＜独自＞米、日本産ホタテに中国以外の加工施設仲介
中国が東京電力福島第１原発処理水の海洋放出を受けて日本産海産物の輸入を全面停止したことを巡り、在日米国大使館が日本の漁業者の独自支援に乗り出したことが分かった。輸出額が多い日本産ホタテの大半が中国で加工処理後に米国へ再輸出されることを踏まえ、米食品医薬品局（ＦＤＡ）の登録を受けた台湾、タイ、ベトナムの加工施設への輸出を仲介し、ここから米に再輸出するルートを構築する。 もともと、日本産のホタテは中国の施設で殻むきなどの加工をした後、米に再び輸出されるケースが多かった。米国が昨年１年間で、中国経由で輸入した日本産ホタテは１億ドル（約１４７億円）超にのぼる。今回、中国の全面禁輸措置に伴ってこのルートが使えなくなり、日本の漁業者の収入減が懸念されていた。 今回、米が斡旋する施設では、中国と同様にホタテの加工ができるという。さらに、対米輸出向けの食品加工を行う際に必要となるＦＤＡの登録を受けているこ
ビッグモーター全件調査へ 自前諦め、第三者洗い直し 損保が要求、保険金不正
中古車販売大手ビッグモーター（東京）が自動車保険の保険金不正請求問題で、期間を区切って過去にさかのぼり、車両修理の全件を調査することが２２日、分かった。自前調査を諦め、第三者機関が洗い直す方向で検討している。自前調査では踏み込み不足になると懸念した損害保険会社が要求した。ビッグモーターが取材に認めた。 ビッグモーターによると、修理件数は、同社に出向者を出していた損害保険ジャパンなど損保大手からあっせんされた分だけで年間３万台に上る。ほかの損保なども含め、複数年を全て調べれば数十万台規模に膨らむ可能性がある。 ビッグモーターの外部弁護士の調査報告書は、事故車両を故意に傷つけるなどして修理代を水増しする不正行為が少なくとも平成３０年ごろから続いていたとの見方を示した。
＜独自＞「銃」描写の小説押収、奈良県警 通読し執着深めた可能性 安倍氏銃撃
安倍晋三元首相（６７）が奈良市での参院選の演説中に銃撃されて死亡した事件で、奈良県警が山上徹也容疑者（４１）＝殺人容疑で送検、鑑定留置中＝の自宅マンションから、複数の小説を押収していたことが６日、捜査関係者への取材で分かった。小説には銃を使う場面もあった。県警は山上容疑者が小説を読むなどし、銃を使った犯行への執着を深めていった可能性もあるとみている。 県警は事件当日以降、奈良市内にある山上容疑者の自宅マンションや実家などを捜索。書籍やノート類を押収した。捜査関係者によると、書籍には小説が複数冊含まれており、一部に銃を使用する描写があった。 山上容疑者は当初爆弾を作ろうとしていたが、昨年春ごろに銃の製作に切り替えたと説明。爆弾から銃に変更した理由については「爆弾だと多くの人を巻き込んでしまうが、銃であればピンポイントで狙える」という趣旨の供述をしていることが判明している。 世論誘導狙う計算ず
【参院選２０２２】世代間で生じる「ギャップ」 解消の糸口は
前回参院選から３年。社会を一変させた新型コロナウイルス禍では、感染によるリスクの低い若者や子供にも一様に行動制限を求めた国の政策に、「若者の声が反映されなかった」との指摘も出ている。少子高齢化で高齢者の政治的影響力が高まる「シルバー民主主義」が叫ばれて久しいが、世代間では政治参加や政党に対する認識そのものにも違いが生じている。「ギャップ」解消の糸口はあるのだろうか。（緒方優子） ■届かなかった声《自殺リスクの高い相談です》 各党が街頭で第一声を上げた公示日の６月２２日。チャットで２４時間悩み相談に応じる都内のＮＰＯ法人「あなたのいばしょ」の一室では、相談の緊急性を知らせるランプが点灯し、アラートが鳴っていた。 相談は、多い日で１千件超。チャットという特性もあり、約７割は２９歳以下の若者からだ。親から性的虐待を受け、家のベランダから助けを求める少女、育児で孤独を感じ、追い詰められた母親…。コ
