私の大好きな酢豚です。美味しいんですよ。 胡麻を上に振りかけると美味しいんですよ 私は酢豚のもとを買ってきて作ります 麻婆豆腐これも私は大好きです。 これも麻婆豆腐のもとを買ってきて 作ります。辛みと甘さが最高です ちくわを軽く炒めます。 そしてその上に青のりを添えて混ぜる 味付けはそれぞれですが私は 食べるときにポン酢をかけるんです 美味しいですよ。ベリーグッドです これは、ほうれん草、もやし、ぜんまい 人参をまず軽く茹でます。 そして、これも私はポン酢をかけます そして生卵と、胡麻、梅肉を添える おかずに最適です。美味しいですよ カキフライです。これは作らないです。 スーパーで惣菜で売ってるので買います。 これは亜鉛が一番多く含まれています。 凄く体にいいし、美味しいですよ。 こんな中で食べ物が豊富なので感謝。 でも贅沢すぎると食べて「当たり前」 そんな心になってしまう危険があります。

最初の首脳会談の相手として菅首相を選んだバイデン 大統領 バイデン は最初に面談する首脳として日本の菅首相を選びました。 いよいよ今週ワシントンで日米首脳会談が行われます。 この会談の主要議題が中国である事は間違いありませんが、この会談を米国側はどの様に見ているのでしょうか。 米誌Foreign Policyが「The Summit That Can’t Fail」（失敗のできない首脳会談）と題した論文を掲載しました。 かいつまんでご紹介したいと思います。 Foreign Policy論文要旨 米国の新大統領ジョー・バイデンと最近就任した菅義偉首相は、金曜日の最初の会談を成功させる必要があります。 これは、バイデン大統領就任後初めての首脳会談です。 両者はほとんど同じ理由でこの会談を必要としています。 中国の高まる脅威に対抗し、国内での政治的信頼を得るためです。 コロンビア大学の日本政治研

犠牲者が増加の一途を辿るミャンマー ミャンマーの混乱は増すばかりです。 メディアが伝えるところによると、軍の武力による鎮圧により、市民の犠牲者は既に700名を突破した様です。 ミャンマーは長く軍政が続き、東南アジア諸国の中では、経済発展が遅れました。 しかし、民政に転換してからというもの、急速に経済が発展し、「東南アジア最後の楽園」と称される様になりました。 日本企業の進出も活発で、隣国のタイの様な発展を遂げるのでは無いかと期待されていました。 市民に銃を向ける軍の姿勢はとうてい許されるものではありませんが、市民の抵抗は功を奏するのでしょうか。 英誌Economistが現状に関して「Myanmar could be Asia’s next failed state」（ミャンマーはアジアの次の破綻国家になりうる）と題した記事を掲載しました。かいつまんでご紹介したいと思います。 Economi

増え続ける汚染水 福島原発が最大級の津波に襲われたのは10年前の事でした。 その後遺症は今でも日本を苦しめています。 メルトダウンを起こした原子炉を冷却するための水の使用は今も続いており、その汚染水はタンクに入らないほどの量になり、遂に日本政府は海洋への放出を決定しました。 この決定は国際基準を満たしていると言われていますが、海外のメデイァはこの決定をどの様に捉えているのでしょうか。 英誌Economistが「Japan’s answer to Fukushima’s nuclear wastewater: Get in the sea」（福島原発の汚染水に対する日本の解決法は、海洋への放出だった）と題する記事を掲載しました。 かいつまんでご紹介したいと思います。 Economist記事要約 日本の東北部が歴史上最大の地震に襲われてから1時間も経たないうちに、2011年に、大きな津波が福島

新たな米中対立の火種 新疆ウイグル地区におけるウイグル族に対する中国政府の弾圧は米国政府のみならず、EUも問題視しており、同自治区で生産される綿花は欧米の主要アパレル業者からボイコットの対象になりましたが、これに反発する中国側はこれらアパレル業者をボイコットしようとの動きに出ています。 そんな中、新たな火種が見つかった様です。 それは太陽光発電パネルです。 この問題についてウォールストリートジャーナル（WSJ）が「Solar-Energy Supply Chain Depends on Region Where China Is Accused of Genocide - The industry rethinks sourcing of critical materials in effort to avoid any connection to alleged forced labor

