加された。これにより、精度と有用性が向上する見込みだ。 仕様を策定するBluetooth Special Interest Group（Bluetooth SIG）によると、「（システムの）位置精度はセンチメートルレベル」にまで向上するという。 Bluetoothコア仕様のバージョン5.1は開発者向けに公開されている。 当然ながら、各種メーカーが最新仕様を組み込んだ製品を開発するまで、そうした製品を購入することはできない。
ポケGOのNianticが日本に開発拠点「Tokyo Studio」を立ち上げた狙い - CNET Japan
位置情報ゲーム「Ingress」や「Pokemon GO」を手がけるNianticは、日本の東京に開発拠点である「Tokyo Studio」を4月に設立した。7月31日、Tokyo Studio代表の野村達雄氏から初めて報道陣向けにその狙いが説明された。 Nianticは2010年に設立されたGoogleの社内ベンチャーで、2015年にGoogleから独立。同社が2012年にリリースしたIngressは2000万ダウンロード、2016年にリリースしたPokemon GOは8億ダウンロードを超えるという。現在は、ハリー・ポッターを題材にしたゲーム「Harry Potter : Wizards Unite (邦題未定）」を開発中だ。
グーグルの教育向けARアプリ「Expeditions」、Android/iOS版が誰でも利用可に
筆者はGoogleが教育現場向けに提供している、スマートフォンと自撮り棒を使った拡張現実（AR）アプリを試し、大いに感銘を受けた。息子も学校で同じものを試す機会があったが、筆者と同じように感じたという。 このGoogleによるARアプリ「Expeditions」は、もともと教室での使用を想定して制作された。その点は今も変わらないが、これまでは学校がパイロットプログラムに参加していないとこの技術を試すことができなかった。それが今回、iOSとAndroid版のExpeditionsアプリのアップデートの一環として一般に開放され、無料でダウンロードできるようになった。 Expeditionsアプリには800件のVR体験と100件のAR体験が収められている。ExpeditionsのAR体験はスマートフォンだけで利用可能だが、端末がAppleの「ARKit」かGoogleの「ARCore」に対応して
グーグルの「Motion Stills」アプリがARステッカーに対応--Android版で
Googleの「Pixel」または「Pixel 2」スマートフォンを所有しているユーザーは以前から、「スター・ウォーズ」のキャラクターなどの3Dオブジェクトを実世界に投影する、Googleの拡張現実（AR）ステッカーを試せるようになっている。同社は今回、はるかに多くの「Android」端末でそのAR機能を使えるようにする新しい手段を提供した。 ARステッカーの機能がこのほど、同社のAndroid版「Motion Stills」アプリに組み込まれた。このアプリは、普通の動画や「ライブフォト」を、さまざまなエフェクトを施したさまざまなショートビデオに変換することができる。例えば、手ぶれのある動画を補正したり、複数のクリップを連結して長い映像にしたり、動画の1要素を追いかける「モーションテキスト」を追加したり、残りを静止させたままで動画の一部を隔離するシネマグラフに変換したりすることができる。
グーグル、HTCの「Pixel」開発チーム買収を完了
Googleは、HTCの「Pixel」開発チームを11億ドル（約1200億円）で買収する手続きを完了した。 「HTCとの取引が正式に完了したことをうれしく思う。今後何年にもわたってこれまで以上に優れた革新的な製品に取り組んでくれるであろう、とてつもない才能を持ったチームを歓迎する」とGoogleのハードウェア担当シニアバイスプレジデントを務めるRick Osterloh氏はブログの記事で述べた。 Googleは9月、経営不振に陥っていた台湾のスマートフォンメーカーHTCとの間で、11億ドルを現金で支払って同社の一部の従業員を雇い入れることで合意した。その従業員の多くが既に、PixelシリーズのスマートフォンでGoogleと連携していた。 Googleは、Pixelブランドのスマートフォンや音声アシスタントスピーカ「Google Home」など、ハードウェアにますます力を入れており、今回の動
