オンキヨー本社の所在地（「Wikipedia」より／Tokumeigakarinoaoshima） オーディオの名門と呼ばれたオンキヨーが音響事業を外資企業に売却する動きが伝えられた。40代以上であれば、一度はオーディオセットに憧れたことがあるだろう。しかし、現代の若者にオーディオと言っても話が通じない。実は、オーディオ機器市場はここ10年で6割も縮小しているといい、国内メーカーも経営統合や破産が相次いでいる。 まずは、大前提としてオーディオブームに沸いた当時の各社の勢力図を整理しておこう。 「かつて日本ブランドが活躍したオーディオブームは、1970～90年代です。なかでも、山水電気、トリオ（ケンウッド）、パイオニアが『御三家』と呼ばれ、業界をリード。それぞれ、アンプ、チューナー、スピーカーといった得意分野で世界で名を馳せました」 こう語るのは、オーディオ・ビジュアル評論家の鴻池賢三氏だ。

ソニーは5月22日、2018～2020年度の中期経営計画を発表した。それによれば、自動運転車用の需要増大が見込まれる半導体画像センサ（CMOSセンサ）に3年間で約1兆円の設備投資を行うという（5月23日付SankeiBiz記事より）。 筆者は、ソニーの経営判断は間違っていないと思うが、この1兆円の巨額投資は失敗するのではないかと予想している。本稿では、まず、その根拠を示す。その上で、どうしたら1兆円の投資を成功させることができるかを論じる。 イノベーションとは何か ソニーは、過去に幾度となくイノベーションを起こしたが、経営者や技術者がイノベーションの本質をまるで理解していない奇特な企業だと思う。なお、ここで言うイノベーションとは、筆者が日本経済新聞に何度、忠告してもその訳を改めようとしない「技術革新」などではない。イノベーションとは、「爆発的に普及した技術、製品、サービス」である。その技術

昨年11月26、27日の2日間にわたり、「現場からの医療改革推進協議会シンポジウム（現場シンポ）」を開催した。今年で11回目だ。 このシンポジウムは、私と鈴木寛・東京大学教授（当時参議院議員）が呼び掛け人となって10年前に始まった。さまざまな分野の専門家が集まり、議論を深め、自分たちでできることからやっていこうという主旨だった。 今年もテーマは多岐に渡った。そのなかで、とりわけ参加者の注目を集めたのは、子宮頸がんワクチンの副反応から回復した人たちの経験談だった。 このセッションには、4名の母親が登壇した。彼女たちの話にはリアリティーがあった。娘の調子がおかしくなったときに、非常に心配したこと、最初に受診した医師は十分に話を聞いてくれなかったこと、情報を集めるために、全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会（被害者連絡会）に加入したこと、最終的には自らの判断で食事療法などの民間診療を選択し、娘が回

ついに、待望の次世代ゲーム機「Nintendo Switch（ニンテンドースイッチ）」を発表したゲーム業界の巨人・任天堂。スマートフォン（スマホ）向けゲームアプリ「ポケモンGO」やリオデジャネイロ五輪閉会式の「安倍マリオ」、さらにスマホアプリ「スーパーマリオラン」などによって、任天堂のコンテンツ力があらためて注目を集めている。 しかし、いくら新しいゲーム機を発表し、キャラクターが再注目されても、任天堂の厳しい現状に変わりはないという。そこで、任天堂が持つ企業体質をあらためて検証したい。 任天堂、キャラビジネスに本格進出か 「任天堂の倒し方、知ってますよ」 これは、かつてモバイルゲームで大きな収益を上げていた企業の面接官が言ったとされるセリフだ。この企業は、スマホ市場のトレンドに乗り切れずに没落した。 一方、何が起きても山のように揺るがなかった任天堂が、ここにきて大きな動きを見せている。 今

一連のSMAP解散騒動について「誰が犯人なのか」という報道が、解散発表から約2週間が経過した今も続いている。スポーツ紙を中心とする、ジャニーズ事務所の意向に沿った報道に終始するメディアでは、「香取慎吾が『木村拓哉の顔は見たくない』と言い始めた」「中居正広が草なぎ剛・稲垣吾郎・香取に『木村と口きくんじゃねーぞ』と言い放った」といった“木村被害者”報道が目立つ。 これについて芸能事務所幹部が解説する。 「香取が木村に拒絶反応を示していることは、確かに事実です。ただ、それだけを切り取って“香取暴走説”を唱えるのは事実を歪曲させています。SMAPを育てた元マネージャー・I氏と共にメンバー全員で独立することを決意したのに、直前で反故にした木村の裏切り行為を一切無視しています」 このように、解散の元凶を木村の裏切りとする意見も目立つ。しかし現在、SMAPファンの間で大勢を占める意見が、「ジャニーズのメ

