不吉な死の予言 村に来て何日かたったころだった。降りつもる雪を踏みしめて、イラングアが私の家にやってきた。 グリーンランド最北の村シオラパルクには今、四十人ほどしか住んでいない。二十代の男はわずか数人で、他の連中は隣のカナックや南部の都市にうつってゆき、日本の山村と同じように過疎化が進んでいる。イラングアは、わずか数人しかいない村の若い男連中のひとりだ。 彼が私の家に来るのは、めずらしいことではない。イヌイット社会には伝統的にプラットという、文字通りぷらっと他人の家を訪問してコーヒーを飲んだり、ぺちゃくちゃ喋しゃべったり、賭け事に興じたりする交流、暇つぶしの習慣がある。私は片言の現地語しか話せないし、客人をうまくもてなせるタイプでもないのでプラットにやってくる人は少ないのだが、人づきあいのいい彼は毎日のようにやってくる。そして誰それが猟に出て海豹あざらしを二頭獲ったとか、今日は天気が悪いか

フォックスニュースなど保守メディアは、特にウクライナの戦争に関してニューヨーク・タイムズやウォールストリートジャーナルなどの大手紙とは大きく異なる情報発信をしている。そして驚くのはそのフォックスニュースのコンテンツをロシア国営メディアが放送しているという事実だ。 敵同士であるはずのアメリカ極右とロシア国営メディアがまったく同じメッセージを出している異常な状況は、なぜ起きているのだろうか。 「プーチン氏は正しい」侵攻を支持 フォックスニュースの看板アナウンサー、タッカー・カールソン氏はトランプ支持者として知られている。侵攻が始まった当初、プーチン大統領は「防衛のため、ウクライナに住むロシア人らをゼレンスキーのナチ国家から救うため」と主張したが、それを支持する報道をしたのがタッカー・カールソンだ。また「ウクライナは正式な国家ではなく、もともとロシアの一部」ともコメントした。 それに対しCNNが

ロシアのプーチン大統領を説得できる政治家はいないのだろうか。国内では27回の首脳会談を重ねた安倍晋三元首相を特使に推す声がある。ジャーナリストの鮫島浩さんは「むしろ安倍氏は今回のウクライナ危機を受け、日本国内に米国の核兵器を配備する『核共有』の検討を提案している。安倍氏にはプーチン氏を説得しようという気はないようだ」という――。 本来なら「欧米対ロシア」の仲介役は日本がやれるはず 核兵器保有を公認され、国連安保理で拒否権を持つ軍事大国ロシアが、国際法を自ら破ってウクライナに侵攻した。ゼレンスキー政権を転覆させ、ウクライナが欧米軍事同盟のNATOに加盟するのを軍事力でなりふり構わず阻止する構えだ。 ウクライナは「欧米vsロシア」の主戦場と化し、ウクライナに暮らす多くの人々の命が犠牲になっている。欧米主導の国際社会はロシアの暴走で国際秩序が崩れゆく現実を前に立ちすくんでいる。ロシアとウクライナ

プーチンは精神を病んだのか 2月24日、ロシアのプーチン大統領はウクライナへの軍事侵攻に踏み切りました。 すべての国連加盟国は武力による威嚇や武力行使に訴えてはいけないという、戦後長らく守られてきた国連憲章第2条4項の約束事を露骨に破り、既存の国際秩序を破壊したわけですから、ロシアの責任は法的にも道義的にも大きい。ロシアの行っていることは厳しく指弾されなくてはいけません。 しかし、情勢を正確に分析するためには、ロシア側の理屈、つまりはプーチン大統領の頭の中を冷静に理解する必要があります。 米議員の中にはプーチン大統領の精神状態を危惧する声もあります。ホワイトハウスのサキ報道官は2月27日、テレビのインタビューで「（プーチン氏は）コロナ禍で明らかに孤立している」と指摘しましたが、私の見る限り、プーチン大統領はいたって冷静で孤立もしていません。

仕事にやりがいを感じられないときには、どうすればいいのか。ブロガーのフミコフミオさんは「そもそも仕事は個人的な楽しみや達成感を得るためのものではない。つまらなくて当たり前という意識を持つと、小さな楽しみを見つけやすくなる」という――。 すべての仕事には得るものがある こんにちは、僕はフミコフミオ。食品会社で働くサラリーマンだ。今は中間管理職で上下からの圧を楽しみに変えながら日々の仕事に当たっている。今回は「やりがいのある仕事」をテーマにお話ししたい。 そもそも、「やりがい」とは何だろうか。 人の数だけやりがいはあるが、「やる／やったかいのあること」が一般的な意味といって差し支えないと思われる。ひとことでいえば「見返り」になる。 仕事に当てはめて考えてみると、やりがいのある仕事とは、取り組むことあるいは完遂することによって利益や技術や経験といった得るものがある仕事ということになる。 この視点