攻殻機動隊のタチコマが店頭で接客--コミュニケーションロボの実証実験
プロダクション・アイジーとKarakuri productsは12月15日、「攻殻機動隊 STAND ALONE COMPLEX」（攻殻機動隊）シリーズの人気キャラクター「タチコマ」を使った接客サービスの実証実験を実施すると発表した。 共創アプリ「バーチャルエージェント・タチコマ」（12月16日配信予定）と店頭の「リアルエージェント・タチコマ」を連携させることで実現する。 スマホアプリ上のタチコマに、テキストや音声を使って言葉を投げかけることで、タチコマのメモリを解析し、攻殻機動隊劇中の記憶を取り戻せるとのこと。タチコマとの会話やユーザーの行動によって性格が変化し、タチコマを育成できるとしている。 実証実験では、アプリ内から「I.Gストア」「I.Gストア出張店」の商品を予約し、キャンペーン中に来店すると、店舗内に設置されたビーコンがセンサを検知。リアルエージェント・タチコマとバーチャルエー
KDDI総研、“スマート漁業”実現に向けて「スマートブイ」の実証実験
KDDI総合研究所と東松島みらいとし機構は10月18日、各種センサ、カメラ、通信機能などを搭載した「スマートブイ」を使用したスマート漁業実証実験を、宮城県石巻湾漁場で開始すると発表した。定置網漁業の効率化を目指す。 実験では、KDDI総合研究所、東松島みらいとし機構、大野電子開発が共同で設計・開発したスマートブイを海上に設置。長期運用性やスマートブイから得られるデータの有用性を評価するとともに、岩手県立大学が開発した漁業データ入力アプリを用いて、大友水産が漁獲量の予測・実績などを記録する。収集したデータは、スマートフォンやPCなどから閲覧できる。 実験期間は、2016年12月上旬までを予定しており、旬となるサケ漁を対象に評価する。この期間、KDDI総合研究所にて、スマートブイの運用状況の監視を実施。電池持ち、センサの劣化、異常検知、通信の安定性などの観点から、長期運用における課題を検証する
グーグル、Java API使用が「フェアユース」と認められる--対オラクル訴訟
Googleは、Java APIを使用してモバイルOS「Android」を構築していることをめぐるOracleとの法的な争いにおいて、優勢に立った。 Oracleは、著作権ライセンス料を支払わずに37件のAPIパッケージを使用しているとしてインターネット大手Googleを提訴し、数十億ドルのライセンス料支払いを求めていた。しかしGoogleは、自社による同APIの使用が「フェアユース」に相当すると米連邦裁判所の陪審員団に認めさせることに成功した。 この評決はGoogleにとって大きな勝利である。陪審員団がOracleの主張を支持していたとすれば、この訴訟における次の段階では、Googleが支払うべき対価の査定が始まるところだった。Oracleは、90億ドル以上の賠償金を求めていた。その額は、米国における著作権関連の評決でこれまでに認められた賠償額をはるかに超えている。 しかし、何年にもわた
「Chrome」Android版でも「Physical Web」をサポートへ
Google「Chrome」の次期バージョンでは、Bluetoothビーコンが設置されたさまざまなモノから通知やURLを送信できる機能が開発者に提供される。 この新機能は「Physical Web」をサポートする。Physical Webは、映画ポスターから駐車メーターまで、さまざまなモノからURLを発信し、それを受信したスマートフォンから関連ウェブページやアプリに接続できるようにすることを目指すプロジェクトだ。 Googleの研究者であるScott Jenson氏は、さまざまなモノをより発見しやすくするため、2015年にPhysical Webを発表した。同プロジェクトは、Googleの「Eddystone-URL」Bluetoothビーコン規格を使って、中央のレジストラを要せずに近くのURLを発見する。 Googleの「iOS」版Chromeでは、2015年に同プロジェクトのサポートが
