心から応援したい友達の夢に否定的な他人が多すぎて、びっくりした話
聞いてください、友達の夢が超かっこいいから！ 私の最終目標は「エアロビクス界にイノベーションを起こすこと」です。衰退している大好きなエアロビクスの魅力を正しい知識で、良いものを一人でも多くの人に伝えていきたいんです。 ブログのオンラインサロン繋がりで仲良くなった、同い年の鳥巣愛佳ちゃん（鳥巣愛佳のブログ）。 エアロビクスを15年も継続し、エアロビクスを心の底から愛しています。 世界大会にも出場経験がある彼女は、その実力も十分。 そんな愛佳が大学卒業を前に、大きな決断をしました。 それは、内定を辞退して新卒のフリーランスになる！というもの。 この話を初めて聞いた時は、本当にびっくり。 けれど同時にどこか腑に落ちる感覚があったのも事実です。 愛佳がやりたいにエネルギーを全力で注ぐなら、フリーランスという選択はとても自然なことに思えたし、周囲とは異なる決断でもやり遂げる強い意志を感じたから。 そ
ヤマザキ「春のパン祭り」仏でも有名？ 毎年1400万枚の皿を発注
2016/02/21 取材リクエスト内容 ヤマザキ春のパン祭りについて疑問があります。 http://togetter.com/li/940857 このURLにある ・ヤマザキ春のパン祭りで配られるお皿は上部 ・お皿を作っているフランス企業はその発注で大きな利益を上げている という部分についてフカボリしてほしいです。 ザルツバーガー 記者がお答えします！ 毎年恒例となっている山崎製パンの「春のパン祭り」。対象賞品に貼ってある点数シールを集めると、必ず「白いお皿」がもらえるキャンペーンです。1981年にスタートし、これまでの累計交換枚数は4億6千万枚に上ります。そんなパン祭りが「フランスでも盛り上がっている」とネット上で話題になっています。生産している都市が大量受注を受けて沸いているというのです。本当なのでしょうか？ 山崎製パンに聞きました。 日本三大祭り？ インターネット上のジョークで、「
2015年 日本の広告費 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
●総広告費は6兆1,710億円、前年比100.3％ ●4年連続でプラス成長 ●インターネット広告費が、二桁成長でけん引 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は2月23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2015年（平成27年）日本の広告費」を発表した。 2015年（1～12月）の日本の総広告費は、景気が足踏み状態の中、6兆1,710億円、前年比100.3％となり、4年連続で前年実績を上回った。 2015年の広告費の特徴 １．2015年の総広告費は、ミラノ万博、企業業績の大幅な伸長、所得増への期待があったものの、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」、「2014FIFAワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、通年で前年比100.3％となった。 ２．媒体別にみると、「新聞広告費」（
Google広告のブランド効果測定サービスは、「さすがグーグル」というスゴい仕組みだった（しかも無料） | 初代編集長ブログ―安田英久
グーグルは、インターネット広告の効果を「ブランド認知」「広告想起」「検索上昇率」といったブランドリフト指標で効果測定できるサービスを提供している。その名も「Google広告 ブランド効果測定」。 しかも、「さすがグーグル」という洗練された仕組みで実現されており、調査会社に依頼しなくても、しかも無料で、適切なターゲットを自動的に調査でき、しかも数日で結果がわかるサービスだ。 ネット広告の効果を、CTRやCPAなどの刈り取り指標“だけ”で測るのは、おかしい 広告を見てもらうことによるブランドリフト効果があるはずだ ブランドリフト効果を活用することで、ファネルの上部にいる潜在顧客への働きかけを強化できる ――そう信じている広告業界の人（筆者を含め）にとって、このサービスの洗練された仕組みは、僥倖のはずだ。 グーグルで「Google広告 ブランド効果測定サービス」を担当する中村全信氏とユリ・ウェン
中国、3月10日より外国企業のコンテンツ配信を禁止へ
中国は、外国企業のインターネットコンテンツ配信を禁じる規定を現地時間2016年3月10日より施行する。中国の放送規制当局である国家新聞出版広電総局と中国工業情報化部が先週、共同で発表したと、複数の米メディア（New York TimesやForbes、Digital Trendsなど）が報じている。 新たな規定では、外国企業、および外国企業と中国企業の共同事業や合弁会社は、テキスト、地図、ゲーム、アニメ、オーディオ、ビデオといった様々なコンテンツをオンライン配信することが禁じられる。電子化された書籍や、芸術・文芸作品なども対象に含まれる。 中国資本の国内企業と提携すれば、コンテンツ配信を行うことができるが、その場合は事前に政府当局の認可を得る必要があり、サーバーやストレージシステムを中国本土に置くことが求められる。 同規定により、米Associated Press、米Thomson Reu
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そりゃシャープ潰れるよね
