典型的な風邪の高齢者はなぜいない？（岸田直樹） | 2018年 | 記事一覧 | 医学界新聞 | 医学書院
高齢者の「風邪」の診かた 実際どうする？どこまでやる？高齢者感染症の落としどころ 風邪様症状は最もよくある主訴だ。しかし高齢者の場合，風邪の判断が難しく，風邪にまぎれた風邪ではない疾患の判断も簡単ではない。本連載では高齢者の特徴を踏まえた「風邪」の診かたを解説する。 ［第二回］典型的な風邪の高齢者はなぜいない？ 岸田 直樹（総合診療医・感染症医／北海道薬科大学客員教授） （前回よりつづく） 男性，女性の半数が80～90歳まで生きる時代 前回は，“高齢者”と“風邪診療”の両方が注目される理由を人口と公衆衛生の現状と未来予測を交えて考えてみました。Challengingではありますが，これほどinterestingな状況はないと日々感じています。 ちなみに，高齢者診療を考える上で人口学的な情報をもう一つ。厚労省が出した平成28年簡易生命表1）にあるいわゆる平均寿命（0歳の平均余命）では男性
カルロス・ゴーン氏らに関する昨今の報道について思うこと(前田恒彦) - 個人 - Yahoo!ニュース
奇しくもカルロス・ゴーン氏らが最初に逮捕された11月19日は、東京高裁がディオバン事件に対して東京地裁の無罪判決を是認し、検察側の控訴を棄却した日だった。 製薬会社ノバルティスファーマ社が降圧剤ディオバンの販売に乗り出した後、京都府立医科大学や東京慈恵会医科大学などで行われた臨床研究に際し、データの改ざんが行われていたという事件だ。 東京地検特捜部は、厚生労働省の告発を受けて捜査を進め、旧薬事法違反の容疑で担当社員を逮捕した。改ざんデータが使われた医師による論文作成と学術雑誌への掲載に焦点を当て、医師を利用した誇大広告に当たると判断したからだ。 その上で、法人をも処罰するという旧薬事法の「両罰規定」に基づき、担当社員とノバ社を起訴した。 官邸が重大な関心を示すなど国策捜査の様相すら呈したこのディオバン事件も、特捜部による強制捜査当時、マスコミは大騒ぎし、「特捜部の解釈に疑いの余地なし。特捜
軽減税率、財源にメド 社会保障から1000億円: 日本経済新聞
政府は2019年10月の消費増税に合わせて導入する軽減税率の財源に社会保障費から約1千億円を充てる方針だ。事業の終了で浮く事務費や過去の社会保障改革で生じた剰余分を回す。全体で約1兆円の軽減税率の財源にメドが立った形だ。軽減税率は10%に消費税率を引き上げた後も飲食料品や新聞などの税率を8%に据え置く仕組み。低所得者の医療や介護の負担を軽くする「総合合算制度
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