ザ・クオンツ 世界経済を破壊した天才たち、スコット・パタースン、永峯涼(翻訳) : 金融日記
ザ・クオンツ 世界経済を破壊した天才たち、スコット・パタースン、永峯涼(翻訳) (The Quants: How a New Breed of Math Whizzes Conquered Wall Street and Nearly Destroyed It, Scott Patterson) この本は2000年あたりにはじまったヘッジファンド・ブームの中で、莫大な金を稼ぎ続けたクオンツたちの物語である。 クオンツというのは複雑な数理モデルを使って市場で儲けようとしているファイナンスのプロたちのことである。 結構評判のよかった本なのだけれど、僕はあまり読む気がしなかったのだが、やっぱり読んでみることにした。 なぜ読む気がしなかったかというと、僕自身がインサイダーであり、このウォールストリート・ジャーナルの記者が書いた、おそらくは浅薄な話なんてわざわざ読むのは時間の無駄だと思ったからだ。
起業や独立や副業を考えている人が絶対に読むべき本５冊 : 金融日記
僕みたいにサラリーマンをやりつつ、片手間に個人メディアみたいなことをやっている人に、えらそうに起業だの独立だのいわれたくないかもしれませんが、大量の本を読んだ結果、起業や独立や副業を考えている人は次の５冊の本を絶対に読むべきだという結論に達しましたので、改めて紹介したいと思います。 1. 20歳のときに知っておきたかったこと スタンフォード大学集中講義、ティナ・シーリグ(著)、高遠裕子(翻訳) (What I Wish I Knew When I Was 20: A Crash Course on Making Your Place in the World, Tina Seelig) 題名のとおりスタンフォード大学で大人気の起業家養成コースの本です。 ある意味で自己啓発本ですが、とても面白いです。 日本人はどういうわけか、お金というものが何か悪いものだと無意識に思っている人が多いですが、
日本にはマスメディアの危機なんてない。あるのは社員の高すぎる給料だけだ。 : 金融日記
アメリカで新聞社が金融危機による経済の急激な落ち込みの煽りを受けてつぶれたり、日本でも大手テレビ局や新聞社が赤字決算を発表したりして、世間ではテレビや新聞などの伝統的なマスメディアの危機が叫ばれている。 またグーグルやヤフーのような巨大ポータルサイトのアクセス数が、テレビや新聞の視聴率や購読数に匹敵するほど急成長しているし、個人ブログやインターネットで配信するニュース・サイトなどのネット・メディアがやがて既存のテレビや新聞などのビジネス・モデルを崩壊させるともいわれている。 このようなメディアを取り巻く状況に対して、インターネット・メディアで活躍するジャーナリストからは、今日まで日本のメディアを支配してきた大手テレビ局や新聞社の終焉を歓迎する声まで聞かれる。 もともとインターネット・メディアは、少なくとも部分的には、日本で圧倒的な支配力を持ち、時に都合のよい世論を一方的に形成する従来のマス
非正規社員とか派遣社員とかってみんなコンサルタントって呼べばいいんじゃない？ : 金融日記
「もっと早くしてくれないと仕事に遅れちゃうじゃないか！」 失業給付の申請窓口に並ぶスペイン人労働者 僕も若かったころはマクロな観点から「今の日本経済の問題点は労働市場があまりにも硬直化しているせいで、企業も、これから日本の将来を担っていく若者も本来の実力を発揮できないでいるから、大企業の正社員や公務員の過剰な解雇規制を大幅に緩和するべきだ」などと随分と立派なことをブログに書いてきたんだけど、公務員と労働組合が支持母体の民主党にそんなことをいっても労働市場の流動化が行われることなど万に一つもないことに気がつき無駄な努力をするのを随分昔にやめることにした。 そして、民主党は、案の定、派遣労働のさらなる規制(今派遣社員の人の職はどうなる？）、日本郵政のアルバイトの正社員化(その給料誰が払うんだ？）、官僚の天下りを禁止して定年までの終身雇用を半強制(よけい金かかるしやる気でないんじゃない？）などな
派遣村はまた必ず出現する : 金融日記
２００８年の大晦日に日比谷公園に突如として出現した派遣村はマスコミで大きく報道され、世間の注目を大いに集めました。 そしてこんなかわいそうな人たちを作り出した規制緩和や構造改革を旗印にした小泉政権、必要がなくなったら簡単に首にする利益至上主義の大企業、そしてそういった状況を放置する政府が激しく非難されました。 しかしこういった非難が的外れのものであることはすでに多くの経済学者によって指摘されています。 たとえば派遣が禁止されれば、企業は景気が悪くなっても法的にほとんど解雇することができな正社員を増やすかといったらそんなことはありません。 企業は工場を海外に積極的に移すでしょうし、派遣社員で担っていた労働力は請け負いなどの別の方法に切り替わるだけです。 そして残った正社員はさらに長時間労働を強いられるようになるし、派遣社員として吸収されるはずだった労働者は、失業者へと変わるのです。 結果的に
金融日記
TOPIX: 2670.80, -2.1% (1w), +12.9% (YTD)Nikkei225: 38707.64, -2.5% (1w), +15.7% (YTD)S&P500: 5117.09, -0.1% (1w), +7.3% (YTD)USD/JPY: 148.30, +0.3% (1w), +4.9% (YTD)EUR/JPY: 161.38, -0.3% (1w), +3.1% (YTD)Oil(WTI Futures): 81.04, +3.9% (1w), +13.1% (YTD) 米下院で若年層に人気のソーシャルメディアTikTokの規制法案が可決された。TikTokが米国内で営業を続けるには、親会社の中国バイトダンスが米国企業に虎の子のTikTokを売却しなければいけなくなる可能性がある。覇権争いで、米中対立が続いている。 ●米下院、TikTok規制法案可決 「民
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