新しいサービスは私の「思い付き」で始めている いろいろと取材やインタビューを受ける機会はあるけれど、私はこうやってお話しするときに、どんなことを話すか、事前に準備するということがないんです。何を聞かれるかわからないのに、準備しようがないんですよね。 私の高校時代は弁論大会が非常に盛んで、みんな原稿を作ったり話す練習をしたりしていました。そういう準備も、私はしたことがない。講演にしても、座談会にしても、あらかじめ考えておくということがありません。そういうことができないタイプなんです。簡単に言えば、面倒くさがりなんです。 何か問われると、反射的に言葉が出てきます。自分の頭の回転が速いかのようなことを言っていますが、そういうわけではありません。瞬間的に思ったことを、パッと発言する。 新しいサービスを考えるときにも、「どう発想するのか」とよく聞かれますが、これも、何か特別なことを考えているわけでは

ネットでの「飲食店の探し方」が変わりつつある。成蹊大学客員教授の高橋暁子さんは「食べログなどのグルメサイトは利用者が多い一方、点数やランキングを疑う声も多い。とくに若者は、Google MapやInstagramを使った検索に移りつつある」という――。 若者にとってグルメサイトの優先順位は低い ネットでの「飲食店の探し方」が変わってきている。 ある50代男性は「新入社員がGoogle Mapで店を探していた」と驚いていた。 「先日、部署のみんなで食事に行ったんです。新入社員に店探しをお願いしたら、Google Mapで会社の近くの店を調べて、評判がいいところをさらにグルメサイトで調べていた。『点数が操作されてるって聞いたことがあるし、両方使うと便利なんで』というので驚きました」 筆者が講義を行う大学の受講生もこう話す。 「飲食店を選ぶときにはいつもInstagramで検索して、おいしそうな

20年前からリモートワーク コロナ禍の影響でリモートワークが注目されるようになりましたが、正直なところ自分にとっては目新しいものではありませんでした。かれこれ20年ほど前に私が勤務していた外資系コンサルティング会社プライスウォーターハウスクーパースで、すでにそれらを経験していたからです。 当時はPHSとワンタイムパスワードを使って、自宅やカフェ、常駐先のクライアントオフィスなどから、会社のネットワークにリモートアクセスしていました。これによってコンサルタントは時間や場所を気にすることなく、会社のグループウェアや共有サーバーをいつでも自由に利用することができました。今思えばナレッジワーカーにとっては、とても恵まれた労働環境であったと思います。 「リモートかオフィスか」は不毛な議論 そういった柔軟で機動的な働き方を世に広めたいと思って生まれたのが、私の初めての著書『残業ゼロ！　時間と場所に縛ら

20年前からなんら変わっていないメールの定型表現 ビジネスシーンにインターネットが普及した直後の時期である2001年4月、『eメールのマナーと常識』（誠文堂新光社）では、社外向けメールの文例が100通近く紹介されている。 そのうち、全体の4割くらいに「お世話になっております」に類似した表現がある。たとえばこんな感じだ。 △△株式会社　○○様 お世話になっております。○○社の△△です。 昨日は遅くまでお付き合いいただき、ありがとうございました。 ○○様は大の日本酒通とお聞きして選んだ店ですが、 お楽しみいただけましたでしょうか。 酒席ではございましたが、今後の財政改革に関するお話は、 たいへん興味深く拝聴いたしました。いつもながら○○様の 財界情報への精通ぶりに敬服いたした次第です。 何かとお忙しいとは存じますが、折りを見てまたお付き合い いただければ幸甚に存じます。 今後ともよろしくお願い

同一労働同一賃金法の施行をきっかけとした正社員の待遇の引き下げが問題となっている。人事ジャーナリストの溝上憲文さんは「一方的に正社員の労働条件を引き下げることは、不利益変更となり認められません。しかし、現在多くの企業で導入済、あるいは導入が検討されているジョブ型雇用では、扶養手当や住宅手当などの属人的な手当を段階的に廃止し、職務内容に応じた基本給一本にすることが一般的。今後、諸手当削減の圧力はますます強まるでしょう」という――。 諸手当や福利厚生が消えようとしている 正社員の特権だった扶養手当などの諸手当や福利厚生制度が、消えてなくなろうとしている。 日本郵政グループが正社員の夏期・冬期の有給休暇を減らし、有給の病気休暇の条件を限定するなど待遇を引き下げることを労働組合に提案したことが報じられている。日本郵政だけではない。他の企業でも同じようなことが起こっている。 そのきっかけとなったのが