日銀総裁「家計が値上げを受け入れている」
日本銀行の黒田東彦総裁は６日、東京都内で講演し、商品やサービスの値上げが相次いでいることに関連し、「日本の家計の値上げ許容度も高まってきている」との見解を示した。さらに、持続的な物価上昇の実現を目指す上で「重要な変化と捉えることができる」と指摘した。 家計が値上げを受け入れ始めた背景として、黒田総裁は「ひとつの仮説」と断った上で、新型コロナウイルス禍による行動制限で蓄積した「強制貯蓄」が影響していると指摘。「家計が値上げを受け入れている間に、良好なマクロ経済環境をできるだけ維持し、賃金の本格上昇につなげていけるかが当面のポイントだ」と述べ、強力な金融緩和を継ける考えを強調した。 講演中、対ドル円相場は１ドル＝１３０円台後半で推移。黒田総裁は「安定的な円安方向の動きであれば、わが国経済全体にはプラスに作用する可能性が高い」との見解を改めて示した。 １０日には、訪日外国人客の受け入れが再開され
【突き進め！！ 亥年】松山政司・前１億総活躍担当相 岸田さん、リーダーシップ発揮して（1/2ページ）
日本青年会議所（ＪＣ）が北方領土返還運動を始めて３０年の節目の年に会頭だったこともあり、ロシアには政治家になる前から関わってきました。外務副大臣のときにロシア担当としてパイプづくりを進め、閣僚になってからも昨年９月の「東方経済フォーラム」など安倍晋三首相のロシア訪問に計３回同行しました。 参院自民党の日露議員懇話会の会長代理として、日露の地域間交流の促進に取り組んでいます。政府は互いの立場を意識しながら話さないといけませんが、議員外交はざっくばらんに話せるので、両首脳の平和条約締結に向け、フォローアップや土台づくりができればいいと思っています。 私が委員長に就任した政府開発援助（ＯＤＡ）に関する特別委員会は参院にしかなく、決算委とともに参院が重視するところです。 ＯＤＡは年間総支出額が１８５億ドル（約２兆円）になるだけに、国益に資するものでなければなりません。日本企業や被災地の支援につなげ
品質に懸念も 平壌に８０階建てタワマン
北朝鮮の朝鮮中央通信は１６日、金正恩（キムジョンウン）朝鮮労働党総書記が１万戸の住宅建設が集中的に昨年進められた平壌（ピョンヤン）市東部の松新（ソンシン）、松華（ソンファ）地区を現地指導したと伝えた。同通信は「８０階建て」のタワーマンションも新たに建てられたと報じた。現地指導の日時は伝えられていない。 北朝鮮メディアは２０１５年に同市で５３階建てマンションが完成したと報じたことがあり、今回新たに建ったものはこれを上回る。（共同） １万戸の住宅建設が進められた平壌市の松新、松華地区を現地指導する金正恩朝鮮労働党総書記（右端）（朝鮮中央通信＝朝鮮通信）金正恩氏は高いレベルの設計、施工が行われたと高く評価し、人民の新たな住居ができ望みがかなったと「この上なく喜んだ」という。また、４月１５日の故金日成（キムイルソン）主席の生誕記念日までに市民が入居できるよう作業を進めることを指示した。工期が１年し
立民、辺野古移設中止を公約「同盟に影響与えず」
立憲民主党の枝野幸男代表は２４日、衆院選に向けた政権公約の第５弾として外交・安全保障政策を発表した。日米同盟を基軸とする方針は堅持しながら「対等で建設的な日米関係」を構築すると主張。沖縄県の米軍普天間飛行場の名護市辺野古移設を中止した上で、市街地に囲まれた普天間飛行場の危険性除去に向け、米側と交渉を始めると訴えた。 枝野氏は国会内で記者団に「移設工事を止めることは国内問題」と明言した。 移設方針の決定から２０年以上が経過し、軍事情勢の変化により米海兵隊の役割も変わっている上、移設完了が１０年以上先になることも踏まえ「粘り強く時間をかけて交渉する姿勢であれば、日米同盟に影響を与えない」との認識を示した。 具体的な解決策は「米国の世界戦略も影響する」ため明示できないとした。民主党政権では沖縄県外への移設を打ち出したものの頓挫し、日米関係を混乱させた経緯がある。 在日米軍の法的地位を定めた日米地
