根絶できる子宮頸がん対策に本気にならない日本 ワクチン集団接種に奔走する自治医大・鈴木光明教授 | JBpress (ジェイビープレス)
1981年以来、日本人の死因のトップは「がん」。一生のうちに男性では2人に1人、女性では3人に1人の割合でがんにかかっており、今や「国民病」とも言える病だ。 子宮頸がんは、現時点で、唯一、ワクチンによる予防が可能で、子宮がん検診と組み合わせることでほぼ100％根絶することができるがんだ。そのゴールが見えているのに、なぜか、まっすぐにゴールを目指せない日本。そして、そこには、子宮頸がんに限らず、日本の医療の問題が見えてくる。 「子宮頸がん征圧をめざす専門家会議」の実行委員として、ワクチンの普及活動に取り組む自治医科大学の鈴木光明教授は、「参院選では与野党の主要政党が共通して子宮頸がんの対策の充実をマニフェストに掲げた。2011年度予算に盛り込めるかどうか、各党の本気度、日本の本気度が問われている」と言う。 主要政党が軒並み子宮頸がん対策盛り込む
「予防接種しないと何か問題か？」という親の質問 - 感染症診療の原則
(新潟症例情報のところ一部修正） 予防接種を子どもにしたくないという親から「しないと人生上なにか不都合があるのでしょうか？」と聞かれました。 集団免疫の話などはまた別の機会に。ここではご本人のリスクを考えてみたいと思います。 「医学部とか看護学部とか教育学部の進学はあきらめますかねえ・・・」（実習できない→免許はとれない） 「アメリカやオーストラリアなどメジャーなところの留学とか駐在も難しい、問題がおきると大ごとですかねえ・・・」 「妊娠・育児のとき怖いでしょうねえ・・・」 といったらそんなことは考えたこともなかった、といわれました。 （まあ、その頃には本人が自分の意思で接種できますが。それまでが怖い） 医療関係者としては「怖い」が先にきます。 怖さの実感が一般の人と医療者でずいぶんことなります。 医療機関には当然のことながら重症になった人がきます。 このため、医療者は子どものときに予防接
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