映画史・時代劇研究家の春日太一氏がつづった週刊ポスト連載『役者は言葉でできている』。今回は、数々の大女優たちの相手役を務めてきた山本學が、共演のなかで培った自分の役割について語った言葉からお届けする。

子宮頸がんワクチンを打った少女たちが激しく痙攣する――そんな衝撃的な映像をニュースで見たことがある人は少なくないだろう。 2016年7月27日、15歳～22歳の女性63名が、ワクチンの副反応で健康を害したことを理由に国とワクチンメーカーに損害賠償を求め、提訴した。 しかし、ワクチンと被害を訴える少女たちの症状の因果関係は科学的に証明されていない。それどころか、薬害と言えるような因果関係がないことを証明する名古屋市調査の最終解析は、なぜか公開されなかった。医師でありジャーナリストの村中璃子氏は自ら情報開示請求を行いこの結果を入手し、「新潮45」12月号でその内容と騒動の実態を明らかにした。 日本では2013年4月に定期接種化された子宮頸がんワクチンだが、そのわずか2カ月後、「積極的な接種勧奨の一時差し控え」となった。 このころ、冒頭に挙げた痙攣する少女たちの映像のDVDが全国子宮頸がん

韓国人観光客に対し大量にわさびを入れたことで問題となった「わさびテロ騒動」は大きなニュースになった。訪日外国人は2000万人を突破したが、驚くべきことに中国人や韓国人を中心に、アジア人観光客への差別や嫌がらせ行為も増えているという。観光客本人が体験した事例などを集めた結果……信じがたいエピソードが！ ◆一部の国からの観光客に対する信じがたい接客 「母が椅子にカバンを置くと、店員が無言でそのカバンを地面に置き直し、椅子を持ち去った。日本人客が同じことをしても何も言わないのに。差別ではないかと苦情を言ったら、なんと警察に通報され、事情を話すのに1時間半も費やすことになった」 これは今年の夏、北海道登別市にある飲食店を訪れた中国人観光客が、旅行クチコミサイトに残した体験談だ。苦情だけで警察に通報されるとは信じがたいが、同じ飲食店に対しては、この書き込みのわずか5日前にも「警察を呼ばれた」と

ミラノ風ドリア(税込み299円)などの低価格メニューが支持されるファミリーレストラン・チェーン「サイゼリヤ」。2010年8月期に78億円の最高純益を達成。その後は、出店数の急速な増加に伴うコスト拡大、原材料価格の高騰などが圧迫要因となり利益を落としたが、2014年8月期を底に業績は回復基調にある。2016年8月期は既存店売上高、客数、客単価とも前期超えで着地し、連続増益で47億円程度となる見込みだ。低価格政策を貫くことができるのはなぜか。今後の国内成長戦略をどう描くのか。堀埜一成社長に直撃した。 【写 真】税込み299円の人気ナンバーワン・メニューは？ 　――消費が冷え込み、デフレ再来という声も聞こえています。 「デフレ」という言葉については、いろいろと疑問に思っている。うちの会社は「デフレの申し子」といわれるが、それは心外だ。そもそも本当にデフレという状況なのかな。 デフレというのは

最近、よく耳にする制度で「地域おこし協力隊」というのを耳にしたことがあるだろう。 総務庁の施策ではじまったこの制度、田舎暮らしを体験でき、しかも月額17万ほどの月給ももらえるオイシイ制度だ。この制度の甘い水にまんまとはまってしまった人々の声を聞いてほしい。 ◆朽ち果てた家、それなにのに寮費8000円 「もちろん僕だって夢を持って移住してきたんですよ」と語るのは埼玉から九州の某県に地域おこし協力隊としてやってきた男性Aさんだ。 都会での暮らしに疲れ地方移住を希望する人々には制度はとても魅力的に見えたという。ところが……。 「まず『早く来てくれ』というので引っ越し代の高さを気にせず、一番ハイシーズンの4月に50万円近くかけて家財ごと九州に上陸しました。けれど行ってみたら家がなかったんです」 Aさんは独身だが長い一人暮らしの間に家財が増え、2DK分の荷物があった。にも関わらず、受け入

