日本人は「世界一礼儀正しい」が「世界一イジワル」だった...「自分の利益より他人の不幸を優先する度合い」を測る実験で「日本人ダントツ」の衝撃結果がヤバすぎた（週刊現代） @gendai_biz
ネット上の誹謗中傷が異常なまでに盛り上がり、他者を自殺に追い込む国は日本の他に類を見ない。日本社会はなぜ悪意に満ちているのか。その根源を探ると日本人のもう一つの素顔が浮かび上がった。 スマホで人を殺せる社会 日本人は世界一礼儀正しい民族として世界的な評価を得ている。スポーツの国際大会などで日本人観戦客がゴミ拾い活動をする様子が世界中で放送されるたび、誇らしい気持ちになる人も多いだろう。 一方で、「日本人は世界一意地悪だ」とも言われる。女子プロレスラーの木村花さんや、タレントのryuchellさんに対し、SNS（ソーシャルネットワークサービス）上で罵詈雑言を浴びせ続け、自殺にまで追い込んだ事件はメディアでも取りざたされ、社会問題化している。
生成系AIのおかげで、凋落の新聞・テレビは「逆に復権する」かもしれない（野口 悠紀雄） @gendai_biz
生成系AIを用いると、ほとんどゼロのコストで文章を作成できます。このため、SNSには大量の文章が溢れるでしょう。しかし、これらは信頼性も質も低い文章です。人々が信頼性と質を従来型メディアに求めるようになることが期待されます。 極めて低いコストで大量の文章を作成できる 生成系AIが、大きな注目を集めています。 オープンAI、マイクロソフト、グーグルなどに続いて、メタ（旧フェイスブック）やアマゾンも生成系AIを年内に商用化する方針を明らかにしました。生成系AIが今後の情報技術の大きな方向になることは間違いないでしょう。 質問や指示文に従って、文章を自動的に作成します。このため、文章の作成が、ほとんどゼロのコストでできるようになったのです。 質の低い情報や偽情報がSNSに溢れる そうなると、大量の文章がネット空間に現れるでしょう。とりわけ、SNSや投稿サイトには、極めて大量の情報が溢れると予測さ
【独自】M-1王者ウエストランドに“タトゥー”発覚…「温泉ロケ」が中止になっていた（週刊現代） @moneygendai
消しきれない過去の落書き お笑いコンビのウエストランドが大トラブルに見舞われている。 ウエストランドといえば、日本一の若手漫才師を決める大会「M-1グランプリ」で昨年末に優勝を飾ったばかり。いまやテレビに引っ張りだこの彼らに何が起きたのか。 「ある番組が温泉ロケを頼もうとしたところ、河本太（39歳）の手足に隠しきれないレベルのタトゥーが入っていることが判明して出演依頼を取りやめたのです。このタトゥーの話が業界中に広がる騒動となり、どの局も”裸仕事”のオファーを控えているそうです」（番組制作会社幹部） 真相を確かめるべく、本誌は所属事務所「タイタン」に問い合わせた。すると、社長を務める太田光代氏が電話で直々に「タトゥーが入っているのは事実です」と認めた上で、こう釈明した。 「高校卒業後に岡山から上京した河本は、勤務先で彫り師を目指していた先輩から『練習台になってくれ』と頼まれて彫ったそうです
買えば下がり、売れば上がる…神に憎まれた投資家、「逆神」“岐阜暴威”とは何者か？（マネー現代編集部） @moneygendai
異色の投資系インフルエンサー「岐阜暴威」をご存じだろうか？ TwitterやYoutubeで活動しており、最近では日経テレ東大学などのメディア露出も増えてきている話題の人物だ。 投資系インフルエンサーと言っても、彼の発信を投資の参考にしようとするのは待ってほしい。「岐阜暴威」の特徴は、なんといっても「負け続けている」ことにあるからだ。そのすがすがしいまでの負けっぷりが話題となり、多くのファンを生んでいるのだ。 そんな「岐阜暴威」だが、何を思い、何のために「勝てない」投資を続けているのか。岐阜暴威本人に直撃取材をした。 投資を始めていきなり… ――まず、投資をはじめたきっかけについて教えていただけますでしょうか。 岐阜暴威 きっかけは2005年12月に起きた「ジェイコム株大量誤発注事件（※１）」でした。あの事件が起きて、BNFさんやcisさんといった投資家の方たちが何億と儲けていたのを見て、
新電力挫折、冬の電力不足も決定、空中分解、日本のエネルギー政策（山本 一郎） @gendai_biz
