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屋外で大量培養に成功=ジェット燃料用の藻−IHIとベンチャー 屋外で燃料用の藻の増殖に取り組んでいる試験プラント=横浜市(IHIネオジーアルジ提供) IHIの子会社でバイオ燃料の研究を手掛けるIHIネオジーアルジ(川崎市)は、油分を大量に含む藻を100平方メートル規模の屋外で安定培養することに成功した。従来の生産費は1リットル当たり約1000円だったが、品種改良などで約500円に低減した。ジェット燃料などに利用できるもので、原油を精製して作る場合の価格(100円程度)を下回るよう研究を進め、2020年までに代替品としての実用化を目指す。 同社は、IHIが11年にバイオテクノロジーのベンチャー「有限会社ジーン・アンド・ジーンテクノロジー」(大阪府吹田市)と「ネオ・モルガン研究所」(川崎市)とともに設立した。(2014/01/13-15:07)
先日、国内外のイノベーションを様々な切り口で紹介するウェブメディア『Mugendai(無限大)』が、「将来、日本を産油国に変えるかもしれない再生可能エネルギー資源の研究が進んでいる」と紹介した記事を取り上げました。水中で生育する2種類の「藻類」で石油の代替燃料を作り出す方法です。 実用レベルになると、「日本の休耕田のわずか5%、琵琶湖の3分の1の広さがあれば、日本の年間エネルギー輸入量を賄うことができる」という目測もあるだけに期待が高まります。 『Mugendai(無限大)』では日本の藻類研究の第一人者であり、この藻類バイオ燃料プロジェクトのリーダーである筑波大学生命環境系・渡邉信教授にインタビューをしています。そこから見えてきたのは、藻類バイオ燃料を日本で実用化するには超えなければならない壁があるという実態でした。大きく2つの壁があるようです。 1.価格を下げるための政策が日本にはない
経産省が対策に乗り出す「怪現象」、地熱発電の出力が下がってしまう:自然エネルギー(1/3 ページ) 地熱発電は安定した出力が取り出せるという意味で、再生可能エネルギーの優等生のはずだ。ところが出力が変動してしまう。それも下がる方向への変動だ。これを抑える技術を5年間で開発する。 経済産業省が、地熱発電の技術開発が不十分であることを認めた。技術開発が必要なのは建設後、運用に入った地熱発電だ。2013年10月に発表した資料では「我が国の地熱発電所では、必要な量の蒸気・熱水を安定的に採取できず、発電出力が変動しているケースが見られます」という抑えた表現にとどまっているが、実際には違う。 国内20カ所の地熱発電所のうち、発電機当たりの出力が最も大きいのは東北電力の柳津西山地熱発電所(福島県柳津町、図1)だ。1995年に運用を開始し、認可出力は6万5000kW。 ところが、「出力が2万5000kWま
その手があったか太陽光発電、一見無駄に見える太陽電池が1.4倍の差を生む:発電・蓄電機器(1/2 ページ) Looopは地上設置用の太陽光発電システム「自分で作れるMY発電所キット72」を製品化した。太陽電池の合計出力は72kW。特徴はパワーコンディショナーの出力を49.5kWに抑え、低圧契約を可能としたことだ。過剰な22.5kW分の太陽電池は無駄にはならず、売電量が増える。なぜだろうか。 太陽光発電システムを地上に設置する場合、合計50kWという出力が「分水嶺」になる。法制度上、出力が50kW未満の場合は低圧で系統連系(低圧契約)できるが、50kW以上だと高圧契約となり、コストはもちろん、工事に取り掛かるまでに必要な時間が数カ月単位で延びてしまうからだ*1)。従って、市販されている太陽光発電システムの出力は50kWをわずかに下回るものが多い。 Looopが2013年10月に製品化した太陽