私の「緊急連絡先」は一体誰なのか 父が死んでいた真冬から、東京の自宅と実家を往復する以外ほとんど外出しない日々が続いていたけれど、春先からほんの少しずつ得意ジャンルの1つである「旅」に関する取材やリポートの仕事が入り始めた。 あるとき、旅先でSUPヨガの取材をすることになった。SUPとはスタンドアップ・パドルボード（Stand Up Paddleboard）の略称。サーフボードの上に立ち、パドルを使って海や湖などを進むアクティビティのことだ。SUPヨガはこのボードの上で行うヨガのこと。予期せぬ事態が起こる可能性もあるので、体験前に誓約書へのサインや、緊急連絡先の記入などが求められる。 この誓約書の記入の際に手が止まってしまったのだ。私に何かが起こったとき、知らせれば駆けつけてくれる人はもはや誰もいない。施設に入っている母の部屋には携帯電話がおいてあるが、母は既に電話を受けることもかけること

なぜ日本の景気はいつまでも良くならないのか。モルガン銀行（現・JPモルガン・チェース銀行）元日本代表の藤巻健史さんは「岸田政権の『新しい資本主義』では日本人は貧乏になるだけだ。格差是正や分配よりもやるべきことがある」という――。 「新しい社会主義」に傾きつつある日本 岸田文雄首相は「新しい資本主義」を旗印に掲げている。政権発足から3カ月が経過したが、私はいまだにこの言葉に違和感を覚える。「新しい社会主義」の間違いではないか、と思うことがある。 この「新しい資本主義」という言葉を聞くたび、私は、JPモルガン勤務時代に部下の外国人たちが「日本は世界最大の社会主義国家だ」と言い残して帰国していったことを思い出す。それが彼らが数年間、日本で働き生活したうえでの実感だったのだ。 同じように「日本は世界で最も成功した社会主義の国」と揶揄やゆされることがある。護送船団方式や強固な官僚制、国民皆保険制度な

日本郵政が「格差を縮めるため」に選んだ方法 フェアなことは、いいことだ――と、だれもが考える時代だ。 フェアネスが尊重されることに、だれも異論を挿まず、賛意を示す。そんな時代だからこそ、こんな結論が導かれた。 日本郵政グループが、2020年10月の最高裁判決で「正社員と非正社員の待遇に不合理な格差がある」と認定された労働条件について、格差を縮める見直しを労働組合に提案したことがわかった。正社員の休暇を減らす内容が含まれており、労組側には反対意見がある。 会社側が見直しを提案したのは、夏期・冬期の有給休暇、年始（1月2～3日）の祝日給、有給の病気休暇の3点。夏冬の有休は現在、郵便業務につく正社員で夏と冬に3日ずつ、アソシエイト社員（期間雇用から無期雇用に切り替えられた社員）で1日ずつだが、期間雇用社員はゼロ。会社提案は、期間雇用社員に夏冬1日ずつ与える一方、正社員は2日ずつに減らす内容で、正

長距離路線が「すっかり新しくなって快適」 「遠くに行く電車がすっかり新しくなって。Wi-Fiや充電プラグもあるし、これなら安心してどこへでも行けるわ」 11月のある日、筆者が住むロンドンからスコットランドへ列車で向かった折、乗り合わせた英国人女性からそう話しかけられた。英国の人々が「乗っている電車は日本がルーツ」であることをどこまで知っているか分からないが、「電車が新しくて快適」と声がかかると日本人のひとりとして少なからず誇らしい気分になってしまう。 英国の長距離鉄道路線では、旧来の古い車両から日立製作所で作られた車両に次々と置き換えが進んでいる。3大幹線のうち2路線では日立製新型車への更新がほぼ完了、残りの1路線でも来年2022年には置き換えが始まる。 そして昨年12月、2029～33年の開通を目指す次世代高速鉄道「ハイスピード2（HS2）」向け車両の発注先が英国運輸省から発表された。過

初対面の人と仲良くなるにはどうすればいいのか。『元FBI 捜査官が教える「心を支配する」方法』（だいわ文庫）から、スパイや工作員が実践する「人に好かれる公式」を紹介する――。（第1回／全3回） 「出会う前」こそ時間をかける――「シーガル作戦」の例 彼のコードネームはシーガル。アメリカと敵対する国の高位の外交官だ。彼がアメリカのスパイになってくれれば、貴重な情報源になると思われた。 だが、母国と敵対するわが国に、どうやって寝返らせればいいのだろう？ その答えは「シーガルに好かれてひとりの友人となり、魅力的な提案をする」ことだった。この戦略を成功させるには、シーガルの私生活に関する情報を丁寧に収集したうえで、彼がアメリカの諜報機関を信頼するように仕向ける必要があった。 そこでまずシーガルの身辺調査を行ったところ、彼が何度か昇進を逃していること、アメリカでの生活が気に入っており、できることなら老

