加藤容崇(Yasutaka Kato) @taka_katoo 群馬出身→北海道大学医学部(北海道)→ハーバード大学医学部附属病院マサチューセッツ総合病院がんセンター(ボストン)→現在:日本サウナ学会代表理事、慶應義塾大学医学部腫瘍センターがんゲノム医療ユニット特任助教、北斗病院病理遺伝子診断科【専門】サウナ、がんゲノム、早期発見【ミッション】患者ゼロの社会【サウナウォッチ開発者】 ja-sauna.jp 加藤容崇(Yasutaka Kato) @taka_katoo これはちょっとあり得ない最悪です。 癌の遺伝子解析、そしてリキッドバイオプシーを研究開発してる者として黙っていられません。誰が診断、コメントしたのか知りませんが色々間違ってますので詳しく解説します。 まずは森永卓郎さんのご逝去の報に接し、心よりお悔やみ申し上げます。 また本件はワクチン関係の変な陰謀論とは全く関係ないので最初
嘘つき陛下が私に執着する理由 第1巻 作者:甘夏 みのりKADOKAWAAmazon マンガのタイトル『嘘つき陛下が私に執着する理由』の「嘘つき陛下」部分だけがトレンド入りした結果、「天皇を侮辱してる!」「不敬だ!」「反日行為だ!」みたいなこと騒ぎ出したおバカさんがドカドカ湧いたの、流石に笑ってしまった。— まつり✋😈🤚 (@eloah_va_daath) 2025年1月28日 マンガのタイトル『嘘つき陛下が私に執着する理由』の「嘘つき陛下」部分だけがトレンド入りした結果、「天皇を侮辱してる!」「不敬だ!」「反日行為だ!」みたいなこと騒ぎ出したおバカさんがドカドカ湧いたの、流石に笑ってしまった。 上記ツイートへの反発を見ると、「陛下」という敬称が天皇に対してのみ使用されるかのような認識も散見される。 「陛下」とは対君主にしか使用しない。 日本では皇族のみ。 批判されるのは当たり前。—
【2月1日 AFP】米国の複数メディアは1月31日、ドナルド・トランプ大統領に対する刑事事件の捜査に関与した米連邦捜査局(FBI)の捜査官が一斉に粛清される見込みだと報じた。 CNNは関係者の話として、2021年1月6日による連邦議会議事堂を襲撃したトランプ氏の支持者の捜査に関わった数十人のFBI捜査官と一部の幹部が「解雇対象として審査されている」と伝えた。 ワシントン・ポスト紙は、詳細を知る関係者の話として、「当局は、解雇対象となる数百人(のFBI捜査官)の特定を進めている」と報道。 さらに、FBIでの粛清に加えて、議事堂襲撃事件の捜査のために採用された連邦検察官約30人も既に解雇されたとしている。 司法省は1月27日、トランプ氏に対する起訴に関わった多数の職員を解雇した。 司法省の職員の一人は解雇理由について、こうした職員には「トランプ大統領の政策を忠実に実行すると信用できない」と司法
以前、「埼玉県の各地の河原でクルド人が動物の解体をしているという話は疑わしい」という記事を書いたのだが、つい最近次の様な投稿が拡散していた。 https://x.com/ishiitakaaki/status/1882354327010095401 前回と同様の内容であるが、今回はtiktokに挙げられていたクルド人自らの動画によってそれを立証しようとしたともいえる投稿だ。ただしこの後に石井は「禿げ山でトルコっぽいな」という逃げる余地を残している。なお上記のリプライに足尾銅山跡ではという「推理」も出ていたりするが(ストリートビューなりをみれぱこの推理にも無理がある)、しかしこの動画自体はトルコでの画像であろう。例えばトルコのクルド人が多いとされる地域では次のような山が多く存在する。 https://maps.app.goo.gl/AdJ153ACPKnFDVos7 石井が引用している画像の
国民民主党の榛葉賀津也幹事長は30日、産経新聞の単独インタビューに応じ、選択的夫婦別姓制度の導入について、子供の姓の扱いなどに「慎重な議論が必要で、政争の具にすべきでない」と指摘。一定の期限を区切って議論することに慎重な考えを示した。 榛葉氏は、制度の導入自体は「成人の男女が(姓を)選択できるようにすることは、党がかねてマニフェスト(政権公約)で賛成している」として、改めて賛意を示した。 ただ、「問題は子供で、親子別姓という問題はあまり議論されていない」と指摘した。「兄弟で名字が変わったり、子供が(姓を)強制されたりするようになると、子供の目線からどうなのか。家族の問題もある」とも語り、子供の扱いに関する制度設計が不十分なことに強い懸念を示した。一部野党には、夫婦で子供の姓に関する意見が対立した場合、最終的に家庭裁判所で決める案もあるが、榛葉氏は「家裁が決める話でない」とも語った。 立憲民
Published 2025/02/01 17:42 (JST) Updated 2025/02/01 17:57 (JST) 【ワシントン共同】米国防総省は1月31日、国防総省記者会に対し、ニューヨーク・タイムズ紙やNBCテレビといった一部の主要メディアが使用してきた庁舎内の専用スペースを、2月14日から交代するよう要求する通達を出した。代わりに、トランプ政権を肯定的に報じてきた新興メディアなどにスペースを使用させる方針だ。 今後も1年ごとにローテーションで計4社に交代を求めるとしており、トランプ政権が恣意的にメディアを選別する余地が生じそうだ。CNNテレビは「国防総省からジャーナリズムを消し去る行為」と批判する安全保障担当の記者の声を報道。記者会側から反発が起きる可能性も指摘した。 ほかに交代を迫られたのは公共ラジオ(NPR)とニュースサイトのポリティコ。国防総省は新聞、テレビ、ラジオ
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