せっかく10年以上かけて学んだプログラミングだが、人間がコード書くよりChatGPTにやらせた方が早いなということが度々あり、だんだん自分でプログラミングをやる時間が減ってきた。AIにコードを書かせてそれをGitHubにコピペして残りの時間は遊んでるだけで成果が出てお給料ももらえる日は近いし、段々会社もそのことがわかってきて失職する日も近い。 残念ながら現時点では全ての仕事がAIで上手くいくわけではないが、どういう時に使えるかを知っておくと楽をしやすくなるので、僕がどう使っているかをまとめておく。 失職できるケース 簡単なスクリプトを高速に書かせる 僕はRubyが全ての言語の中で一番慣れており、StackOverflowやドキュメントをほぼ見ずに大抵のプログラムを書き切れるため、Rubyを書いている時がプログラマとして一番生産性が高いのだが、それでも最近AIにRubyを書かせたことがあった

米Metaのマーク・ザッカーバーグCEOは1月18日（現地時間）、Threadsへの投稿で、同社の長期的なビジョンを、「general intelligence」の構築と、そのオープンソース化により、誰もが恩恵を得られるようにすることだと語った。 ザッカーバーグ氏がgeneral intelligenceとしているのは、米OpenAIや米GoogleがAGI（汎用人工知能）と呼ぶ、人間と同じような汎用的な知能を持つAIを指す。（本稿ではAGIとする。） ザッカーバーグ氏はこれを実現するために、2024年末までに米NVIDIAのHopper採用GPU「H100」を35万枚投入すると語った。 このデータセンターで、次期LLM「Llama 3」を「責任を持って安全にトレーニング」していくという。 同氏はまた、ユーザーが日常的にAGIを使うために、新たなデバイスを必要とすると語った。 「これにより

Amazon.comは、生成AIによるイラスト作成機能をビデオストリーミングデバイス「Fire TV」に搭載した。同機能は、現在Fire TVシリーズの一部デバイスで米国ユーザー向けパブリックプレビュー提供している。 このAIイラスト作成機能は、Fire TVの画面にアートワークなどを表示する「Ambient Experience」機能に追加したもの。Amazon.comの画像生成AI「Titan Image Generator」を「Alexa」の音声コマンドで操作し、言葉で表現した内容をイラスト化してくれる。 AIイラストを作るには、Fire TVでAmbient Experienceを開き、「アレクサ、火星にある中世風のお城をバックグラウンド画像用に生成して」「アレクサ、雪景色をバックにした桜の画像を生成して」などと音声で指示する。1回の操作で、4つの画像が生成される。 さらに、プロン

例年3月に開催されるゲーム開発者を中心とした会議「Game Developers Conference(GDC)」の主催団体が、3000人以上のゲーム開発者を対象に行った調査結果を発表しました。この調査で、回答者の31％が「個人的に生成AIを仕事で使っている」と答え、18％が「個人的には使っていないが職場の同僚は使っている」と回答したことが判明しました。 GDC 2024 State Of The Game Industry: Devs Discuss Layoffs, Generative AI, and More | News | GDC | Game Developers Conference https://gdconf.com/news/gdc-2024-state-game-industry-devs-discuss-layoffs-generative-ai-and-more

クラウドサービス世界最大手の米アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）は19日、2023〜27年の5年で日本に約2.3兆円を投資すると発表した。クラウドの基幹設備であるデータセンターの増設や運営体制強化に充てる。生成AI（人工知能）の普及などに伴うデータ処理量の爆発的な増加を見越して投資を加速する。AWS日本法人が19日に都内で記者会見を開いて投資方針を説明した。日本で顧客のデータを処理・保管して

2024年版のレポートは、世界の学会や実業界、政府機関、国際団体などの専門家約1500人を対象に実施した調査に基づき、今後2年間と10年間のリスク展望についてまとめた。 異常気象や国家間の武力衝突がエスカレートし、AIの台頭に伴うサイバーセキュリティ不安が高まる中、専門家の大多数は「世界的大惨事」のリスクがあるとの認識を示している。特に今後10年の予想では17％が「差し迫ったリスク」、46％が「増大するリスク」を予想した。 今後2年の短期的リスクの筆頭に虚偽情報が挙げられたのは、AIが悪用されて誤った情報が世界中で氾濫する懸念が強まった影響が大きい。 報告書によれば「誤情報や虚偽情報は国内外の社会的・政治的分断を拡大させる目的で利用される可能性がある」。特に24～25年にかけては、米国やインド、英国など主要国で選挙が行われ、30億人あまりが投票を予定していることからリスクが大きいとした。