［ウェブサービスレビュー］テキストに含まれる条件外の漢字を一括チェックできる「総合漢字チェッカー」
内容：「総合漢字チェッカー」は、テキストに含まれる常用漢字や教育漢字などをまとめてチェックできるサービスだ。小学校の指定した学年では読めない漢字をチェックしたり、常用漢字やJISの指定水準に含まれない漢字をすばやく見つけられるほか、文字数や漢字使用率のチェックもまとめて行える豊富な機能が売りだ。 「総合漢字チェッカー」は、テキストに含まれる常用漢字や教育漢字などをまとめてチェックできるサービスだ。小学校の指定した学年では読めない漢字をチェックしたり、常用漢字やJISの指定水準に含まれない漢字をすばやく見つけられるほか、文字数や漢字使用率のチェックもまとめて行える豊富な機能が売りだ。 使い方は簡単で、サイトの入力フォームにテキストを貼り付けたのち、下段からチェックしたい項目を選択して「チェック」ボタンをクリックするだけ。チェックの結果、条件に当てはまる漢字が赤字で強調表示されるという仕組みだ
「緊デジ」問題を読み解く11の疑問（後編）--「黒船病」にかかった電子書籍の識者たち
はじめに こんにちは。「緊デジ」（経産省コンテンツ緊急デジタル化事業）の何が問題だったのか、あらためて整理するレポート。今回はその後編をお送りします（前編はこちら）。 疑問5）「知のアクセス向上」は果たされたか 「緊デジ」の事業目標として、「被災地の知のアクセス向上」が挙げられていました。しかし、フタを開けてみると、電子化した本の半分近くが、コミックスであったことがわかりました（河北新報2014/4/9）。 筆者は、一部の評論家のように、「コミックスは本ではない」と主張する気は、まったくありません。コミックスも、日本の素晴らしい伝統の一部ですし、コミックスにも、文字ものの本にも、よい本と悪い本があるだけだと思っています。 しかし、「（被災地の）知のアクセス向上」というお題目から想像されるものと、大震災の翌年の公的プロジェクトで電子化された本の半分近くがコミックス、という結果との間には、少な
「緊デジ」問題を読み解く11の疑問（前編）--“100万点電子化”という妄想
興味深い記事。今年始めに「問題になりそうだ」って噂されていた内容と着眼点や落としどころが違うような気がするんだよな… 調べてみるかな。 ： 電子書籍のスキャンダル--経産省「緊デジゲート」がはじけたようです http://t.co/76sU7Hy6Gi — やまもといちろう (@kirik) 2015, 10月 5 ほんとひどすぎる！！！。税金の無駄遣い！！ ＞電子書籍のスキャンダル--経産省「緊デジゲート」がはじけたようです http://t.co/jcccshKf19 @cnet_japanさんから — 田端 信太郎 (@tabbata) 2015, 10月 5 ネットの著名人に言及していただき、光栄な限りですが、他方、「いままでの報道の紹介ばかりで、何が問題なのかちゃんと指摘してないじゃないか」という批判もいただきました。 一方、「緊デジ」事業を実施したJPO（日本出版インフラセンタ
グーグル、オープンなビーコン規格「Eddystone」を発表--アップルの「iBeacon」に対抗
Googleは、ビーコン技術に同社らしさを取り入れた、オープンソースでクロスプラットフォームなビーコン規格「Eddystone」をリリースした。 この形式は、Appleの技術「iBeacon」と直接競合する。iBeaconは、Appleが2年前に導入して以来、ビーコン関連の多数の取り組みにおける基盤となっている。 ビーコンは、さまざまな企業によるモバイルマーケティングの取り組みに使用されている。小型で安価なこのハードウェアは、送信機のように機能し、携帯端末上のアプリとデータを交換してユーザーの位置を特定する。ユーザーがアプリを有効化していて、その端末が近くにあることが確認された場合、企業は自社のストア内ビーコンによって、さまざまな種類のマーケティングキャンペーンを仕掛けることができる。 しかし、GoogleはEddystoneで、iBeaconの主要な障害の1つを最大の差別化要素にしようと