「源氏なのに義経が出てこない」の苦情受け…源氏物語ミュージアムで企画展
京都府宇治市の源氏物語ミュージアムで、市歴史資料館との合同企画展「『源氏』的なるものと宇治 都名所図会の世界」が開催されている。来年２月１４日まで。 同ミュージアムを訪れる人からは「『源氏』なのに頼朝も義経も出てこない」との声もあるという。源氏といっても「源氏物語」や「源平合戦」などさまざま。「源氏」とは何かをはじめ、「源氏物語」と「平家物語」を切り口にして、宇治をはじめとする「源氏」ゆかりの名所を紹介する。 展示されているのは初公開の「源平盛衰記図会」や「源氏絵鑑帖」「都名所図会」「拾遺都名所図会」など、書籍や屏風などの数々。３期に分け展示替えを行い、２８件４３点の資料が展示される。 観覧料は一般５００円、小・中学生２５０円。午前９時から午後５時。月曜（祝日の場合は翌日）と年末年始は休館（来年１月２、３日は臨時開館）。問い合わせは同ミュージアム（（電）０７７４・３９・９３００）。
開会宣言の不起立問題、「起立アナウンス」できず 組織委謝罪
東京五輪の開会式で入場行進する日本選手団（中央）。緊急事態宣言下、無観客で行われた＝２３日夜、国立競技場 ２３日に行われた東京五輪の開会式で、天皇陛下が開会を宣言された際、菅義偉(すがよしひで)首相と小池百合子東京都知事がともに椅子に着席したままだったことについて、大会組織委員会は２７日、台本にあった起立を促す場内アナウンスができていなかったと説明した。 組織委によると、台本では、陛下が開会を宣言される前に、起立を促す場内アナウンスを流すこととなっていた。しかし、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長がスピーチの最後で、陛下に開会宣言を求める発言をしたため、そのままの流れで進行し、場内アナウンスを入れるタイミングを失ったという。
児童に勝手な朝鮮名 東大阪市立小の民族学級、保護者の明確な同意得ず
保護者らの抗議を受け、学校が全校児童の保護者にあてた文書。普段の教室で民族学級の児童を朝鮮名で呼んでいたことは触れられていなかった 大阪府東大阪市の市立布施小学校の課外活動「民族学級」で、在籍する児童について日本国籍で日本人名を使って生活しているのに学校側が勝手に朝鮮名を付けて呼んでいたケースがあったことが１９日、学校などへの取材で分かった。日本名の文字を朝鮮語の読み方をして呼んでいたという。これについて保護者側の明確な同意を得ておらず、学校側は抗議を受けて対応を改めた。学校側は「保護者に説明したつもりだったが、了承を得る取り組みが不十分だった」としている。 学校などによると、民族学級は国際理解を深めることを目的とした課外活動。同市内では数十年前に始まったとされる。放課後に開かれ、この学校では韓国籍の常勤講師らが担当し、児童約７０人が在籍。大半が親ら血縁者に朝鮮半島にルーツがあり、学級では
五輪財政負担、東京都との交渉応じない意向 加藤官房長官
加藤勝信官房長官は９日の記者会見で、東京都が東京五輪に関する財政負担について改めて国との協議を求めたことに関し、応じない意向をにじませた。政府や都、大会組織委員会などが首都圏１都３県の五輪競技会場を無観客としたことで、約９００億円とされていたチケット収入の大幅な減収が見込まれている。 加藤氏は、大会経費については平成２５年に国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に提示された立候補ファイルで決められていると指摘し、「万が一組織委員会が資金不足に陥った場合、東京都が補塡（ほてん）する。東京都が補塡しきれなかった場合には最終的に国が国内の関係法令に従い補塡する」と述べた。 同時に丸川珠代五輪相の国会答弁を引用し、「東京都の財政規模、東京都が開催都市として自ら大会を招致した経緯を踏まえれば、東京都が財政的に組織委員会の資金不足を補塡できない事態は想定しがたいと認識している」と説明した。 政府高官は都の協
