【米AppStoreランキング】ゲーム売上（8/4）…日系企業のタイトルが5タイトル占める | gamebiz
8月4日17時現在の米国App Storeのゲーム売上ランキングは、日本企業のソーシャルゲームが5タイトルランクインした。筆頭格とも言えるタイトルは、よく知られているように、第3位につけているCygamesとディー・エヌ・エー（DeNA）の「Rage of Bahamut」だ。今回は首位から陥落してしまったが、その後も安定して上位に位置している。 また、グリー子会社のFunzioも好調に推移しており、「Crime City」が圏外から14位に、同様に「Modern War」について圏外から18位に順位を上げている。さらにすでに報じたように、アプリボットの「Legend of the Cryptids」も15位につけている（関連記事）。海外でヒットした日本企業のタイトルの元祖ともいえる、カプコン系のBeeline Interactive「Smurfs' Village」も10位にランクイン。
EA、ジンガを著作権侵害で提訴--「The Ville」が「The Sims Social」を模倣と主張
ゲーム大手のElectronic Arts（EA）は米国時間8月3日、ソーシャルゲーム開発企業Zyngaを著作権侵害で提訴したことをプレスリリースで明らかにした。EAは、Zyngaが「The Ville」を開発した際にEAの「The Sims Social」を模倣したと主張している。 EAは同日、米カリフォルニア州北部地区連邦地方裁判所に提訴した。 The Sims Socialは、EAのゲーム「The Sims」のFacebook版だ。EAのプレスリリースによると、The Sims Socialは2011年8月のリリース以降、Facebook上で「数百万人のアクティブな」ユーザーを獲得したという。 Zyngaは3日付の声明でEAの主張を否定し、EAの別のゲーム「SimCity Social」がZyngaの「CityVille」ゲームに似ていると皮肉った。 Zyngaでゼネラルカウンセルを
おさえておきたい昨今のソーシャルゲームの現金回収どころ
ここの所ソーシャルゲームのCMがバンバンはいっていた時代が少しだけ終焉を迎えたイメージはありますが、まだまだソーシャルゲームは「常時小銭が大量にはいる状態」には変わらず、人気ゲームコンテンツとなっています。 理由としてはわざわざPS3、箱といったハード本体を起動する必要がなく、片手にもてるガラケーやスマホを起動するだけで、どこでも参加出来るところが最大のポイントですよね。 今回はこうしたソーシャルゲームのおさえておきたい現金回収のハイライトをおさらいしてみましょう。 いったいどうしてそんなにお金を使うの？ 月に1万はザラですし、稀に月10万と言う人もいます。 月にというか、使ってしまう人は1日に10万くらい使って、後悔する人もいます。 一般的な人でも月に5000円ならそこに全力でお金を使う人もいます。（なぜ5000円なのかは後で記述） おそらくソーシャルゲームなんていうものを、一度も使った
『ゲームの売上の最大化』
ゲーム作家・ゲーム研究者遠藤雅伸のブログです。 ゲームに関する話題を、ビジネス、アカデミック両面からも取り上げます。 7/28に行われた、日本デジタルゲーム学会2012夏季研究発表大会のアフタヌーンセッションに行われた、芝浦工業大学准教授小山友介経済学博士による「ソーシャルゲームの行動経済学的解釈」講演の中で、１つのゲームタイトルから最大の売上を上げるための方法に関する説明が、とても分かりやすく納得できたので、さらに簡単に皆さんに紹介します。 -------------------------------------------------- ◆ ゲームの商品特性 単純な価格競争では、同じ商品であれば、値段が高いものは売れず、値段が安いものは売れますがゲームは値段を安くしたから売れるというものではありません。ゲームショップのワゴンには、理由は様々ですが、たとえタダだとしても誰も手に取らない
どのガチャはセーフなのか？ 日本オンラインゲーム協会，「オンラインゲームにおけるビジネスモデルの企画設計および運用ガイドライン」を発表
どのガチャはセーフなのか？ 日本オンラインゲーム協会，「オンラインゲームにおけるビジネスモデルの企画設計および運用ガイドライン」を発表 編集部：aueki 2012年8月1日，日本オンラインゲーム協会（JOGA）は，景品表示法などに基づく「オンラインゲームにおけるビジネスモデルの企画設計および運用ガイドライン」を発表した。 これは消費者庁の提示した景品表示法に基づく，いわゆる「コンプガチャ」規制に則った運用の基準を示すもので，オンラインゲームで広く行われているガチャシステムによるビジネスモデル作成の基準となるものである。 真に消費者保護という観点からいけば，確率の明示されていない1段めのガチャでさえコンプガチャと同等と思われるのだが，現状では法的に明確に規制されているのはコンプガチャなど「カード合わせ」のケースのみだ。ガイドラインでは，ガチャ自体の存在は許容しつつ，どういうケースでは問題が
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