北大西洋に生息する大型のサメ、ニシオンデンザメが400年近く生きることがわかり、デンマーク、コペンハーゲン大学の博士研究員であるユリウス・ニールセン氏らが科学誌「サイエンス」に発表した。 【動画】巨大深海ザメの撮影に成功 　ニシオンデンザメ（Somniosus microcephalus）は体長5～6メートルにも成長する一方で、1年に成長するのは約1センチと遅い。そのため長寿であると推測されていたが、軟骨しかもたないサメには石灰化する骨などの組織がないため、従来の方法では簡単に分析できず、その年齢や寿命は謎に包まれていた。 今回、ニールセン氏らはニシオンデンザメ28匹の眼の水晶体を使って放射性炭素年代測定を実施。その結果、平均寿命は少なくとも272歳と見積もられ、なかでも体長4.93メートルと5.02メートルの大きな2匹はそれぞれ335歳、392歳と推定された。これまでに脊椎動物では最も

ある時から村に刻まれていた歴史が止まり、放置されたままになっている廃村。そのどこか中二病心をくすぐられる響きと、実際に足を踏み入れてわかる独特の佇まいは、マニアを生み出すほどの魅力を持っている。 ⇒【写真レポ】田浦駅からスタート 　廃村と聞くと、人口が少ない地方にあるイメージだが、実は東京駅から1時間ほどの場所にも存在していたのをご存知だろうか。本記事はその「都心から一番近い廃村」の様子をレポートする。 ◆駅から見える海上自衛隊の基地 東京駅からJR横須賀線で約1時間。横須賀駅からほど近い田浦という場所にその廃村はある。駅周辺は山に囲まれ閑散としているが、少し歩くと昔ながらの商店街や海上自衛隊の学校があり、自然と人工物が混在した風景が広がっている。 ※Google Map　35.293186, 139.627353 そして駅から盛福寺というお寺を目指し15分ほど歩くと、京急本線とJ

5月13日、政府は、一般住宅を旅行者の宿泊施設として有料で提供する「民泊の」全面解禁に向けた原案をまとめた。 それにともない、「民泊サービスのあり方に関する検討会」も、有識者を交えて昨年11月から10回を重ねていた関連する業界関係者からのヒアリングを5月いっぱいまでで終える。今後は、それらを元に、いわゆる旅館業法免除特区とは別の議論となる“全国的な民泊解禁”についてのルールが6月にはまとめられ、閣議決定を経て施行される運びだ。 突然の規制緩和の動きに、業界の一部は色めき立っているが、これに先立ち３月、”民泊先進国”フランスから宿泊業界団体代表らが訪れ、警鐘を鳴らしていた。これについては各媒体で既に報じられているが、そこで語られなかったもう一つの「民泊の不都合な真実」があった。 ◆世界一の観光立国からの「警鐘」 去る3月17日、全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会（以下、全旅連）の招

第六感とも言われる超能力の由来については、1930年代のある実験までさかのぼることができます。米デューク大学の植物学者だったジョゼフ・バンクス・ライン氏は、何も書かれていないカードを見せるだけで、裏側に印刷されている形を（おそらくは試験官の心を読むことで）正確に当てられる人がいると主張しました。超能力の存在を実証するほかの種類の実験はありませんが、この迷信は今でも信じられています。冷戦時代に、超能力のあるとされるスパイを採用していたCIAも、その片棒を担いでいたと言えるでしょう。CIAは1995年に超能力者のネットワークを解散させ、超能力が武器にならない――それどころか存在しないとようやく結論付けました。 1960年代、米カリフォルニア工科大学の神経心理学者ロジャー・ウォルコット・スペリー博士は、てんかん患者の発作を軽減したり防止したりする目的で、脳の2つの半球をつないでいる繊維組織を切断