命令応じぬ飲食店には金融機関からも働きかけ 西村担当相
西村康稔経済再生担当相は８日夜の記者会見で、新型コロナウイルス特別措置法に基づく休業要請や命令などに応じない飲食店に関し、融資元の金融機関と情報共有して協力を求め、要請に応じるよう働きかける方針を明らかにした。 西村氏は「金融機関は（店と）日常的にやりとりを行っている。法律に基づく要請や命令なので、順守していただけるよう金融機関からも働きかけを行っていただきたい」と語り、関係省庁と協議を進めていると明らかにした。 政府は今回、東京都に４回目の緊急事態宣言を発令するに当たり、酒類規制の実効性の確保を重視している。酒類販売業者に対し、要請に従わない店との酒類取引を行わないよう求める一方、要請に応じた店には協力金の先渡しができる仕組みも導入するとしている。
自公過半数なるか 都民ファは厳しい展開 東京都議選、４日投開票
任期満了に伴う東京都議選（定数１２７）が４日、投開票される。４年前の前回選で惨敗した自民党は第１党の座奪還を目指し、連携する公明党と合わせて過半数の議席を確保できるかが焦点だ。小池百合子知事が特別顧問を務める地域政党「都民ファーストの会」は、小池氏が体調不良で選挙戦から距離を置いたこともあり、厳しい展開となっている。 前回選で過去最低の２３議席に落ち込む大敗を喫した自民は今回、無投票当選した小平市選挙区を含む全４２選挙区に計６０人を擁立。都議会で５年ぶりに選挙協力を結ぶ公明と組織戦を展開しており、前回選で落選した元職の復活などで、現有の２５議席から議席を増やす公算が大きい。 公明は８回連続の全員当選を目指し２３人の候補者を公認したが、一部の選挙区で、前回連携した都民ファ候補と接戦を繰り広げる。 一方、前回、追加公認と合わせて５５議席を獲得し、都議会第１党となった都民ファは今回、公認候補４７
１２～１５歳接種に抗議殺到 京都・伊根町、窓口停止
京都府伊根町が６日から始めた１２～１５歳への新型コロナウイルスワクチン接種をめぐり、町へ抗議の電話が殺到していたことが７日、分かった。「人殺しに加担している」「殺すぞ」と脅迫するような内容もあり、町は問い合わせ窓口のコールセンターを停止。京都府警に相談した。 町によると、７日朝から「子どもへの接種はリスクがある」「若い女性が接種すると不妊につながる」などと職員を問い詰める電話が相次いだ。センターは回線がパンクし、午前９時の開始から約３０分で停止した。 その後は代表番号にかかってくるようになり、午後５時までに計約１００件に及んだ。全て町外で、異なる番号が多かったという。抗議文はメールで２０件以上、ファクスでも８件あった。
架空予約「７万件中のうちの２件」 立民・原口氏
立憲民主党と共産党は１９日、新型コロナウイルスワクチンの大規模接種センターの予約に関し、架空の接種券番号で予約ができるか検証したと報じた毎日新聞社、ニュースサイト「ＡＥＲＡ ｄｏｔ．（アエラドット）」を運営する朝日新聞出版に防衛省が抗議したことをめぐり、防衛省からヒアリングを行った。 防衛省は抗議の理由について「アエラドット、毎日新聞の記者がやった行為は、真摯（しんし）にワクチン接種を予約したいと思っている方々の接種機会を奪うことになっている。虚偽の予約、不正な手段でとった予約によって、ワクチンそのものが無駄になってしまう可能性もある。悪質な行為だと考えている」と説明した。 立民の奥野総一郎衆院議員は「『接種の機会を奪い…』とおっしゃったが、向こう（記者）はそうした行為を認めて言ってきた。取り消せばいいわけだ。その時点でそういった恐れはなくなるわけだし、むしろ、正当な取材行為だということは
