青空文庫に柳田国男「遠野物語」、吉川英治「私本太平記」など登場
元日に公開されたのは秋田雨雀「三人の百姓」、飯田蛇笏「秋風」、小倉金之助「黒板は何処から来たのか」、西東三鬼「秋の暮」、妹尾アキ夫「凍るアラベスク」、土谷麓「呪咀」、中谷宇吉郎「雪」、正木不如丘「健康を釣る」、正宗白鳥「心の故郷」、室生犀星「抒情小曲集 04 抒情小曲集」、柳田国男「遠野物語」、吉川英治「私本太平記 01 あしかが帖」。各作家の他作品も公開に向けた作業リストに登場している。 著作権が保護される期間は著作者の死後50年。期間の計算を簡便にするため死亡の翌年の1月1日から起算されることから、保護期間が終了するのも元日となる。 青空文庫は、著作者の死後の著作権保護期間を70年に延長しようという動きに反対し、2005年から、パブリックドメインとなった作品を元日に公開している。 青空文庫の呼び掛け人、富田倫生さんはサイトで、吉川英治作品の公開についての期待が高かったことなどを述べてい
日本人と米国人で違う、タブレット端末の使い方
あなたはタブレット端末をどのように利用していますか？ タブレット端末を持っている日本人と米国人に聞いたところ、日本では「ソーシャルメディア」（26.1％）、「ネットメディア（ポータルニュース、専門サイトなど）」（22.9％）、「動画共有サービス」（21.2％）、米国では「ソーシャルメディア」（40.8％）、「ネットメディア（ポータルニュース、専門サイトなど）」（38.3％）、「電子書籍」（35.2％）が多いことが、電通総研の調査で分かった。 米国では「電子書籍」が3位にランクインしたが、「電子新聞」（27.3％）や「電子雑誌」（22.8％）を利用している人も2割を超えた。一方、日本では「電子書籍」が5.9％、「電子新聞」が8.9％、「電子雑誌」が4.9％といずれも1割にも満たなかった。 テレビ番組の感想をソーシャルメディアに書き込む際に、米国のタブレット端末保有者の35.7％はタブレット端
日米でタブレットＰＣの使われ方が違うのは供給側の怠慢の結果にすぎない : 大西 宏のマーケティング・エッセンス
2012年04月04日12:44 日米でタブレットＰＣの使われ方が違うのは供給側の怠慢の結果にすぎない カテゴリ経営 kinkiboy Comment(0)Trackback(0) 日本と米国で行った、タブレット端末をどう利用しているかのアンケート結果が紹介されていました。米国では「電子書籍」が３５．２％と３位にランクインし、また「電子新聞」が２７．３％、「電子雑誌」も２２．８％が利用されていますが、日本では「電子書籍」がわずかに５．９％、「電子新聞」が８．９％、「電子雑誌」が４．９％といずれも１割にも満たなかったとレポートされています。 これは、なにも消費者のニーズ差をあらわしているのではなく、わざわざ消費者に対はするアンケートを実施するまでもなく、日本でサービスがいかに貧困かを物語っているに過ぎません。 Business Media 誠：日本人と米国人で違う、タブレット端末の使い方 (
紙の本の出版権とデジタル化権の抱き合わせには反対［絵文録ことのは］2010/01/14
「電子書籍化へ出版社が大同団結」という報道があった。紙の書籍の「出版権」は出版社が握っているが、電子書籍の許諾権は著作者にある。つまり、私が書いた本のアマゾン・キンドル版を出すかどうかは（特別な契約がない限り）私が決めることであって、（紙の）出版社に発言権はないということになる。 ところが、この状況について一部の大手出版社がデジタル化の権利も持てるようにする法的改正を目指し、「日本電子書籍出版社協会」を設立すると報じられた。 私は著者の立場として、紙の本の出版権とデジタル化権を一体化しようという、この一部大手出版社の方向性に強く反対する。そして、私は今すぐにでも、将来のキンドル日本語化に備えて、アマゾンと直接交渉する意志があることをここに表明しておく（ただし、一部条件つきではあるが）。 日本電子書籍出版社協会についての報道 asahi.com（朝日新聞社）：電子書籍化へ出版社が大同団結 国
asahi.com（朝日新聞社）：電子書籍化へ出版社が大同団結 国内市場の主導権狙い - 文化
拡大が予想される電子書籍市場で国内での主導権を確保しようと、講談社、小学館、新潮社など国内の出版社２１社が、一般社団法人「日本電子書籍出版社協会」（仮称）を２月に発足させる。米国の電子書籍最大手アマゾンから、話題の読書端末「キンドル」日本語版が発売されることを想定した動きだ。 携帯電話やパソコン上で読める電子書籍市場で、参加予定の２１社が国内で占めるシェアはコミックを除けば９割。大同団結して、デジタル化に向けた規格づくりや著作者・販売サイトとの契約方法のモデル作りなどを進める。 日本の出版業界では「今年は電子書籍元年」とも言われる。国内の市場は２００８年度は約４６４億円だが、５年後には３千億円規模になる可能性があるとの予測もある。成長をさらに加速させそうなのが読書専用端末の普及だ。アマゾン（キンドル）のほか、ソニーやシャープなども、新製品の開発に乗り出している。 国内の出版社がとりわ
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【青空文庫の夢：著作権と文化の未来】新時代の著作権は報酬請求権に――ベルヌ条約をひっくり返すという遺志 