クラウド給与計算「freee」が政府APIと連携--「労働保険の年度更新機能」実装
freeeは5月28日、電子政府の総合窓口「e-Gov（イーガブ）」の外部連携APIに対応した労働保険の年度更新機能を、同社のクラウド給与計算ソフトに実装した。e-GovのAPIと連携した日本初のアプリケーションになるという。 この機能により、年に1度の労働保険の更新に必要な申告書を自動で作成できるようになった。また、e-GovのAPIを用いることにより、申告書の提出、承認、保険料の振り込みまでをfreeeで完結させることが可能になった。 従来の労働保険年度更新作業は、保険料の計算、指定の申告用紙への転記、申告用紙の管轄労働基準監督署への郵送または直接提出、保険料の支払い、支払額の適切な処理と会計ソフトへ手入力など煩雑な作業が多く、経理担当者や給与計算担当者の負担となっている。 e-Govは、総務省行政管理局が運営する行政情報ポータルサイト。法令検索サービスや行政手続情報、パブリックコメン
ミクシィから独立したテストアプリ配信「DeployGate」に新展開--他社連携や新プラン
開発者向けのテストアプリ配信サービス「DeployGate（デプロイゲート）」を運営するデプロイゲート。2月末にミクシィから独立したばかりの同社が早くも次の施策に乗り出した。他社と連携したサービスを共同で提供するほか、3月下旬には企業向けの新プランもリリースする。 DeployGateは、アプリの開発者や企画者が、チームのメンバーやテスト担当者などに対して、テスト版アプリをワイヤレス（リモート）で配付できるサービス。通常、テストアプリを配布するにはスマートフォンとPCをUSBケーブルでつなぐ必要があるが、同サービスでは開発者から届いた招待メールから簡単にテストアプリをダウンロードして利用できる。 アプリ提供者は、各端末でのテストアプリの動作ログやクラッシュレポートを管理画面でリアルタイムに確認できる。また、テストアプリの更新版を端末にプッシュ通知したり、端末紛失時にリモートでアプリの利用を
寺田倉庫、C2B2C型フリマを開始--既存の収納サービス活用
寺田倉庫は7月24日、専用ボックスに入れて預けたものをウェブ手続きで取り出せる収納サービス「minikura」の機能を活用した、C2B2C型フリマサービス「BOX MARKET」を開始した。 売りたい商品を箱に詰めて送ると、専門スタッフが無料で1点ずつ写真を撮影し、出品者の「マイボックス」に登録する。出品者は商品のタイトル、説明、金額を決めるだけで出品できる。 取引きは、出品者と購入者をBOX MARKETの運営が仲介する。つまり、出品者にとっての購入者、また購入者にとっての販売元はBOX MAKRETになる。これにより、出品者と購入者ともに相手に個人情報を知られることはないとしている。 商品は購入後、BOX MARKET内で所有権が購入者に移る。3カ月間はBOX MARKET内に保管しておけるため、その間であれば購入者は好きなときに商品を取り出せる。また、商品を転売するための在庫管理の場
「Android」の初期化機能、個人情報の消去が不完全--セキュリティ企業が指摘
セキュリティソフトウェアを提供するAVAST Softwareは、新たな調査の結果から、「Android」の設定でデータを初期化して出荷時の状態に戻すリセット操作の有効性に疑問を提起している。このリセットは、多くの人が古いスマートフォンを転売したり慈善目的で寄付したりする前に、デバイスから個人データを消去するのに頼っているものだ。 「Windows」「Mac OS」およびAndroidのセキュリティソフトウェアで知られるAVASTは、eBayでAndroidスマートフォン20台を購入した（eBayでは常に8万台前後の中古スマートフォンが売りに出されている）。AVASTの従業員がこれらのスマートフォンのデータを復旧したところ、写真4万件以上、電子メールとテキストメッセージ750件以上、連絡先250件以上、4台分の前所有者らの身元、記入済みのローン申請1件などが見つかったという。 AVASTの
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