2月末から私の研究室で「修業」している大学生がいる。旭川医科大学6年生の村田雄基君だ。札幌生まれの27才である。 村田君が研究室にいるのは、昨年の卒業試験に失敗し、留年したからだ。今年の前期はやることがなくなった。村田君は、以前から研究室に出入りしていた。北海道大学出身の看護師で、当研究所のメンバーでもある樋口朝霞さんの紹介だ。 今年2月、私は失意の村田君から相談を受け、「とりあえず東京に出ておいで。研究室でいろんな人と交流すればいいよ」と助言した。そして、彼がやってきた。村田君は、これまでに挫折の経験があるようだ。柔な男ではない。落ち込んで、何も手につかない状況ではない。ただ、せっかく休学したのに旭川の町で肩身の狭い思いをするのはもったいない。 私は、学生時代にさまざまな土地を訪れ、いろんな人と会い、そして多くの本を読むことで若者の感性が磨かれると考えている。休学している期間をうまく使え

動脈硬化や心臓病のリスクを高めることから、「狂った脂肪」と称されるトランス脂肪酸ですが、米国食品医薬品局（FDA）は、2018年6月以降トランス脂肪酸の食品への利用を禁止すると発表しました。 トランス脂肪酸は牛肉などにも含まれていますが、これはシス型のトランス脂肪酸で、含有量はごくわずかなため心配はありません。健康に悪影響を与えるのは、人工的につくられるトランス脂肪酸です。これはマーガリンやショートニングの製造過程で、固形化するために行われる水素添加によって生成されます。 世界的に10年程前からトランス脂肪酸規制の動きが強まり、03年に「食事、栄養及び慢性疾患予防に関するWHO／ＦAO合同専門家会合」は、トランス脂肪酸の摂取量を、総エネルギー摂取量の1％未満とするよう勧告しました。これを1日消費エネルギーが平均約1900キロカロリーの日本人に当てはめると、摂取量は1日約2g未満となります。

日本マクドナルドホールディングス（以下、マクドナルド）は4月16日、15年12月期の連結純損益が380億円の赤字（前期は218億円の赤字）になるとの業績予想を発表した。01年の株式上場以来最大の赤字幅で、かつ2期連続の過去最大赤字幅更新になる。5月1日に発表した15年1-3月期の連結純損益も146億円の赤字（前期は13億円の黒字）。同期中の既存店売上高も前年同期比32.2％減だった。 経営の迷走も相変わらず歯止めがかからない。サラ・カサノバ社長が4月27日、「包括的な業績回復策」と自信満々に記者発表した「ビジネスリカバリープラン」も「社内の実態とかけ離れた机上プラン」と、株式市場関係者に酷評された。当日の記者会見でも、記者の質問にカサノバ社長は的確な回答ができず、記者席から「このプランは一体誰が立てたのか」との疑問が呈されるほどだった。 消費者の「マック離れ」に歯止めがかからない中、このと

スポーツの世界では、良きライバル同士の対決があれば、見ているほうも盛り上がる。ビジネスの世界でも、トップ企業がチャレンジャーの挑戦を受けている業界は活性化する。 アパレル小売業では、トップのユニクロに対して、ファッションセンターしまむらや無印良品がライバル視されてきた。コンビニエンスストア業界では、昨年まで業界首位のセブン-イレブンと、同3位のファミリーマートの出店競争が話題になっていたが、結局、ファミマはセブンの牙城を崩せなかった。 しかし、インターネットショッピングの世界では、王者の「Amazon.co.jp（以下、Amazon）」に、ヨドバシカメラの通信販売サイト「ヨドバシ・ドット・コム（以下、ヨドバシ）」が果敢に対決を挑み、大健闘している。 「月刊ネット販売」（宏文出版）の調査によると、2013年度の「ヨドバシ」の売上高は650億円で、ヨドバシカメラの総売上高の9.4％を占める。家

