最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに
＜火山の熱や深海の水圧、真空の宇宙空間さえ生き延びるクマムシは、驚くべきDNA修復メカニズムを備えていた＞ クマムシは想像を絶するほどの過酷な環境を生き延びることができる生物だが、その生命力の謎が解明される可能性が出てきた。 【動画】クマムシは宇宙の最強生物 クマムシはその愛らしい姿から、水グマやコケブタと呼ばれているが、極端な高温や低温、高圧・低圧、空気不足、放射線、脱水、さらには宇宙の真空状態に至るまで、ほとんどの生命体にとって死を招く環境に耐えることができる。 最近、学術誌『カレント・バイオロジー』に掲載された論文によれば、この頑健な生物が放射線を生き延びるメカニズムが解明された。 体長わずか0.5ミリのクマムシは、さまざまな環境で生息している。コケ、落ち葉、淡水や海洋の堆積物などに生息していることが多いが、高温の沸騰泉、ヒマラヤ山脈の頂上、水深4000メートルの深海でも発見されてい
オジサンは遠慮して？ 女性K-POPアイドルのイベントに「中年男性」が殺到...韓国国内で物議
＜日本でも「NewJeansおじさん」と否定的に語られるNewJeansの中年男性ファンたち。韓国ではイベントの際の動画が物議を醸している＞ 「ニュージーンズ（NewJeans）」は15～19歳のメンバーで構成される、いま最も注目を集める女性K-POPアイドルグループ。日本では従来の韓国ガールズグループ以上に中高年の男性からアツい支持を受けているようで、「NewJeansおじさん」という否定的なニュアンスが込められた言葉がSNSで拡散される状況となっている。 ■【動画】「若者にチャンスを譲れ」「メンバーに触ろうとしてる！」と物議を醸したNewJeans のイベントの様子 このファン層の特徴は、韓国国内でも共通しているようだ。8月に開かれたファンイベントでは、ファンたちが現地で撮影した映像がSNSに投稿され始めると、イベント参加者の多くが30代後半以上の男性だという指摘が相次ぐ事態になった。
洋食は「和食」なのか？ NYに洋食屋をオープンした日本人の挑戦
「バー・モガ」のエグゼクティブシェフ、秋山剛徳 Satoko Kogure-Newsweek Japan ＜オムライス、ハンバーグ、エビフライ、コロッケ......どこか懐かしい日本の「洋食」だが、これって日本料理なの？＞ 「人種のるつぼ」と呼ばれるニューヨークには世界各国の料理が集結し、そのジャンルも高級料理から家庭料理までと幅広い。大人気の「和食」ひとつをとっても、寿司屋からうどん屋、おにぎりショップからラーメン屋まで多種多様だ。 そんなニューヨークに今年4月、日本人シェフによる「洋食屋」が誕生した。オシャレなウエストビレッジ地区にオープンした、赤煉瓦づくりの「バー・モガ」だ。和食レストランがひしめくニューヨークでも、「日本の洋食屋」は初めてかもしれない。 扉を開くと大正ロマンを彷彿させるモダンな空間が広がり、メニューにはオムライスにハンバーグ、エビフライにコロッケ、グラタンなど、どこ
岸田政権は潔く国葬を撤回せよ
岸田首相も、国葬の判断を早まったと感じているかもしれない Eugene Hoshiko/REUTERS ＜さまざまな計算違いでここまで大ごとになってしまった国葬問題で試されているのは、岸田首相の「撤退力」だ＞ 7月8日に銃撃事件で亡くなった安倍晋三元首相の「国葬儀」が9月27日に行われる予定だ。しかし法的根拠の曖昧さや旧統一協会問題への関心への高まりにより、世論調査では国葬に反対する声が多数派となった。当初目論まれていた海外の大物政治家の弔問もほとんどない。反対する声を押し切って国葬を強行する意味はあるのだろうか。招待状の発送など国葬の既成事実化が進んでいるが、今からでも止めたほうが岸田政権のためでもあるのではないか。 銃撃当初のムードが一変 筆者は7月に「安倍元首相の国葬に反対する」という記事を出した。安倍晋三元首相の功績には論争の余地があり他の首相経験者に対して特別扱いする根拠はない
