『ファイフステル・サーガ』の特設ページ。戦記ファンタジーの名手・師走トオルが描く新たなる叙事詩！これは玉座の頂を目指す英雄たちの物語

枯野瑛 :『砂の上の1DK』『終末なにしてますか？』シリーズなど @a_kareno 昨年のアニメ『終末なにしてますか？ 忙しいですか？ 救ってもらっていいですか？』放送開始からちょうど一年ということで、ちょこっと思い出話などしようと思います。 もちろん語れることしか語れませんので、そのへんは予めご了承を。 #すかすか 2018-04-13 23:35:02 枯野瑛 :『砂の上の1DK』『終末なにしてますか？』シリーズなど @a_kareno えーと、アニメ化決定が告知された時に「なんでこの作品が！？」と思われた方も多いかと思いますが、間違いなく一番驚いたのは私です。しかもタイミングがすごかった。二度目の打ち切りからの復帰作業のため、私がゾンビ化してた真っ最中に聞きました。 #すかすか 2018-04-13 23:35:23 枯野瑛 :『砂の上の1DK』『終末なにしてますか？』シリーズなど

昔のラノベは小説なんだけど今のラノベは漫画寄りだと思う なんかどれもプロットみたいだし（それが悪いってことじゃないよ！）

マクドナルドが朝マックの値下げに踏み切りました。これは日本をデフレ認定しているためで、今後ますます日本人の低所得化・貧困化が進むことを予期させます。（『『ニューヨーク１本勝負、きょうのニュースはコレ！』連動メルマガ』児島康孝） ※本記事は有料メルマガ『『ニューヨーク１本勝負、きょうのニュースはコレ！』連動メルマガ』2018年2月28日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 マックがまた値下げ。デフレマインドではなく、実際にデフレだ 日本のインフレ率はわずか「0.37％」 日本のインフレ率は、2016年が−0.11％、2017年が＋0.37％です（※IMF推計。参考に2017年は米国＋2.11％、英国＋2.63％、ドイツ＋1.56％）。 これでは、いかにデフレ脱却と言っても、デフレ基調が続いているとしか言いようがありません

Published 2018/04/16 12:01 (JST) Updated 2019/05/14 12:20 (JST) 3年前、愛媛県職員が作成した文書が政権を揺さぶっている。当時の首相秘書官・柳瀬唯夫氏が、加計学園の獣医学部新設を「首相案件」だとする発言が記録されていた。 その存在を認めた中村時広愛媛県知事は「職員が口頭報告のために作ったメモ」「備忘録として書いた」と説明、内容については「全面的に信頼している」と真実性を保証した。 文書の内容にばかり目が行きがちだが、この文書を保存義務のない「備忘録」として扱ってきたことが、ここまで問題の核心を隠す結果になった。民主主義を脅かす本当の危機はここにあるのではないか。（47NEWS編集部、共同通信編集委員・佐々木央） ■口頭説明なのになぜ書き換えを■ 公文書の扱いを定める公文書管理法は2009年に公布され、11年4月に施行された。民主

週刊朝日の独占インタビューに応じた小泉純一郎元首相（撮影／東川哲也・写真部）この記事の写真をすべて見る 窮地に追い込まれている安倍首相　（ｃ）朝日新聞社 「本件は首相案件」。嘘が次々と暴かれ、森友、加計疑惑が底なし沼になってきた。それでも居丈高に開き直る安倍晋三首相に「引き際だ」とついに引導が渡された。「本当ならとっくに辞めてなきゃいけないはず。なのに、バレている嘘をぬけぬけと今も言ってるなぁとあきれているんだよ、国民は――」。安倍氏の「政治の師匠」でもある小泉純一郎元首相の言葉だ。その思いの丈を週刊朝日に独白した。 【窮地に追い込まれている安倍首相】 ＊ 　＊ 　＊ ──森友学園への国有地売却問題をどうお考えですか。 根本の嘘の始まりは、国会で「私や妻が関わっていたのなら、総理大臣も国会議員も辞めます」だね。昭恵さんは森友学園の元名誉校長でしょう。森友学園へ行き、挨拶までし、関係している

学校法人「加計（かけ）学園」の獣医学部新設を巡り、愛媛県と今治市の職員らが２０１５年４月に首相官邸を訪れた際の面会内容について菅良二今治市長が１６日、報道機関の取材に応じた。「（備忘録で面会を認めた）県は県の方向性でコメントしたのだろうが、私どもはあくまでも非公開」と述べ、面会者などは明かさなかった。「首相案件」との表現は「聞いていない」とした。 菅市長は、愛媛県文書の判明を受けて市職員に聞き取り調査をしたと説明。しかし、内容の詳細は「一緒に取り組んできた仲間に迷惑がかかる」と繰り返し、明言を避けた。面会相手の氏名も「控えたい」とした。