太平洋の南西に浮かぶニュージーランド。この国の電力の約79%が自然エネルギーによるものだという。そして2025年までに、自然エネルギーの割合を90%にする目標を掲げている。 自然エネルギーを推進し、原発のない国づくりを進めるニュージーランドだが、その道のりは平坦ではなかった。過去に、財政破綻する危機を乗り越え、エネルギー政策を見直した経緯があったのだ。財政難の問題を抱える今の日本が、ニュージーランドから学べることはあるのか——。
東日本大震災による福島第一原子力発電所の事故以来、日本のエネルギー政策の見直しを求める声が大きくなっている。日本各地の原子力発電所が稼働を停止する一方で、太陽光発電を中心とする再生可能エネルギー開発が加速し、次々とメガソーラー発電所が建設されている。 同時に家庭用の太陽光発電システムの普及も進む。国内では、シャープ、京セラ、三菱電機、パナソニック、東芝、ソーラーフロンティアといったメーカーがしのぎを削っている。 家庭用太陽光パネルは設置後10年、20年と長い付き合いになるもの。設置する屋根の形や広さにも左右されるが、導入価格は100万円以上になる。果たしてこの初期費用、何年くらいで「モトがとれる」のか。 カタログスペックからは見えてこない本当の実力 太陽光パネルのカタログには、パネルの最大出力や変換効率、保証期間などが並んでいる。中でも変換効率というのは、パネルが受ける光エネルギーを電気エ
緑黄色野菜が身体に良いことは知られているが、なんとその緑黄色野菜の代表格ほうれん草は、ソーラーパネルに加えると、その効率を2.5倍もアップさせる作用があるという。 「ソーラーパネルにほうれん草を加える」と言っても、もちろんパネルの上にほうれん草を置いたら効果が上がるというわけではない。米化学者が行った実験で、光をエネルギーに変えるほうれん草の光合成タンパク質を、太陽電池に使われているシリコンに化合したところ、電流が2.5倍も強い太陽電池ができあがったそう。光合成タンパク質を利用した太陽電池はこれまでにも研究がされてきたが、今回の実験では、パフォーマンスを劣化させずに長期間持続する電池の生産方法を見出すことにも成功したという。 「何年も緑を保つことができる常緑樹を見ればわかるように、光合成タンパク質の持続性は自然界でも証明されている。我々はそれを、どうやって人工的に再現するかを模索するだけだ
一昔前は、どこの新聞も同じような記事を書いていて面白くなかったが、福島第一の原発事故以来、新聞ごとの特徴が出てとても興味深い。 事故前と変わらずに、東電・経団連・政府側に立って原発を推進し続けようとしている御用新聞が読売新聞。逆に、電力業界からの広告費をきっぱりと捨て、原発の安全神話や使用済み核燃料の問題点をするどく指摘続けているのが東京新聞。同じテーマに関するそれぞれの社説を読み比べるととても勉強になる。 例えば、読売新聞の「再処理稼働へ『原発ゼロ』は青森への背信だ」 と東京新聞の「『ウラン節約』ウソだった 再処理『原発維持のため』」。 読売新聞の社説は「将来は原発0%を日本のエネルギー政策として選択すると、青森の六ヶ所村に再処理のために中間貯蔵してきた3000トンの使用済み核燃料は行く先を失う。だから原発0%を選んではいけない」というのが主題だ。 逆に、東京新聞の社説の主題は「使用済み
二酸化炭素を資源化し、循環型エネルギー社会の実現に大きく前進 *)2012年7月30日現在、当社調べ。 【要旨】 パナソニック株式会社は、世界最高の太陽エネルギー変換効率(以下、効率)[1]で、太陽光のみで二酸化炭素と水から有機物を生成する、人工光合成[2]システムを開発しました。 本システムは太陽光を照射する光電極に窒化物半導体[3]を使用し、有機物を生成する電極に金属触媒[4]を使用することで、効率0.2%(主生成物:ギ酸[5])を実現しています。この効率は、バイオマス[6]で使用される植物と同程度であり、植物に代わって、本システムにより、これまで不要なものとして排出されていた二酸化炭素を原料として、有用な有機物(化学原料、燃料など)を生成することが可能となりました。 【効果】 地球温暖化および化石燃料枯渇の問題を同時に解決できる夢の技術として、太陽光のみを使って人工的に二酸化炭素を吸