これを読んで僕が「統一教会擁護派」か判断してください（パックン）
国会が果たすべきは「ルールメーカー」としての役目のはず（衆議院で安倍元首相に黙とうを捧げる議員たち、8月5日） Issei Kato-REUTERS ＜「統一教会問題はもういい」「安倍元首相の国葬ゲキ押し」などと報じられた発言の真意をお伝えします＞ 炎上ではないが、なんだかくすぶっているようだ。 先日、テレビ番組『ビートたけしのTVタックル』で僕がある発言をしたあと、少し珍しい現象が起きた。基本的にリベラルな僕はだいたい「左」から褒められ「右」から叩かれることが多いが、今回は逆パターンになった。 それは今度の臨時国会で旧統一教会と政治家の接点を追及するべき否かというテーマで討論しているときの僕の発言だった。ネットニュースの「パックン『統一教会問題はもういい！』」などという見出しが広まり、僕が教団と政治家との関係は気にしないと言っているように捉えられているようだ。 まあ、それなら叩かれるのも
日本経済、低迷の元凶は日本人の意地悪さか 大阪大学などの研究で判明
＜十分な内需があるはずの日本が、他の先進国のように成長できない大きな要因は、日本人のメンタルにあった＞ 日本経済はバブル崩壊以降、30年にわたってほとんど成長できない状況が続いている。日本が成長できなくなった最大の理由は、経済の屋台骨だった製造業がグローバル化とIT化の波に乗り遅れ、国際競争力を失ったことである。 だが、成熟した先進国は豊かな消費市場が育っているので、輸出競争力が低下しても国内消費（つまり内需）で成長を継続できるケースが多い。実際、アメリカやイギリスは、製造業の衰退後も内需を原動力に高成長を続けている。 日本は他の先進諸国と同様に、十分な内需が存在しているはずだが、どういうわけか日本の国内消費は低迷が続いており、これが低成長の元凶となっている。 一部からは消費増税が原因であるとの指摘も出ているが、税は経済学的に見て成長を根本的に阻害する要因ではなく、しかも欧州各国が15～2
ノーマスクの野外パーティー鎮圧 放水銃で吹き飛ばされた参加者も
新型コロナ第3波への警戒が続くベルギーで大規模な野外パーティーが開催され、物議を醸している。 5月1日、首都ブリュッセル市内の公園で4月に続き2度目のパーティーが企画され、ノーマスクの若者など数千人が集合。 群衆の一部が解散の指示に従わなかったため、警察が催涙弾を使用する事態に。放水銃で吹き飛ばされる参加者もいた。
あのパリ教師斬首事件は、13歳女子生徒の嘘が発端だった
＜女子生徒が親についた嘘が、パリを震撼させる悲劇の連鎖に発展＞ フランスのパリ近郊で昨年10月、イスラム教の預言者ムハンマドの風刺画を授業中に見せた教師サミュエル・パティが首を切断され、殺害された。この衝撃的事件の発端は、13歳の女子生徒の嘘だった。 問題の授業について、女子生徒は父親にこう語った──風刺画を見せるのでイスラム教徒の生徒は教室を出るようパティが言った。でも私は逆らい、2日間の出席停止を食らった。これに父親が怒り、「パティはイスラム嫌悪」とする動画をインターネットに投稿。動画を見たアブドゥラフ・アンゾロフ（18）がパティを殺した（アンゾロフは犯行直後、警官に射殺された）。 女子生徒は昨年、名誉毀損で告発され、父親は殺人の共犯容疑で逮捕されている。そしてついに先日、生徒本人が問題の授業には出席していなかったことを認めていたと、女子生徒の弁護士が発表した。度重なる欠席が理由で前日
ドクター・スースの絵本6冊絶版にポリコレ批判
