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ブックマーク / hbol.jp (4)

  • ミスコン廃止の上智大が挑戦した、新たな「ルッキズムに向き合うコンテスト」に覚えた違和感 « ハーバー・ビジネス・オンライン

    大学のミスコン批判が相次いでいる。運営団体の不透明性や、ルッキズムに対する世間の注目が背景にある。そんな中、2020年に上智大のソフィア祭実行委員はミスコンを廃止。「ルッキズムやジェンダーの問題に向き合い多様性を尊重する新しいコンテストを開催する」と発表した。これらは朝日新聞、東京新聞など大手紙でも肯定的に報道され、期待が集まった一方で、実現性を疑問視する声も多く見られた。 そして11月3日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けオンライン開催となったコンテスト。上智大学の学生である筆者も視聴したが、残念ながら充分に「多様性を尊重した」と言えるものでは無かったと思える。結局グランプリを取ったのは、ユニドル(学外にファンを持つ、アイドルのような活動をする女子大生グループ)として活動する美人の女子大生。なぜ、そのような結果となってしまったのか。そして、これからの時代のミスコンはどうあるべきなのか―

    ミスコン廃止の上智大が挑戦した、新たな「ルッキズムに向き合うコンテスト」に覚えた違和感 « ハーバー・ビジネス・オンライン
    Hi-Fi
    Hi-Fi 2020/11/20
    徹底的に見た目だけ評価します。内面は一切評価しません。の方がスジが通ってると思うけどね。それが出来るかは別にして。あと「イズム」とか「主義」を否定的なラベリングに使うの悪手だと思う。
  • オカルト歴史が「日本遺産」に!? 全国に広がる「偽史」町おこし « ハーバー・ビジネス・オンライン

    長野県上田市には「太陽と大地の聖地」があった! 熊県人吉市は風水で設計された都市! 福岡県赤村に大山古墳(仁徳陵)を越える大きさの卑弥呼の墓が!――――。 学研のミステリー雑誌『ムー』が好んで扱いそうなトピックスだ。娯楽雑誌やその手のムックで「嘘かマコトか」と取り上げるのなら罪がない。でも、こんなことを行政や関連組織が「これが我が町の真実の歴史」と宣伝を始めたら。それは完全にトンデモ、いや、歴史修正主義である。 そんな「町おこし」が全国各地に増えている……。 文化庁が行っている「日遺産」という事業がある。2015年から始まった制度で各地の文化財をテーマごとにまとめて、従来とは違う形で発信して観光にも役立てようというものだ。文化財そのものの価値を認定するのではなく文化財を元に各地の自治体などが考案した「ストーリー」を認定するというものだ。 現在までに認定された日遺産は104ある。 鹿児

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    Hi-Fi
    Hi-Fi 2020/11/12
  • 講演1回300万円! 登録者数100万人超の自己啓発系YouTuber、鴨頭嘉人氏の思想的バックボーン « ハーバー・ビジネス・オンライン

    今回は最近流行りの自己啓発系YouTuberの思想のバックボーンを探るということで、先日100万人登録者突破し、謎のドキュメンタリー映画『鴨熱大陸』(超見たい)をもうすぐ公開する、Youtube講演家・鴨頭嘉人氏がよく話す定番の自己啓発トークから、その思想はどこから来ているのかを解説してみようと思います。 Youtube講演家鴨頭嘉人氏は、なんと1回300万円! 年間330講演をこなすという売れっ子講演家。マクドナルドに25年間勤務後、「ハッピーマイレージ」という、店員にお客からありがとうとかなんとか書かれた赤いカード(その運動のURLもバッチリ記載)を渡す運動を考え付き脱サラ。倫理法人会に所属し、会長を務め、その後現在は相談役をしているようだ。講演家としてYoutubeに講演の模様をアップロードし続ける。最近教育系Youtuberブームに乗るかたちで登録者数100万人突破しているという人

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    Hi-Fi
    Hi-Fi 2020/07/16
  • 「コロナ不況」対策として、有志が「国民1人あたり20万円」の支給を財務省に申し入れ « ハーバー・ビジネス・オンライン

    イベント中止や株価低迷、飲店や宿泊施設は閑古鳥…新型コロナウイルスによる経済的な打撃は深刻で、「コロナ不況」による企業倒産、失業者・生活困窮者の増加が危惧されている。そうした中、日経済復活の会や就職氷河期当事者全国ネットワーク、ベーシックインカム学会の有志が、「国民一人あたり20万円」の配布を求め、財務省に申し入れ。厚生労働省記者クラブで会見を行った。 会見で、「日経済復活の会」の小野盛司会長は「新型コロナウイルスや米中貿易摩擦、日韓経済摩擦、消費税増税などが重なり、日経済は急激に落ち込む可能性が出てきている。緊急策として、全国民一人あたり20万円を配布すべきだ」と訴えた。小野氏によれば、今回の提言は、2009年に菅義偉氏や安倍晋三氏など20人超の国会議員有志で発足させた「政府紙幣及び無利子国債の発行を検討する議員連盟」から着想を得たのだと言う。 菅氏が同年2月1日放送のフジテレビ

    「コロナ不況」対策として、有志が「国民1人あたり20万円」の支給を財務省に申し入れ « ハーバー・ビジネス・オンライン
    Hi-Fi
    Hi-Fi 2020/03/11
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