コンビニエンスストアで売られているパンの原材料欄には、見たことも聞いたこともない化学物質が大量に書かれています。「リン酸塩はカルシウムの吸収を阻害し、防腐剤は発がん性がある」といった記事も見かけますが、コンビニパンを食べて障害が起きる確率は極めて低く、まったく問題ありません。 どうしてそんなことが言えるのでしょうか？ “フードホラー”ともいうべき食べ物に関する誤った情報が氾濫していますので、今回は食品添加物を正しく理解するための思考法を解説します。 添加物の毒性 まず、インターネットで添加物について調べると、「発がん性がある」「腫瘍ができた」「～の吸収を阻害する」といった情報が大量に出てきます。もちろん、これらの情報の大半は嘘ではありません。事実だと考えられます。 しかし、ここで大きな勘違いが起きるのです。十分な施設の整った研究機関で、正しい手順で実験を行った結果として得られた毒性に関する

4月3日付当サイト記事『命を蝕む砂糖、がんや糖尿病の原因に…栄養素なく高カロリー、コカインと同様の依存性』では、缶コーヒーやペットボトルのジュースに入っている砂糖の問題についてお伝えしましたが、「砂糖が入っていないゼロカロリーの飲み物を飲んでいるから大丈夫」などと言っている人は要注意です。 ゼロカロリーの飲み物は、実は砂糖を摂取するよりもリスクが高いかもしれないからです。アスパルテーム、スクラロース、アセスルファムカリウムなどの合成甘味料が、ゼロカロリーの飲み物には使われています。 アスパルテームの構成成分の一つにメタノールがあります。このメタノールは劇物に指定されており、体内でアスパルテームから分離されて吸収されますが、摂取量によっては死に至ることもあります。実際に戦後の食糧難だった時には、酒類にメタノールを混ぜて売っていたそうですが、飲んだ人が命を落としたり、失明するということが頻繁に

毎年、2月14日はバレンタインデーと呼ばれ、世界的に男女が愛を誓う日とされています。しかし、女性から男性にチョコレートをプレゼントする習慣があるのは、実は日本と韓国だけといわれています。この習慣は主に製菓業界、中でも大手菓子メーカーのロッテによって広められたといわれています。 日韓の両国民は、同社をはじめとした製菓業界の販売戦略に乗せられていることに気づくべきでしょう。そして、実はチョコレート自体が危険な食品であることを認識すべきです。 私自身、チョコレートで苦い体験をしたことがあります。25～26年前、都内にあるロッテ本社に取材に行った際、帰りに手提げ袋いっぱいのチョコレートやガムをいただきました。家に持って帰り、当時飼っていたプチという小型犬にチョコレートを食べさせたのです。 それから1時間ほどたった頃、娘が「お父さん、プチが大変」と悲鳴を上げました。プチは嘔吐を繰り返し、全身がけいれ

テレビ番組におけるやらせの発覚が後を絶たない。昨年から今年にかけて話題になったものだけでも、情報番組『スッキリ!!』（日本テレビ系）やバラエティ番組『ほこ×たて』（フジテレビ系）などが記憶に新しく、これ以外にもしばしば、発覚が報じられている。過去に大きな騒動に発展したものとしては、07年、人気バラエティ番組『発掘！あるある大事典』（放送はフジテレビ系）でやらせが発覚し、番組打ち切りと制作担当の関西テレビ社長の辞任、さらに同局は1年間の民放連除名という放送免許取り消し一歩手前の重い処分が下された事件もあった。 やらせが発覚するたびにテレビ局は世間から批判を浴び、謝罪に追い込まれるケースも多いが、そうしたやらせ批判に異を唱えるのが、元フジテレビアナウンサーで現在フリーの長谷川豊氏である。今回は5月に『テレビの裏側がとにかく分かる「メディアリテラシー」の教科書』（サイゾー）を上梓した長谷川氏に、

親は、子どものために働き、金を費やし、生命保険に加入し、子どものために貯蓄までします。その時間を自分の為に使い、その金を老後に残しておいた方が、どう考えても合理的であるにもかかわらずです。 そうまでして、なぜ私たちは子どもを欲しがるのでしょうか？ これに対する合理的な説明の一つとして、「永遠に生き続けたい」という考え方があります。自分が死んだ後でも、自分の子孫の中でいつまでも生き続けるのだ、という考え方は、世界中のどんな宗教よりも、私たちを死の恐怖から遠ざけてくれます。また、遺伝子学的観点からは「利己的な遺伝子」という考え方もあります（今回は割愛します）。 また、医療の発達により、子どもの死亡率は劇的に下がりました。5歳以下の子どもは、ほんの100年前には、1000人中およそ300人（推定値）が死んでいたのに、現在では3人ほどになりました。子どもが生き残るのであれば、人数の少ない方が経済的