「シナジアパワー」で駄目なら 8月8日、東北電力と東京ガスが出資している新電力会社「シナジアパワー」は、電力小売り事業から11月末で撤退すると発表しました。 ですよねー感の伴うこの撤退劇は、高圧・特別高圧の電力を必要とする大口需要家である法人向けの同社でさえ「高騰した電力の仕入れ値が原因で収支改善の見通しが立たなくなった」ことが背景とされます。 しかも「シナジアパワー」は、新電力会社の中では非常にまともな部類の会社であり、冒頭にもありますように首都圏に営業先が絞られ、主に東京電力と大口契約をしている法人をターゲットにしていました。 そればかりか、供給する電力の約6割が東北電力や東京ガスからであって、調達燃料価格の問題により一時期供給相場がハネ上がったJEPX（日本卸電力取引所）からの調達は約2割、太陽光などをソースとしたFIT電気を含む再生エネルギー系の調達も約1割と、自力電源で一定程度賄
歴代総理が頼ったロシア通・鈴木宗男が語る 日本のメディアが伝えない「プーチンの素顔」「ゼレンスキーの怠慢」（田原 総一朗,鈴木 宗男） @gendai_biz
本当に「プーチンが悪い」で済ませていいのか？ 2022年2月24日、ロシアがウクライナに軍事侵攻して第三次世界大戦の危機が訪れている。大統領就任直後、プーチンが最初に会った外国の政治家である鈴木宗男が、ウクライナ危機と日露関係の出口戦略を田原総一朗に激白した。 人情家としてのプーチンの素顔 田原総一朗 鈴木宗男さんといえば、日本の政界では随一のロシア通です。いったい鈴木さんは、いつどこでプーチンと出会って仲良くなったんですか。 鈴木宗男 一番最初にプーチンさんに会ったのは1999年8月、あのときは大統領ではなく首相です。ニュージーランドのオークランドでAPEC（アジア太平洋経済協力）が開かれたのですが、エリツィンさんは体調が悪くて来れず、プーチン首相がかわりにAPECに来ました。 田原 プーチンはどういう人柄でしたか。 鈴木 一般的に「KGB（ソ連国家保安委員会）出身の冷たい人間だ」と受け
潜水艦契約破棄で仏が米英豪に大激怒…！EUの「米中両天秤」が破綻したワケ（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
潜水艦契約破棄で仏が米英豪に大激怒…！EUの「米中両天秤」が破綻したワケ 日本はいざという時のための選択肢を 米国と中国、どちらを取るか 米国・英国・オーストラリアが結んだ安全保障の協定「オーカス（AUKUS）」をめぐって、フランスが大騒ぎをしている。 オーストラリア政府が、フランス製ディーゼル潜水艦の購入契約を破棄し、米国の原子力潜水艦に乗り換えたためだが、交渉は米英豪で秘密裏に進められ、フランスは全く気づかなかったという。そのため、フランスの外相は罵倒とも言える勢いでオーストラリア、米国を非難し、両国の大使を召喚した。 まるで国交断絶のような勢いだったが、どうもフランスお得意の「パフォーマンス」に見えて仕方がない。だいたい、彼らはなぜ英国には怒らないのか？ それどころか、米国とオーストラリアの仲を取り持ったはずのジョンソン英首相は、フランスに向かって「冷静になれ」と助言までしている。
「アジア人差別」をしたフランス人が「差別じゃない」と本気で否定する理由（田中 晴子）
6月にセルビアの女子バレーボールの選手、そして7月にサッカーのフランス代表の選手と、世界で活躍するスポーツ選手らによるアジア人差別ととれる言動が立て続けに報じられた。いずれのケースでも、本人たちは「差別のつもりはなかった」と釈明している。なぜ彼らに差別の認識がないのか、疑問に思った人は少なくないだろう。 フランス在住で、現地で長年翻訳業に携わっている田中晴子さんに、アジア人に対する「無自覚な差別」が生まれる背景について綴ってもらった。 「アジア人は差別の対象ではない」という思い込み 先日、ホテルの部屋にゲームの言語設定にきてくれている日本人スタッフたちを、サッカーフランス代表でFCバルセロナに所属する選手ウスマン・デンべレが撮影しながらコメントする数年前の動画が流出し、差別的だとしてSNSで炎上したことがフランスメディアでも取り上げられました。 このビデオはフランス人でも一字一句全部は聞き
スマホのバッテリーが「簡単に交換できない設計」、じつはこんなに“不合理”だった…！（本多 慎一） @gendai_biz
バッテリーの減りが早くなってきたが… 40代営業職の田口さん（仮名）はいま、スマホの「バッテリーの減りの速さ」に頭を悩ませている。 「2年前に格安スマホ用にiPhone XSを約13万円で買いました。使い方はSNSとネット、たまに動画を見る程度です。それなのに、今ではバッテリーが半日も持たない。外出時はモバイルバッテリーにほぼ繋げっぱなしで、スリムなデザインも台無しです。 バッテリー交換をしようにも9000円程度の修理費用がかかり、工場でデータをリセットされた上、1週間程度かかるとのこと。それも面倒なので結局iPhone12を注文してしまいました」 今年から政府主導で通信料金の値下げが始まったが、一方で端末（スマホ本体）の価格は、総務省による割引規制や5G対応などの高機能化で上昇傾向にある。 スマホの値段が高くなるのなら、より長く同じ端末を使い続けたいと思うのが人情というもの。せっかく通信