週刊新潮で女性記者に対する財務省の福田淳一事務次官のセクハラ発言が報じられた問題で財務省は１６日、次官からの聴取結果を発表した。福田次官は「週刊誌報道で記載されているようなやりとりをしたことはなく、心当たりを問われても答えようがない」と事実関係を否定。新潮社に対し、名誉毀損（きそん）で提訴を準備していることを明らかにした。 ただ、財務省は「一方の当事者だけでは事実関係の解明は困難」と説明し、報道各社でセクハラ発言を受けた女性記者がいないか調査への協力を呼び掛けた。調査には外部の弁護士で対応するとしている。

歴史修正主義と「言語ゲーム」――学術の力を信じるために 『歴史修正主義とサブカルチャー』著者、倉橋耕平氏インタビュー 情報 #「新しいリベラル」を構想するために 90年代に現れた歴史修正主義的言説。多くの学術的な批判がなされてきたが、一向に収束する気配はなく、インターネット時代になってますます広く深く蔓延している。なぜ、学術は無力にみえるのか？　あるいは、まだ学術の力を信じることはできるのか？　『歴史修正主義とサブカルチャー』の著者、倉橋耕平氏に話を伺った。（聞き手・構成／芹沢一也） ――最初に本書のコンセプトを教えてください。 今国会で財務省の公文書改ざんが話題になっていますが、あれこそまさに「歴史修正主義（＝歴史否定論）」の系譜にある思考です。私が今回の本で問題にしていることの根幹というか、その最悪の事態がいままさに目の前で起こっている。歴史を恣意的に歪めることは、事実を歪めることです

朝日新聞社が１４、１５両日に実施した全国世論調査（電話）で、安倍内閣の支持率は３１％で前回調査（３月１７、１８日実施）と並び、第２次安倍内閣発足以来最低だった。不支持率は５２％（３月調査は４８％）で最も高かった。学校法人「加計（かけ）学園」の獣医学部新設の問題について、首相秘書官だった柳瀬唯夫氏を国会で証人喚問する必要があるかと尋ねたところ、７２％が「必要がある」と答えた。 最近の安倍晋三首相の発言や振る舞いをみて、どの程度首相を信用できるかを聞くと、「大いに」４％と「ある程度」２７％を合わせた「信用できる」が３１％。「あまり」３７％と「まったく」２９％を合わせた「信用できない」が６６％。「信用できない」は、同じ質問を昨年７月にした際の６１％より増えた。安倍政権に長期政権の弊害を感じるかについては「大いに」と「ある程度」合わせて５９％が「感じる」と答えた。「あまり」と「まったく」を合わせた

加計学園問題で２０１５年に作られた「首相案件」文書で、安倍晋三首相が獣医学部新設計画を「（国家戦略特区と認定された）１７年１月２０日に知った」とする首相自身の説明の信ぴょう性が揺らいでいる。これに限らず安倍氏の発言は過去にも問題視されてきた。発言内容の正確さや変遷ぶりを検証した。【宇多川はるか、中川聡子】 １５日午前のＮＨＫ番組で、自民党の新藤義孝政調会長代理は公文書問題全般で「痛恨の極み」と釈明に追われた。

元秘書官の「首相案件」発言記録で、加計学園を巡る首相答弁の正確さも問われる事態に（写真：つのだよしお/アフロ） 報道ベンチャーのJX通信社では、3月10日・11日から4月14日・15日にかけて、5週間6回連続となる全国世論調査を行った。この結果、この週末の安倍政権の支持率は前週比5.4ポイント下落して33.5%となった一方、不支持率は6.3ポイント増の61.8%に達した。調査の日程や方式の概要は末尾に記載した通りだ。 「首相案件」文書報道で過去5週では最大の支持下落にJX通信社では、朝日新聞による財務省決裁文書改ざん問題初報道（3月3日）以降の10日・11日から、毎週末に連続で独自の全国世論調査を実施してきた。安倍政権の支持率は、決裁文書改ざん報道後に報道各社の世論調査で軒並み10ポイント前後の急落が報じられているが、今回の連続調査はその後に開始したものだ。 支持率は過去には見られた「復元