Banned Seuss Site Emerges to Promote Dr. Seuss' Six Canceled Books ＜差別に対する責任ある決定と評価の声がある一方で本を「抹殺する」のはおかしいと反論サイト開設＞ 米絵本作家ドクター・スースの作品のうち6作について、人種差別的な描写があるとして絶版が発表されたことを受けて、3月3日に「Banned Seuss（禁止されたスース）」というウェブサイトが開設された。 「本を抹殺する行為は常軌を逸している」と同ウェブサイトは主張し、こう呼びかけた。「私たちの人間性を守るために立ち上がろう」 ウェブサイト「禁止されたスース」では現在、絶版となった6作品のうちのひとつである『マルベリーどおりのふしぎなできごと』の特集を組んでおり、また同サイトには「全てのアメリカ人の市民権と自由のために尽力する」ことを掲げる超党派の組織「不寛容と人種差
マジックマッシュルームを静脈注射した男性が多臓器不全、血液中でキノコが育っていた
Man Injects Magic Mushrooms, Gets Organ Failure As They Grow in His Blood ＜煮出した「お茶」を静脈注射したところ下痢や吐血の症状が。臓器損傷が確認され集中治療室に運ばれる羽目に＞ 幻覚作用のある「マジックマッシュルーム」の汁を静脈注射したアメリカ人男性（33）が、多臓器不全を起こして入院した。 入院は22日間に及び、このうち8日間は集中治療室（ICU）だった。病院側が検査を行ったところ、男性が摂取したキノコ「ミナミシビレタケ」が「血液の中で育っていた」という。 アリゾナ州フェニックスにあるクレイトン大学医学部の研究者たちが、コンサルテーション・リエゾン精神医学会の機関紙にこの男性の症例について研究報告を行なった。男性は双極性障害を患っており、静注薬物の使用歴があった。 男性の家族は、男性が医師に処方された向精神薬を服
ワタリガラスの知能は大型の類人猿並みであることが明らかに
＜ドイツのオスナブリュック大学の研究による、ワタリガラス（ハシブトガラスよりも一回り大きい渡り鳥）には大型の類人猿並みの物理的・社会的な能力があることが明らかになった......＞ 大型類人猿と同程度の知的能力 カラスは頭がいいということは、日頃の行動からよく言われているが、このほど発表された実験により、カラス、なかでもワタリガラス（ハシブトガラスよりも一回り大きい渡り鳥）には大型の類人猿並みの物理的・社会的な能力があることが明らかになった。実験結果は、自然科学や臨床研究に関するオンライン学術誌サイエンティフィック・リポーツに発表されている。 今回ワタリガラスの認識力を調べる実験を行ったのは、ドイツのオスナブリュック大学の認知科学者シモーネ・ピカ博士が率いるチームだ。同博士によると、これまでもさまざまな研究者が同様の実験を行ってきたが、その多くは、1つのタスクだけでワタリガラスの能力を評価
トランプ支持の強力なパワーの源は、白人を頂点とする米社会の「カースト制度」
＜本書の重要な指摘は、カースト最上層にいる者は制度を守るためなら何でもやるということ＞ 筆者はドナルド・トランプが共和党の予備選に出馬した2015年から接戦区のニューハンプシャー州などで大統領選を取材し、「トランプに熱狂する白人労働階級『ヒルビリー』の真実」といった記事で報告してきた。そして、2016年の大統領選挙で起こったことを『トランプがはじめた21世紀の南北戦争』（晶文社）という本にまとめた。 得票数ではヒラリー・クリントンの6585万3625票 (48.0%)に対してトランプ6298万5106 票(45.9%)とクリントンのほうが多かったのにもかかわらず、選挙人制度によってトランプはクリントンに圧勝した。 クリントンが敗北した理由を多くの専門家が分析してきたが、特にリベラルの側から聞こえてくるのが、「白人労働者への配慮が足りなかった」、「（人種、ジェンダー、性的指向といった）アイデ
世界の移住したい国人気ランキング、日本は2位、１位は...