「ゼロリスク」と言いながら、実は「ハイリスク社会」な日本の不思議（山口 真由）
信州大学特任教授であり、法学博士・ニューヨーク州弁護士である山口真由さん。いわゆる"高学歴女性”として取り上げられることも多く、男性社会のなかで活躍する山口さんだからこそ感じる、日々の「なんでなの？」を連載で綴っていただいています。 今回は新型コロナワクチンの承認から考察する、「ゼロリスク」を重視する日本社会について。実はハイリスクに晒されている状況を憂いながらも、そんな中で山口さんが見出した、小さな希望があると言います。 責任を取りたくない 私たちは「不思議の国」に暮らしている。 この国のリーダーにとって、状況を変えるという決断は極めてリスクが高い。逆に状況を変えないという決断は極端にリスクが低いのだ。 ゼロリスクであることを確認するまで方向転換はできない。そこにわずかでも失敗のモトがあり、方向転換した後にそれが顕在化した場合、決断をした人は全ての責任を負う。逆に、状況を変えないことによ
だから言わんこっちゃない、LINE情報漏洩の深すぎる闇（山本 一郎） @gendai_biz
7年前から指摘してきたのに 今回、朝日新聞・峯村健司さんらの報道で明らかになった、⽇本国内で最も利⽤されているSNS「LINE」の個⼈情報が、⽇本国外である韓国のサーバーに暗号化されていない無防備状態格納されており、しかも再委託先の中国企業などがアクセス可能な状態だったという事件は、第一級の情報漏洩事案である可能性があり、安全保障上、極めて重大な損失を日本の国家・社会に与えかねないものだと認識しています。 筆者は、LINEが設立に関与した一般財団法人情報法制研究所の事務局次長と上席研究員を兼任し、また、日本の個人情報保護の枠組みについて研究を行ってきました。 本件LINEの事件についても知り得る立場にあり、2014年ごろからこの問題について警鐘を鳴らしてきたつもりではありましたが、今回の一連の報道でようやく広く国民の知るところとなり問題視された件については、安堵と同時に忸怩たる気持ちを抱き
緊急事態宣言、“解除前夜”に最前線の専門家がどうしても伝えたかった“ある”メッセージ（西浦 博） @gendai_biz
日本では特別措置法に基づく2度目の緊急事態宣言が年明けの1月8日に発出された。首都圏の1都3県ではそれが2度延長されたが、現在は感染者数の減少速度が少しずつ緩慢になり苦闘している状態である。また病床の占有率の減少も同様で、その中で英国株を中心に変異株感染者の増加が認められている。宣言下で感染者数が下がり切らない中、菅首相は期日となっている21日で宣言を解除することを表明した。 同じ“轍”は踏みたくない… 今、思い出されるのは去年の3月のことだ。月後半の3連休で人出がどっと増え、感染者数の増加につながっていった。私はその連休の直前だった19日、国の「専門家会議」の発表でのことを今も後悔している。当時は北海道の感染者数の動向が注視されており、会議では「北海道では一定程度、新規感染者の増加が抑えられていることを示している」とした。この時、世の中には緩和ムードが短期的に生じていた。 一方で、これか
私が大学をみて日本と日本人の未来に「絶望」した「シンプルな理由」（ロバート・D・エルドリッヂ） @gendai_biz
日本のすばらしい特質と 私がまだアメリカの大学生だった1980年代、日本は世界の中で「輝き」を放っていた。好意的には「サクセスストーリー」であり、警戒心の立場からは「異質」「脅威」とみられていた。かくも激論の対象になる日本を自分の目で見てみたい、私はこんな単純明快な理由で今からちょうど30年前の1990年7月に来日した。 当初は、日本政府の国際教育交流事業、JETプログラムで、兵庫県の多可郡中町（現・多可町）の中学校の英語指導助手に赴任し、2年間過ごした。その後さらに日本に関わりたく、神戸大学大学院法学研究科（五百旗頭眞教授の研究室）に進んだ。 日本に来たいと思った当初の疑問の答えはすぐに見つかった。日本の国力の原点は、人々とその社会だ。勤勉さや真面目さ、礼儀正しさ、地域社会・組織志向、助け合いの重視、我慢強さ、といった特徴だ。 これらはほかの国にもある要素だ。しかし、50カ国以上を訪問し
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