来年卒の大学生の就職活動がスタートして早２ヵ月――。 ブラック企業から就活生を守るために作られたはずの法律が、すこぶる評判が悪い。昨年１０月から一部で今年３月から施行されている「若者雇用促進法」だ。 【参照】就活生を狙う求人詐欺が横行、給料水増しの手口とは？ その実態をひとつずつ見ていこう。 まず、同法ではハローワークに対し、過去に労働関係法令に違反した求人企業の新卒者の求人申し込みを拒否できる権利（求人不受理）を認めている。残業代不払いや違法な長時間労働を繰り返すブラック企業を締め出す目玉の施策として注目されていたところだが、現実は…。都内にある４年制大学のキャリアセンターの担当者がこうボヤく。 「就活生にとっては全く頼りになっていませんね。『求人不受理』を認めているのはハローワークだけで、リクナビやマイナビといった就職ナビは対象外だからです。例年、学生に対する求人に占める割合は、

業績不振、経営再建と切っても切り離せないのがリストラ。この冬から春にかけて大きな話題になったのは不正会計問題で窮地に陥った東芝の大リストラだった。一連の構造改革で1万人を超える社員が東芝を去ることになった。 「5年で正社員が減った会社」11位以下 　勢いのある企業は従業員を増やすが、もちろんそんな順調な企業ばかりではない。経営が芳しくなかったり、グループ再編の一環で不振事業や本業との関連の薄い部門の整理を進めたりすれば従業員は減少する。 東洋経済オンラインは、過去5年で正社員を大きく減らした上場企業を独自に調査。上位500社をランキングした。雇用期間の定めがなく解雇にも厳しい制限などがある「正社員」は、有価証券報告書で原則は従業員数として記載されている。直近本決算(2014年12月～2015年11月期)と5年前で比較して、その減少数を調べた。昨年も同種のランキングを掲載したが最新版となる

先月、1カ月にわたって日本経済新聞紙上に連載された「私の履歴書」は、ビジネスマンの間で「面白すぎる」と評判を集めた。 「お、ねだん以上。」のCMで知られる、家具小売り大手「ニトリホールディングス」の似鳥昭雄社長(71)が、裸一貫から“一代”で国内外約350店舗、年商約4000億円の一大企業を築き上げるまでの半生を語ったのだ。 だが、「あそこに書かれていることは嘘ばかり！」と厳しく批判する人物がいる。似鳥氏の実母・似鳥みつ子さん(94)である。ニトリ創業の地、札幌で一人暮らしを続けるみつ子さんは、「週刊文春」の取材に約2時間にわたって怒りをぶちまけた。 例えば、極貧だった少年時代のエピソードが「私の履歴書」では随所で語られているが、みつ子さんはこう憤る。 「確かに、昭雄が6歳くらいになるまで家は貧しかった。けど、ヤミ米の仕事を始めてからは裕福になったの。あの頃、まだ珍しかった三輪自動

《少年野球時代は、友達の母ちゃんの握ったおにぎりを勧められても食べられなかった。今は番組のロケで“お世話になった家で手料理を味わう”なんてことになると、もう地獄！》（有吉弘行） 《人の握ったおにぎり食べられないんです》（ロンドンブーツ1号2号・田村淳） テレビ番組やツイッターで、他人の握ったおにぎりが食べられないことを公言する芸能人を最近、よく見かける。 その傾向は一般人にもいえるようだ。女性セブンが30〜50代の既婚男女各150人、計300人にネットでアンケートを行ったところ、〈コンビニと他人の握ったおにぎり、どちらが抵抗なく食べられますか？〉の問いに、「コンビニ」と答えた人は90.6％だった。 さらに他人の握ったおにぎりを食べることに〈抵抗があるか〉と聞くと、「ややある」「非常にある」が25％で、実に4人に1人。女性だけで見れば、30.6％が抵抗を感じているという結果が出た。

