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2007年6月3日のブックマーク (6件)

  • 「攻殻機動隊」「電脳コイル」の世界を実現! - ARToolKitを使った拡張現実感プログラミング

    仮想世界と現実世界を融合する技術は,拡張現実感(Augmented Reality:AR)と呼ばれています. おおげさな言い方をするとARは現実の世界に情報を「上書き」することができる技術です. アニメや映画にでてくる「電脳」を想像してみてください. 手のひらの上に3Dキャラクタを表示したり,現実の世界でデジタル・データに触れてみたり… そんな魔法のような技術です. ARToolKitは,ARアプリケーションの実装を手助けするC言語用のライブラリです. ARToolKitを使うと,紙に印刷されたパターンをカメラで読み取り, その上に3Dオブジェクトをオーバーレイ表示するアプリケーションが簡単に作れます. 来は非常に敷居の高い技術なのですが,このライブラリは「難しい部分」の処理を 全てやってくれます. …というわけで今回はARToolKitを使って近未来の技術 「拡張現実感」 を体験してま

  • 著作権の非親告罪化やP2Pによる共有の違法化は誰が言い始めたのか?

    著作権侵害について権利者以外の警察などによって逮捕して取り締まることができるようにするための「著作権の非親告罪化」や、P2Pソフトによるファイル共有は「私的複製ではない」として違法化しようという流れのそもそもの発端は何なのかを調べたところ、意外なところに行き着きました。 最近はかなり有名になりつつあるので知っている人も多いと思いますが、アメリカ政府が毎年日政府に「年次改革要望書」というものを出しています。要するに「ここに書いてあることはちゃんとやっておけよ」というアメリカからの命令・指導・要望が書いてあるわけです。法科大学院の設置や郵政民営化、最近では三角合併などはこの年次改革要望書に書いてあったために実行しただけに過ぎません。ホワイトカラーエグゼンプションや労働者派遣法などについても書いてあります。 そしてこの年次改革要望書の最新版に著作権の非親告罪化やP2Pによる共有の違法化などにつ

    著作権の非親告罪化やP2Pによる共有の違法化は誰が言い始めたのか?
    Dryad
    Dryad 2007/06/03
    年次改革要望書に著作権回りの話も書いてあるよ、という話。
  • TVバンク,P2P技術によるVODシステムを開発,総合格闘技大会を配信

    ソフトバンクグループでインターネット経由の動画配信サービスを手がけるTVバンクは2007年5月31日,P2P(Peer To Peer)技術を活用したストリーミング型VOD(ビデオ・オン・デマンド)配信システム「gridvod」(仮称)を開発したと発表した。6月5日から同技術を使った試験サイトにおいて,6月3日に米国で開催される総合格闘技大会「Dynamite! USA」の全試合を無料で配信する。 「gridvod」は,暗号化した動画コンテンツを断片的にユーザーのハードディスクにキャッシュしておき,再生時にはユーザーのパソコン同士で自動的にデータを転送し合うP2P技術を活用している。これにより,動画コンテンツの不正コピーなどを防いだうえで,ネットワーク上に映像コンテンツを分散的に配置できる。配信サーバーとパソコンが1対1で通信するユニキャスト方式のVODサービスと比べて,ネットワークや配信

    TVバンク,P2P技術によるVODシステムを開発,総合格闘技大会を配信
  • アニメ産業とビジネスの情報

    米国のアニメ流通・販売の大手企業ジェネオンエンタテインメント(USA)は、P2Pを利用した映像番組の配信会社アズレウス(Azureus)のVuzeを利用したインターネット上でのアニメ配信に乗り出した。 ジェネオンは最初の試みとして自社が北米で取り扱っている作品から『怪 ~ayakashi~』、『巌窟王』、『ガンソード』、『ラストエグザイル』、『ルパン3世』を提供する。 作品はダウンロードレンタル(配信サービス)とダウンロード販売のかたほう、もしくは双方が提供される。価格は配信サービスが1話0.99ドル、ダウンロード販売が1.99ドルとなっている。既存のアニメ番組のダウンロードサービスに準じた価格設定とされている。 Vuzeはアズレウスが、自社の持つP2Pの技術を基に、今年4月にオープンしたばかりの新しいメディアプラットフォームである。P2P特有のコンテンツ配信の低コストを実現している。

  • 高木浩光@自宅の日記 - キンタマウイルス頒布にマスコミ関係者が関与している可能性

    ■ キンタマウイルス頒布にマスコミ関係者が関与している可能性 Winnyを媒介して悲惨なプライバシー流出事故が続いているのは、言うまでもなく、自然現象なのではなく、ウイルスを作成し頒布している者が企図するところによるものである。いったいどういう人が何の目的で作成し頒布しているかということは、憶測にしかなりようがないので、あまり多く語られることはないが、よく耳にする陰謀論的な説としては、(1)著作権侵害行為をやめさせたいと考えている者が、Winnyの利用を危険なものにするためにやっているという説、(2)ウイルス対策や流出対策の事業者の関係者が、事業の需要を創出するためにやっているという説(これは、Winny媒介ウイルスに限らず昔のウイルスのころから語られていたもの)などがある。 私の憶測では、少なくとも初期のキンタマウイルスは、単純に愉快犯だったのだろうと思う。論座2006年5月号では私は次

  • メディア・パブ: 米新聞社広告売上,オンラインが22.3%アップでも全体で4.8%ダウン

    いつものことだが,米新聞社業界を取り巻く空気は重苦しい。NAA(the Newspaper Association of America)がまとめた2007年第1四半期の米新聞社の広告売上高は,前年同期比4.8%減の105億ドルに落ち込んだ。 新聞紙広告売上高が98億ドルと100億ドルを割り,前年同期比-6.54%と大きく減ったのが響いた。オンライン広告が7.5億ドルと前年より+22.3%も増えたが,この程度では新聞紙広告の凹(へこ)み分をとても補えない。新聞紙広告で特にヒドイのはクラシファイド広告で,同-13.2%と大きく減らした。 (ソース:NAA,via Marketing Charts) ◇参考 ・Newspaper Ad Expenditures Down 5% in Q1, Online Jumps 22%(Marketing Charts) ・米新聞社,今年は一段と厳しくなり