500万キロワットのポテンシャル 前回は、固定価格買い取り制度(FIT)の対象である3万キロワット未満の中小水力全体を取り上げ、開発のポテンシャルが大きいことを確認した。出力ベースでは、特に規模の大きい事業の割合が大きく、再生エネの中でも質の良い電力である水力発電の量を確保するためには、ここの開発を躊躇すべきではないと提案した。 しかし、1万キロワット未満の「小水力」、特に1000キロワット未満の「新エネルギー法上の小水力」への期待も高い。これらは、一般にダム建設を伴わない流れ込み式で、自然環境にあまり手を加えない。また、地元で開発する可能性が高くなり、地産地消に適する。開発ポテンシャルが結構大きいことを示す調査結果もある。資源エネルギー庁の包蔵水力調査では、1000キロワット未満は24万キロワットであるが、環境省調査では500万キロワットとなる。前者は主要河川を専門家が調査・推計している
■編集元:ニュース速報板より「日本がメタンハイドレートの掘削に成功!1000兆円分の天然ガスを獲得!日本が世界有数の資源国となった」 1 ウォルフ・ライエ星(埼玉県) :2012/04/14(土) 16:36:55.05 ID:anu6ALlzP ?PLT(12001) ポイント特典 日本がメタンハイドレート産出に向け掘削完了、中国でも報道 独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)は3月27日、愛知県沖でメタンハイドレート産出に向けた掘削作業を終えたことを明らかにした。中国メディアの経済日報は「2013年より本格的に始まる掘削試験の前準備であり、世界の注目を集めている」と報じた。 炭の10倍の密度を持つメタンハイドレートは燃焼率が高く、クリーンなエネルギーして注目を集めている。 また、その埋蔵量は全世界の天然ガス、原油、石炭を合わせた化石燃料の総埋蔵量の2倍以上
トヨタ自動車が2011年12月の東京モーターショーでお披露目するとみられている「スモール・ハイブリッドカー」(プリウスC)の概要が明らかになってきた。 新車名は「アクア」。東日本大震災の被災地・東北を生産拠点とし、燃費性能は実燃費に近い新しい測定基準のJC08モードで1リットルあたり40キロ弱になる見通し。この夏以降、「リッター30キロ」を走る低燃費ガソリン車が話題をさらったが、それを凌ぐ燃費性能はトヨタの看板HV車の「プリウス」をも上回り世界最高となる。 低燃費競争で「トップ」を走る マツダが2011年6月に発売した新型デミオ(JC08モード基準でリッター25キロ)や、9月20日発売したばかりのダイハツの新型軽自動車「ミラ イース」(同30キロ)と、HV車に劣らぬ低燃費ガソリン車の発売が続くなかで、トヨタは早ければ2012年1月にも「リッター40キロ弱」を走るスモールHV車の「アクア」を
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◇科学的教養、必要な時代 限られた資源をどう配分するか--すべての人の要求を満たせない以上、あれもこれもは不可能。だから厳しくても優先順位を決め、より多くの同意を得ながら事を進めていくというのが本来の「政治」の役割だ。しかし、同時に民主主義国家においては、権利と義務はセット。今回の電力問題のように技術や科学がからむ資源配分の問題では、有権者の側にもその問題を理解する努力が求められる。 まず理解しないといけないのは、電力網というシステムが、不断の努力でバランスを取っている「動的平衡系」だということだ。電力の需要と供給は常にある幅の中でバランスをとっていなければならない。多すぎても少なすぎても破綻する。本格的な理解をするには電気工学の高度な知識が必要となるが、近いアナロジーとしては「手すりのないシーソー」がいいだろう。 シーソーの一方が需要側。何千万もの利用者がスイッチをオン・オフするたび、バ
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