聖火リレー関係者６人感染 鹿児島、新型コロナ
東京五輪・パラリンピック組織委員会は１日、鹿児島県で４月２７日に行われた聖火リレーで交通整理業務に従事していた６人の新型コロナウイルス感染が判明したと発表した。 鹿児島県によると、３人は奄美市で活動し、残りの３人は霧島市で業務に当たった市職員。いずれもマスクを着用しており、不特定多数への感染はなかったとみている。 聖火リレーで感染が判明した関係者は計８人となった。
立民・枝野氏、衆院選まで暫定の「枝野幸男内閣」を主張
立憲民主党の枝野幸男代表は２日午後の記者会見で、菅義偉内閣の新型コロナウイルス対応を批判し、「一刻も早く退陣していただきたい」と述べた。ただ、衆院選を実施できる状況にはないとして、現行の衆院勢力のままで立民を少数与党とする「枝野内閣」を暫定的に組閣し、秋までに行われる次期衆院選までの間の危機管理にあたることが望ましいとの持論を打ち上げた。 枝野氏は、内閣不信任決議案の提出の可能性を問われ「明日にでも出したいような、（菅内閣を）信任できる状況ではない。ただ、今は衆院解散・総選挙による政治空白を作れる状況でないのははっきりしている」と強調した。 その上で、日本と同じ議院内閣制の国では、危機の際に政府が機能しない場合に少数政党が選挙管理内閣（次期選挙までの暫定内閣）を担う例があると説明。「私の下の内閣で当面の危機管理と選挙管理を行わせていただくべきだ」と述べた。
教科書検定 歴史新科目の大半に「慰安婦」 「固有の領土」は全社記述
文部科学省は３０日、令和４年度から高校で使用される教科書（主に１年生用）の検定結果を公表した。今回は学習指導要領改訂に伴う大幅な科目再編を受け、対象の多くが新科目の教科書となった。世界史と日本史を統合した必修科目「歴史総合」では、大半が「慰安婦」を取り上げるなど一部で自虐的な傾向が強まった。一方、地理が必修化された「地理総合」などで、北方領土や竹島、尖閣諸島について、全社が「固有の領土」と表記した。 検定では全２９８点が申請され、歴史総合で基本的な教科書の要件を満たしていないとして不合格となったジャパンアーカイブズなど２点を除く２９６点が合格した。商業など専門教科を除く検定意見の総数は９５４９件に上った。 合格した教科書のうち、歴史総合では慰安婦を取り上げた割合の多さが目立った。前回は世界史と日本史計２７点中１１点だったが、今回は歴史総合１２点中９点に上った。うち清水書院と実教出版は資料か
ビリーバンバン菅原進７３歳 アニソンに魅了 若手に混じって番組出演
「白いブランコ」などのヒット曲で知られる兄弟デュオ「ビリーバンバン」の弟、菅原進（７３）が４月２日、ＢＳイレブンのアニメ音楽番組「Ａｎｉｓｏｎ Ｄａｙｓ」（金曜午後１０時）に出演する。若手歌手に混じってアニメソングを熱唱する理由は「曲のクオリティが高く、本当にすごいと思うから」。動画配信サイトをきっかけにアニメソングの世界に目覚めたといい、「７３歳、日々勉強です」と笑う。（三宅令） ◇ 「かつてはアニメソングなんて全く興味がなかった」と振り返る。昭和２２年生まれ。アニメといえば子供向けのイメージが強かった。 しかし昨年、動画配信サイト「ニコニコ動画」を知ったことがきっかけで、アニメソングを聞くようになり、その豊かな音楽性に衝撃を受けた。「自分にとって違う音楽、昔とは違う作り方は本当勉強になる」とのめり込み、現在では定期的にさまざまなアニメソングの歌唱動画を投稿。抜群の歌唱力で、視聴者から「
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