＜「海外移住」に関連したフレーズと目的地となる国を、世界101カ国の月ごとの検索データをもとに分析。各国ごとにもっとも検索された国を抽出し、ランク付けされた...＞ 安全でフレンドリーなカナダが人気 先日の米大統領選直後、米国では「ニュージーランドに移住するには」というフレーズの検索が急増したとの報道があったが（ニュージーランド・ヘラルド）、世界の人たちはどの国に憧れを抱き、暮らしたいと思っているのだろうか？グーグルの検索データからはじき出されたのは、カナダがもっとも人気が高く、続いて日本という結果だった。米誌フォーブスなどが伝えた。 調査を行ったのは、米フィンテック・スタートアップ企業のレミトリーだ。同社によると、「海外移住するには」というフレーズが検索された回数は、2020年1月から10月の間に29％増加したという。そこで同社は、世界101カ国の月ごとの検索データをもとに、海外移住に関
日本のマスコミはなぜ「推定無罪」の原則を守らないのか？
日本だけにリークがあるわけではないが、マスコミがリークをどう利用するかは重要だ Takashi Aoyama/GETTY IMAGES ＜警察の立場をそのまま報道し、逮捕時の写真を掲載するのは大きな問題＞ 20年前から日本に住んでいる私だが、マスコミによる報道で、いまだに慣れないものがある。誰かが逮捕されたとき、逮捕時の映像が放送されたり、写真が掲載されたりすることだ。 フランス人からすると違和感がある。特に最近ショックを受けたのは7月に起きた事件だ。当時、新聞などにはこう書かれた。「生後3カ月ぐらいの女児を自宅マンションに約16時間置き去りにしたとして、警視庁は24日、保護責任者遺棄の疑いで東京都台東区、職業不詳の母親（30）を逮捕した。女児は搬送先の病院で死亡が確認された」。女性が逮捕されたときの写真も掲載され、結果的に「犯罪者だ」と報じるのと同じだった。 これは推定無罪の原則を全く守
イギリス版Go To Eat、コロナ流行拡大の原因だった──英調査結果
＜日本のGo To Eatに似た外食産業への支援策「Eat Out Help Out」（外食をして支援しよう）キャンペーンがイギリスで行われていたが、新たに発生した新型コロナのクラスターのうち、8～17％は同キャンペーンに起因するものだった...... ＞ 利用者が多い地域ほど感染者増加 英国で夏の間に行われていた、日本のGo To Eatに似た外食産業への支援策「Eat Out Help Out」（外食をして支援しよう）キャンペーンは、英国における新型コロナウイルス感染症の第2波の一因となっていた──英ウォーリック大学は10月30日、このような調査結果を発表した。 同キャンペーンが新型コロナ感染拡大に与えた影響について調査を行ったのは、ウォーリック大学の経済学者、ティモ・フェッツァー准教授だ。報告書では、新たに発生した新型コロナのクラスターのうち、8～17％は同キャンペーンに起因するもの
新自由主義が蝕んだ「社会」の蘇らせ方
＜ボリス・ジョンソンや小池百合子などがコロナ禍を機に福祉重視へと舵を切るなど、新自由主義は変更を迫られつつある。だが「社会」を立て直すにはさらなる一手が必要だ。本誌「コロナと脱グローバル化 11の予測」特集より＞ 今回の新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）は、1980年代以来、小さな政府と市場の自由、個人の選択と自己責任を強調して世界を席巻してきた新自由主義に、二重の意味で大きな変更を迫っている。 1つは、感染症の拡大を防ぐために国家の役割が重要になったということだ。例えばボリス・ジョンソン英首相が新型コロナ感染症に罹患し、生還しながら、「社会というものはある」「NHS（イギリスの医療制度）に命を救われた」と述べたことは象徴的だ。ジョンソンは、80年代に新自由主義を開始したマーガレット・サッチャーの有名なせりふ「社会などというものは存在しません」をもじってサッチャーの新自由主義
「文化の盗用」は何が問題で、誰なら許されるのか？ あるベストセラーが巻き起こした論争
パフォーマンスに和服？をモチーフにした衣装で登場し、炎上したケイティ・ペリー Lucy Nicholson ＜キム・カーダシアンの下着ブランドへの批判で日本でも話題になった「文化の盗用」だが、その判断基準は明確ではない＞ アメリカで2020年1月に発売されてから、半年を過ぎた今でもベストセラーを続けている小説がある。メキシコから国境を越えてアメリカに移住しようとする難民の母子の物語であり、売れるのが納得できるページターナーだ。だが、それ以上にこの小説を有名にしたのは、Jeanine Cumminsという名前の白人（彼女の祖母はプエルトリコ出身のラテン系だということが後にわかった）が、メキシコからの移民について書いたことだった。 あらすじをざっと紹介しよう。 メキシコのアカプルコで書店を経営するリディアは、ジャーナリストの夫や親族と愛情たっぷりの生活を送っていた。リディアは、書店を訪れた年上
抗議デモに参加した17歳息子の足元に新品の靴 略奪に加わった可能性が...