いま、自衛隊では大きな異変が起きている。防衛省内部の情報源を多数含むため、取材・執筆メンバーを明かすことができない匿名取材班〈Project Army〉が、読者に届けるのは〈自衛隊の是非〉ではなく、〈自衛隊の現状〉と〈憲法９条の限界〉である。 この記事は、賛否を呼ぶかもしれない。しかし、ただ１点、僕らが〈自衛隊の将来像について、今すぐに議論を始めなければならない〉という点だけは、異論がないはずだ。 「私は、保守を自任していますが、いまの自衛隊はさすがにマズい。このままでは、将来の司令官たる将官の卵たちの頭の中が、〈ネトウヨ思想〉に汚染されてしまいます」 人目をはばかり、取材班を自宅に招き入れた防衛省の中堅幹部（背広組）は、深刻な表情で言った。はたして、ネット右翼に思想があるのかどうかは疑わしいが、中堅幹部から聞かされた自衛隊の〈将校教育〉の現状は、危険なものだった。 始まりは2016年6月

#火垂るの墓 で出色なのはこの場面。節子が死んだ翌朝、金持ちの姉弟が疎開先から帰宅し、何事もなかったような日常に戻る。 戦争は国民に「等しく」受忍を強いるのではない。金持ちは生き残り、貧乏人や孤児は死ぬのである。戦争の持つその差… https://t.co/v9dGxY7PPf

政府が4月13日に決定した「インターネット上の海賊版サイトに対する緊急対策」（案）は、サイトブロッキングをISPに要請することはなかったが、名指しした3サイトに限って緊急避難としてサイトブロッキングを行うことが適当とした。しかしながら古くから確立している緊急避難について、政府が見解を出したからといって裁判所が採用する必要がないとの指摘もあり、引き続きISPは難しい判断を迫られることになる。 間違っていた海外から配信という前提座長の中村伊知哉氏の投稿によると、ブロッキングに踏み切った背景として、民間もDMCAテイクダウンなどの措置を取っても有効ではなく、手詰まりだったという。 そして昨今の事態の悪化に関して、サーバが置かれているとみられる外国の政府等に官民で交渉してもラチがあかず、民間もDMCAテイクダウンなどの措置を取っても有効ではなく手詰まりな状況でした。これが国内サーバであれば、ブロッ

防衛省が存在しないとしてきた自衛隊のイラク派遣の際の活動報告（日報）の中に「戦闘」という文言が複数箇所記されていたことについて、小泉純一郎元首相は１４日、「戦闘地域には行かないという前提で出した。戦闘をしている報告は一切なかった」と述べた。水戸市内で記者団に語った。 小泉元首相は在任中の２００４～０６年、イラク復興支援特別措置法に基づき陸自をイラク南部のサマワに派遣。国会では「自衛隊が活動している地域は非戦闘地域」と明言していた。 小泉元首相はこの日、「（戦闘の）解釈は色々だから」とも話し、当時の答弁との矛盾は「なかった」と強調した。

ペストを投与した人体実験の疑いがある論文の検証を要請している「満州第７３１部隊軍医将校の学位授与の検証を京大に求める会」（京都市中京区）が１４日、京都大で記者会見し、国立公文書館から関東軍防疫給水部・７３１部隊「留守名簿」の開示を受けたと発表した。 軍医や技師、看護婦など役種と階級、留守宅を記載したもので、３６０７人が実名で記されていた。研究者は「７３１部隊構成の全容が分かる第１級の資料。政府が詳細な公文書を保管していたことが戦後７０年以上たって初めて明らかにできた」と話している。 今年１月に公開されたのは、敗戦約半年前に作成された名簿。２０１６年に開示請求した際は「親族や戦犯とその親族を特定する情報」だとしてほぼ黒塗りの部分開示だったが、引き続き開示を求めていた。同会事務局長の西山勝夫滋賀医科大名誉教授が分析したところ、軍医５２人、技師４９人、雇員１２７５人、衛生兵１１１７人など７３１部

戦時中に中国人捕虜らへの人体実験を重ね、細菌兵器や毒ガスを開発した旧日本軍の秘密機関「７３１部隊」の隊員ら３６０７人の実名が記載された名簿が国立公文書館から開示されたと、西山勝夫滋賀医科大名誉教授が１５日までに明らかにした。西山氏は「７３１部隊の隊員ほぼ全員の実名が公文書で示されたのは初めて。関係者のこれまでの証言を裏付ける貴重な証拠で、隠されてきた真実をひもとく大きな一歩になる」としている。 開示されたのは７３１部隊を中心とする「関東軍防疫給水部」の「留守名簿」（１９４５年１月１日付）で、西山氏が解析したところ、軍医５２人、技師４９人、看護婦３８人、衛生兵１１１７人などの実名や階級、連絡先が記載されていた。