税収を失った米国の呼びかけ 新しく米国の財務長官となったイエレン氏は、各国に最低法人税率の導入を呼びかけました。 最近、先進国の間で法人税率を下げる動きが活発化していました。 トランプ政権がその最たるものですが、イエレン財務長官はこの動きに反旗を翻した形です。 企業は税率に敏感です。 水が低きに流れる様に、企業も税率の低い国に拠点を移そうとします。 GAFAの様なデジタル企業は、どこで利益を上げているのか捕捉が難しいため、税率の低い国で納税し、高額課税を巧みに逃れている訳です。 EUなどでも問題になっている法人税の減税競争に関して、英誌Economistが「Joe Biden hopes to stop American multinationals booking huge profits abroad - Given their love of tax havens, reform c

宮廷内部から生じた政変 ヨルダンは人口一千万人に満たない中東の小国です。 しかし、この国はイスラエル、シリア、イラク、サウジアラビアの4カ国に囲まれているという点で、地域の安定には非常に重要な存在です。 イスラエルと国交を有している点もアラブ諸国の中でユニークな存在で、親欧米の王国として知られています。 石油資源に恵まれないこの国は、新型コロナで大きな経済的ダメージを受けました。 そんな中、先日王室の内部で政変が生じました。 元皇太子のハムザ王子やその側近らが政権転覆の容疑で拘束されたのです。 ハムザ王子は現国王に批判的であり、一部のヨルダン国民がそうした王子の批判を共有している様です。 この政変について英誌Economistが「A feud between prince and king is but one of Jordan’s problems - Oppression is no

44歳で要職に上り詰めた逸材 バイデン政権の重要閣僚として国家安全保障補佐官に任命されたのがジェイク サリバンです。 先日のアラスカでの米中会議にもブリンケン国務長官と並んで米国代表として出席しており、外交においても非常に重要な役割を担っている様です。 この人、一体どんな経歴の持ち主なのでしょうか。 米誌Foreign Policyが「The Sullivan Model - Jake Sullivan, Biden’s “once-in-a-generation intellect,” is facing a once-in-a-generation challenge.」(サリバンのやり方 -バイデンが「一世代に一人の知性」と呼ぶジェイク・サリバンは、一世代に一度の課題に直面しています。）と題した論文を掲載しました。 かいつまんでご紹介したいと思います。 Foreign Policy要

フランスエリート校の終焉 フランスのマクロン大統領は4月8日、国立行政学院（ENA）の廃止を発表しました。 この学校は高級官僚を要請するため、1945年にドゴール大統領によって設立された学校で、一学年80名という少数精鋭の教育を行い、歴代の大統領、大臣の多くを輩出してきました。 しかし、2018年にフランスの大衆が継続的にストライキを行った「黄色いベスト運動」の高まりの中で、エリート批判の象徴としてENAが槍玉にあがり、マクロン大統領は自らの出身校であるENA廃止の方針を発表しました。 8日の発表はこれを再確認したものです。 この仏政府方針に対して英誌Economistが「Why Emmanuel Macron wants to abolish ENA, France’s most elite college -　France's elite is tiny and incestious」

一足先に回復する米国経済 米国経済が急回復している様です。 あれだけ新型コロナの感染が広がった米国は、経済回復にかなりの時間が必要だと思われていましたが、ワクチンの急速な接種や思い切った景気刺激策の効果などもあり、先進国の中でも一足早く経済回復を実現しそうです。 そんな中、米紙ウォールストリートジャーナル（WSJ)がバイデン政権の400兆円規模とも言われる大型景気刺激策にかみつきました。 同紙は「Sorry, the Economic Crisis Is OverI - t’s getting harder for the White House and Federal Reserve to pretend that emergency policies are needed.」（残念ながら経済危機は終わりました。ホワイトハウスとFRBが緊急政策が必要であると偽ることはますます難しくなって