男性は女性にくらべ、人との「つながり」を築くのが不得手だとされています。ハーバード大には「男子校に入らないことは、運動をするのと同じだけの健康効果がある」という説を唱える研究者もいるほどだそうです。 予防医学研究者の石川善樹さんが、国内外で行われた数多くの研究を例に挙げながら、健康にとっての「つながり」の重要性をおもしろく、わかりやすく解説した一冊、『友だちの数で寿命はきまる 人との「つながり」が最高の健康法』（マガジンハウス）よりお届けします。 【その他の画像が見られる記事はこちら】 ●日本人は真面目だから長生き？ 性格と寿命をめぐる研究もアメリカではよく行われています。なかでもスタンフォード大学のルイス・マディソン・ターマン教授は１５００人ほどの子どもたちを80年間以上追いかけるという鬼のような研究をしています。これはターマン研究と呼ばれる有名な研究です。 性格は大きく５つに分

安倍晋三政権は地方を活性化させる「地方創生」を重要政策に掲げているが、バラ撒（ま）きに終わることが目に見えていると大前研一氏は言う。地方を創生するための最新例を研究するため、研修旅行でバルト3国（エストニア・ラトビア・リトアニア）とベラルーシを視察してきた大前氏が、エストニアの「eガバメント（電子政府）」について解説する。 ＊　＊　＊ エストニアはバルト3国の中で国土面積も人口も最も小さいが、それゆえに国家としては一番まとまりがよく、しっかりしている。1人当たりGDPは3か国中トップの約1万9000ドルで、政府の財政収支や債務残高のGDP比も“最優等生”だ。 そして、とくにエストニアが有名なのは「eガバメント（電子政府）」である。各行政機関がバラバラに持っていたデータベース（DB）を連携させる「X-road」というシステムをインターネット上に構築し、今日、世界で最も進んだ国民DBを確

軽い気持ちで『最貧困女子』（鈴木大介/幻冬舍）読み始めたが、こんなに暗く救われない思いにとらわれるとは…。最貧困女子。この本でそう呼ばれているのは、低所得に加えて、家族の無縁（助けてくれる家族親戚がいない）、地域の無縁（苦しい時に相談できる、助言してくれる友人、知人がいない）、制度の無縁（生活保護など、社会保障制度から漏れてしまっている、または制度そのものを知らない）の「三つの無縁」と、精神障害、発達障害、知的障害の「三つの障害」がさまざまに重なり合って、困窮を極めた生活を送っている女性のことであり、そしてそれはセックスワークの最下層で生きる10代から20代の女性たちとぴたりと重なる。 【画像あり】『最貧困女子』の中面をチェック 　セックスワークの最下層、つまり生活のために、その日の寝場所、食べ物を確保するために、身を売って生きている少女たちがいるということに、まず衝撃を受けた。なんでそん

中田 考（なかた・こう）氏 カリフメディアミクス代表取締役社長、同志社大学高等研究教育機構客員教授、イスラム学者（c）Takashi Suga 「イスラム国」に戦闘員として渡航計画を企てていたとして、10月6日に北海道大学の男子学生が警視庁公安部から事情聴取を受け、東京都杉並区の宿泊先などの家宅捜索を受けた。小誌は、この学生の渡航支援を行ったとして、同じく事情聴取と家宅捜索を受けた中田考氏に9月24日の段階で接触していた。9月に現地を訪れたばかりの中田氏が語る「イスラム国」とは――。 ＊　＊　＊ Wedge編集部（以下、――）なぜ「イスラム国」へ行ったのか。 中田考氏（以下、中田）9月上旬に「イスラム国」に招かれ、シリア国内の彼らが支配する地域へ行ってきた。「（編集部注：8月にシリアでイスラム国に拘束されたとみられる）湯川遥菜氏の裁判をしたい。公正に裁きたいと思うのだが、英語も通じず