優れたリーダーに求められる能力、資質とは？ 女子サッカーW杯カナダ大会・3位決定戦、ドイツ対イングランド。試合後、選手から胴上げされるイングランドのマーク・サンプソン監督（2015年7月6日撮影）。(c)AFP/GEOFF ROBINS 〔AFPBB News〕 社会がさまざまな困難に直面している一方で、これらの困難を解決に導くリーダーが不足している。このニーズに応えるには、どのようなビジョンで、どのようなリーダーを育てれば良いのだろうか。グローバルリーダー養成に取り組んでいる経験と、人間の性格に関する認知科学の研究成果をもとに、この難問への答えを探してみよう。 ビッグファイブ：人間の性格は5つに要約できる 人間の性格は実に多様だ。この多様性を、いくつかの基本的な性質に要約できないだろうか。この疑問に応えるために、科学者は100年以上にわたって、さまざまな研究を積み重ねてきた。その結果、最

連載「変化と進化を先読みする～メディアの未来」は、大きく変化するメディア、その変化の方向をさまざまなキーワードから追っています。 連載第6回は、メディアの「新たなエコシステム」に着目します。「エコシステム」とは、文字通り「生態系」を意味します。むろんここでは、メディアビジネスにおける新しい“循環系”や“連鎖”について考えます。 昨今、ビジネスの面から“エコシステム”を語る場合、一般には2つの視点を含意します。 1つは、あるプラットフォーム提供者が開放系のビジネス基盤を用意し、そこに大小様々なプレーヤー（参加者）が自由に参加できるようにすることです。それぞれのプレーヤーは自らの利益のために活発に活動し、それによってプラットフォーム全体が活性化するというような関係です。 もう1つは、それぞれのプレーヤーの“ウィン−ウィン”、すなわち共存共栄であるような関係です。いずれかが他を圧倒し排除してしま

急成長を続けてきたソーシャルゲーム業界に激震が走っている。携帯電話やスマートフォンを通じて展開する主力のゲーム事業が、「コンプガチャ」自主規制によって収益源を失う恐れが出てきたためだ。 ソーシャルゲーム業界の内実や詳報は他稿に譲るとして、今回はこの問題を独自のナナメ目線で読み解いてみる。 今回のコンプガチャ騒動と同様、実は10年ほど前にも同じような構図でバブルが弾けた経緯がある。共通するポイントは、証券アナリストによる“煽り”。証券業界の悪しき慣習が、新手のゲーム業界を通して透けて見える。 消費者の射幸心を煽る「コンプガチャ」 「あんなものゲームとは呼べないシロモノだ。強いて言うならパチスロ機のネット版だ」・・・。 2年ほど前、筆者が外資系証券のゲーム担当アナリストと会った際、こんな言葉を聞いた。この時、アナリストが苦虫を噛み潰したような表情をしたことが、鮮明に記憶に残っている。 筆者自身

次に、「購買行動」領域での“ソーシャル化”について検証を重ねていきたいと思う。 もっとも、購買行動もマーケティングが内包するところではあるが、ここでは購買行動という側面だけを切り取り、フォーカスすることにしたい。 2011年10月7日付の日本経済新聞で、「ネット通販各社、フェイスブック活用　ヤフーは商品評価と連動」という大きな記事が掲載された。その概要は次の通りだ。 ■ ヤフーや楽天などのインターネット通販大手がフェイスブックなどのソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）の本格活用に乗り出す。ヤフーは自社の通販サイトに消費者が商品を評価する機能を新設し、楽天は仮想商店街にサイト上で友人と情報交換しながら買い物が楽しめるサービスを導入する。 ■ さらに、ヤフーは自社サイトの「ヤフー！ショッピング」で扱う商品について、SNS経由で評価、コメントできる機能を設ける。そしてヤフーも楽天も、

スティーブ・ジョブズが生前残した数々の名言の中でも、僕が特に肝に銘じている言葉だ。 ここ2回にわたり、ソーシャルメディアを活用したマーケティングにおける課題について触れてきた。触れるべき要素は多岐にわたると認識しているが、特に錯誤に陥りがちな「目的」と「手法」についてフォーカスして述べた。 その中身とは、企業であれば商品やサービス、情報領域であればコンテンツ、個人であればそのパーソナリティなどが該当するであろう。 どのようなマーケティング活動を行うにしてもそれは共通原則であり、特にソーシャルメディアを活用する場合はそれがより色濃く作用しやすいと考えている。 なぜならば、ソーシャルメディアの中においては「中身の良し悪しについてごまかしが通じない」という側面が強いからだ。 SNSなどのソーシャルメディアは、個々人が情報を発信し、人と人とのつながりを介してその情報をシェアできるという特性を保有し

スマートフォンの「アイフォーン（iPhone）」やタブレット端末「アイパッド（iPad）」にダウンロードしてサービスや機能を拡張するアプリの市場が順調に拡大しているようだ。 米アップルは3月3日、同社のアプリ配信サービス「アップ・ストア（App Store）」における累計ダウンロード件数が250億件を突破したと発表した。 同社がアップ・ストアを開始したのは2008年7月なのでサービス開始から4年足らずで250億の大台に乗せたことになる。 アップ・ストアの累計ダウンロード数はサービス開始後1年の時点で15億件だったが、その年の9月になると20億件、翌年1月には30億件と加速し、昨年1月は100億件を超えた。サービス開始から3年後の昨年7月には150億件、そして昨年12月に180億件を超えていた。 当初わずか500種余りしかなかったアプリの数は今では55万種以上ある。昨年12月にはブラジルなど

ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）の利用者の増加に伴い、これを企業のマーケティング活動に使おうという動きが高まってきている。 何らかのSNS関連のビジネスをしているプレイヤーは、当然ながら無限の可能性を語る。一方でSNSをバズワードだと一刀両断する評論家もいれば、数年前にはやった「ウェブ2.0」のように一過性のブームに過ぎない、と言うコンサルタントもいる。 それらが正しいか正しくないかは結果論である。いま我々にできるのは、落ち着いて世間の声に惑わされず現実的な判断をすることに尽きる。 そういう観点から、ある企業が検討した結果を参考に、企業のマーケティング活動におけるSNSの可能性を考えてみたい。 SNSから「顧客情報」は得られないという結論に A社は建築用資材の製造・販売を手がけている。これまでのCRMへの取り組みの中で、メイン顧客である建設業界の数万件の顧客情報を蓄えた。A