アラスカ会議での応酬 先日アラスカで行われた米中高官会議で行われた議論は世界を驚かせました。 それまで米国に対してだけは、高圧的に出ることのなかった中国が米国を厳しく批判したのです。 この会議は、米国がこれまで築いてきた国際秩序に中国が公然と反旗を翻した会議として歴史に残ると言っても過言ではないでしょう。 ウイグルや香港での人権問題を指摘された中国側は、返す刀で、米国の黒人弾圧に触れて米国にも深刻な人権問題があると糾弾しました。 中国は米国が衰退していく事を確信している様です。 この問題について英誌Economistが「China is betting that the West is in irreversible decline」（中国は西側が不可逆的な衰退にあると賭けている）と題した記事を掲載しました。 かいつまんでご紹介したいと思います。 Economist記事要約 中国は過去40

大きく外れた予測 新型コロナの感染が始まった頃、多くの人が世界は深刻な経済危機に見舞われ、その規模はリーマンショックを上回るモノになるのではと予測しました。 実際、世界の株価は一時下落しましたが、その後、右肩上がりで上昇し、米国を初め多くの国で史上最高値を更新しています。 株価以外にも大きく値上がりしたものがあります。 それは不動産です。 英誌Economistが世界の不動産価格の急上昇に関して「House prices in the rich world are booming」（先進国では住宅価格が高騰している）と題した記事を掲載しました。 かいつまんでご紹介したいと思います。 Economist記事要約 ロンドンの北80 kmの町、キングスミアでは10年間で1,600戸の住宅が敷地内に建設され、さらに900戸が間もなく建設されます。 不動産仲介業者Bovis Homesの営業所は、「

日米首脳会談での最重要議題 今月16日に菅首相はバイデン 大統領との首脳会談に臨む予定です。 日本の首相が直接の面談相手としては最初に指名された事は特筆すべき事ですが、そこで協議される議題は解決が困難なものばかりです。 その中でも北朝鮮問題は台湾問題と並んで最も難易度が高いと思われます。 北朝鮮は弾道ミサイルの打ち上げを再開し、アジアだけではなく、米国にとっても安全保障上の脅威となっています。 この問題について米誌Foreign Affairsが「China’s Dangerous Double Game in North Korea」（北朝鮮における中国の危険な裏切り行為）と題した論文を掲載しました。 かいつまんでご紹介したいと思います。 Foreign Affairs記事要約 ワシントンの新政権はおなじみの問題に直面しています。 北朝鮮は国連安保理決議に違反して、弾道ミサイルをを再びテ

巨大コンテナ船が象徴するグローバリゼーション 先日、スエズ運河で座礁した大型コンテナ船「エバーギブン」は全長400メートルで2万個のコンテナーを積めると聞いて驚きました。 こんな巨大な船が欧州とアジアを往復している事は、世界のグローバリゼーションが如何に進んでいるかを如実に物語っています。 しかし、そのグローバリゼーションに最近暗雲が垂れ込めています。 米中の対立激化を背景に、各国ともサプライチェーンの見直しに着手しています。 そんな反グローバリゼーションの動きに対して英誌Economistが「Global supply chains are still a source of strength, not weakness - Resilience comes not from autarky but from diverse sources of supply」（グローバルサプライチェー

新型コロナワクチンにも貢献した遺伝子編集技術の進歩 2020年のノーベル化学賞は遺伝子編集の内部の仕組みを発見した事から、カリフォルニア大学の科学者であるジェニファー ダウドナと彼女の共同研究者であるエマニュエル シャルパンティエに与えられました。 彼女たちが開発した、遺伝子編集を行うCRISPR / Cas9が実用的なツールとしてほぼ完成しているため、人間は遺伝子編集を、人間を含むほぼすべての生物に適用できます。 アルツハイマー病などの致命的な病気を治療する事も、カビ、害虫、干ばつに抵抗する作物を開発する事も可能です。 マラリアを媒介しない新種の蚊を開発することさえ不可能ではありません。 新しい癌治療の臨床試験も進行中であり、遺伝性疾患を治療できるという夢が実現されようとしています。 しかし、物事には光と影があります。 彼女たちが開発した遺伝子編集のツールは安価で誰にでも手に入る様になっ