PHOTO ILLUSTRATION BY SLATE. PHOTOS BY GETTY IMAGES PLUS ＜反人種差別デモに参加した息子が見覚えのない高価な靴を履いているのですが、その手の靴を扱うお店が略奪に遭ったというニュースを見ました。盗んだのではないかと疑っているのですが──。＞ Q：15歳と17 歳の息子が人種差別抗議デモに参加しました。ところがデモが暴動に発展したと連絡があり、私と妻は車で2人を迎えに行きました。 今日になって、妻と私は上の子が高価な新品の靴を履いていることに気付きました。息子はネットで買ったと言うのですが、その手の靴を扱っていた靴店が略奪に遭ったとのニュースが報じられており、私たちは息子が盗みに加わったのではないかと疑っています。 妻は本人を問い詰めて真実を語らせ、靴はどこかに寄付しようと言います。私は店に行って靴を返すのが筋だと思いますが、妻は警察に通
知られざる日本のコロナ対策「成功」要因──介護施設
＜いまだ議論の続く「日本モデル」の謎。ほとんど注目されていないが、日本が新型コロナウイルス第1波を抑え込めたカギは、高齢者施設での地味な対策ではないか＞ アメリカでは新型コロナウイルスの感染拡大が続き、日本でもまた感染が拡大しているのではないかと言われている。第1波に各国がどう対処したかを比較するのは、次の感染の波に備える意味でも重要である。 日本を含む東アジアにおけるコロナ死亡者数は、欧米と比べると格段に少ない。台湾や韓国では、総統や大統領が陣頭指揮を執り、検査数を素早く増やし、ハイテクを駆使して、欧米のような経済的損失が甚大なロックダウン（都市封鎖）なしで第1波を切り抜けた。ところが、日本ではオリンピックへの配慮からか政治的な初期対応は随分と遅れたにもかかわらず、やはり死亡者数が非常に少ない。 国内では「日本モデル」が話題になっているが、国際的にはあまり興味を持たれていない。理由は3つ
中国「マスク外交」で信頼失墜、ヨーロッパでの印象が悪化
＜送られてきたマスクの品質に問題があったことで、中国に対して反感が強まる欧州諸国＞ 中国の「マスク外交」は失敗に終わったらしい。 シンクタンクのヨーロッパ外交評議会がヨーロッパ9カ国で、中国への印象が新型コロナ前後でどう変わったかを聞いた結果、フランスとデンマークでは悪化が62％に対し好転がそれぞれ6％と5％、ドイツは悪化が48％に対して好転は7％。9カ国の平均では悪化が48％に対し、好転はわずか12％だった。 中国から送られてきたマスクなどの物資に品質上の問題があったことで中国への信頼は傷ついており、マスク外交は中国への反感の一因になっている。 中国はコロナ禍の「救世主」にはなれなかったようだ。 ■中国への印象が好転したと答えた欧州9カ国の回答の平均 12% ■中国への印象が悪化したと答えた欧州9カ国の回答の平均 48% ■中国への印象が好転したと答えたデンマーク人。悪化は62％ 5%
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