1月2、3日に開かれる、箱根駅伝。今回も20大学210人の精鋭選手による白熱のレースが期待されるが、シューズにも注目だ。前回大会でのシューズシェア率はナイキ厚底の95％。そんな中、今回、アシックスに履き替える選手が増えている。スポーツライターの酒井政人さんが、2年前に始まった社長直轄の逆襲プロジェクトを開発担当者に取材した――。 アシックスが反撃開始！ 「前回0人」だった箱根駅伝で大躍進の予感 2017年夏に本格登場したナイキの厚底シューズはロードレースの風景を一変させた。2018年正月の箱根駅伝は1区と9区を除く8区間で区間記録が塗り替えられ、総合記録は19分近くも短縮。ナイキ厚底の爆発力は凄まじく、従来のシューズと比較して、1kmあたり2～3秒ほどの“アドバンテージ”があると計算できるくらいなのだ。 当然、ランナーたちの足元も“ナイキ一色”に染められた。しかし、ここへきてその流れが少し

2020年（1～12月）、プレジデントオンラインで反響の大きかった記事ベスト5をお届けします。食生活部門の第2位は――。（初公開日：2020年8月31日） ダイエットに何度も挫折する人は何が原因なのか。2カ月で約30kgの減量に成功した作家の金森重樹氏は、「ダイエットの指標として食べ物のカロリーは参考にならない。摂取カロリーを抑えても、糖質を摂っている限り痩せない」という――。 ※本稿は、金森重樹『運動ゼロ空腹ゼロでもみるみる痩せる ガチ速“脂”ダイエット』（扶桑社）の一部を再編集したものです。 食事を切り替えるだけで劇的に体重が落ちていく 本記事で紹介するダイエット方法の最初の一歩となるのが、食生活を断糖高脂質食にシフトチェンジすること。糖質を極力排除して、代わりに脂質をたっぷりと摂る食事を続けることで、それまで糖質をエネルギーにしていた体が脂質をエネルギーにするように切り替わっていく。

「10年に1度の厳しい寒さ」で大ピンチ 電気は供給されて当たり前——。日本に住んでいる限り誰も疑いようのない常識だ。しかし、世界に目を向ければ、最近では中国、インドなどが電力危機に陥り、先進国の欧州でもLNG供給不足に端を発して電力危機が発生した。 こうした一連の電力危機は2021年の世界のトレンドと言っても過言ではない。 日本でも2020年冬にLNG不足などから電力不足に陥るリスクが生じ、電力卸市場では価格が高騰した結果、複数の新電力が経営危機に陥る事態になった。 一過性のものと思われたが、ここに来て、日本の電力不足や価格高騰のリスクは、構造的な問題であるとの深刻な懸念が浮上してきた。 特にこの冬は「10年に1度の厳しい寒さ」と見込まれ、電力会社は老朽化した火力発電所を稼働するなどして寒波による電力需要増大に備える。 「カーボンニュートラル」に向けて再生可能エネルギーの普及がクローズアッ

フリーマーケット市場の拡大に伴い、転売目的で商品を買い占める行為が横行している。成蹊大学客員教授の高橋暁子さんは「転売目的の仕入れに特化した自動化ツールが存在する。月額3980円といった有料制で、こうしたツールが高額転売をエスカレートさせている。アメリカでは法規制の議論が進んでいるが、日本は対策が遅れている」という――。 予約開始直後から定価の数十倍の商品が出回る 2021年は「転売」が話題になることが多かった。たとえば、SONYプレイステーション5（PS5）だ。抽選販売形式で手に入りづらいにも関わらず、予約開始直後から定価の数十倍にもなる転売が多発。その後も抽選販売形式は現在に至るまでに続き、CMは流れるにも関わらず抽選に落ち続けて手に入れられない人たちからは、転売ヤーたちへの恨みの声が多く聞かれた。 「抽選に落ち続けると落ち込む。ありとあらゆる抽選に落ち続けて、しかもそれが高額転売され

子どもの性格形成に重要なのは5歳から10歳まで アドラー心理学は分析でも占いでもないので、「あなたはこんな性格ですよ」と言い当てるだけではもちろん終わりません。この前提に立ち、自己受容、他者信頼、貢献感から成り立つ共同体感覚を高めることこそが主眼です。 性格形成において、重要なのは5歳から10歳までの期間です。親（子育て・教育）や教師（教育）が、この大切な時期の子どもの共同体感覚を高めるように接することができれば、子どもたちは幸せな性格を獲得できると言えます。 ではここからはしばらく、「幸せな性格を育む子育て」について考えていきましょう。 わかりやすさのために、子育ての事例で説明していきますが、根底の考え方は、ビジネス現場での人材育成や組織開発にも通用します。ぜひ、ご自身の職場やメンバーについて、似たようなことが起きていないか思い出しながら読み進めてみてください。 子育てと教育において、ア