※本コンテンツはアキバ総研が制作した独自コンテンツです。また本コンテンツでは掲載するECサイト等から購入実績などに基づいて手数料をいただくことがあります。 第1クールが終盤にさしかかるTVアニメ「アクティヴレイド -機動強襲室第八係-」。警察を舞台にしつつも、アイドルやギャンブラー、巨大ロボットまで登場する毎回の趣向を凝らしたエピソードを楽しみにしている視聴者も多いことだろう。谷口悟朗総監督が「気楽に見てください」とアピールするように、警察組織というギミックと個性豊かなキャラクターによってTVアニメとしてのバラエティ感を存分に出した面白さを提供してくれている。そうした作品作りの模様をメインスタッフにうかがうインタビュー特集の第1回は、シリーズ構成・荒川稔久氏。キャラクターづくりの細やかな工夫をじっくり語っていただいた。 警察アニメに新要素を盛り込む ──まず、本作の企画は荒川さんにはどのよ

ここしばらく、アメリカ合衆国（以下アメリカ）の大統領候補指名選挙に注目している。 振り返ってみれば、前回のオバマさんの時も、その前のブッシュさんがゴアさんと接戦を演じた選挙戦の折りも、熱心に経過を追いかけていた記憶がある。 で、いつの間にやらアメリカの選挙システムや州単位での票読みの特徴や、民主党と共和党の主張の違いならびに支持母体の変遷などなどについて、雑多な知識をかかえこんだ変なおじさんになっている。 今回の大統領選についても、自分としては珍しく、こまごまと勉強している。 アメリカ政治のアナリストになりたいとか、人前に出ていっぱしの解説をカマしたいとか、そういう野心を抱いているのではない。 ただ、興味と関心のおもむくままにバックナンバーを掘り出しにいったり、雜誌の特集ページをクリップしたり、各方面の資料を収集しているうちに半可通になってしまったということだ。 感触としては、サッカーにハ

中国の原発がヤバいことになっている〜素人同然の技術者たちが、異常なスピードで建設中 いつ爆発が起きてもおかしくない 中国人が自国のもので信用しないものが3つあるという。それは食料品、政府の公式発表、そして原発だ。その中で原発だけは、日本人としても「対岸の火事」では済まされない。危険な実態を追った。 「原発白書」はウソだらけ 「すでに稼働しているはずの海陽原発(山東省)と三門原発(浙江省)が、何の発表もなく稼働が延びています。特殊な再循環ポンプに技術的な支障が生じたという話も伝わってきていますが、とにかく中国は情報を徹底して隠す。多少の放射能漏れや汚染水の流出などの事故があっても一切公開しないので、恐ろしいのです」 こう語るのは、長年にわたって原発取材をしてきたジャーナリストの団藤保晴氏だ。 春節(旧正月)の大型連休を控えた1月27日、中国国務院新聞弁公室は、中国で初めての「原発白書」を発表

上下水道局の女性職員が“副業”で風俗店に勤務 停職6か月の懲戒処分 収入約600万円は「生活費の一部にあてていた」 匿名の情報提供で発覚

政治団体「日本を元気にする会」の松田公太代表は３日の参院予算委員会で、米大統領選で予備選で共和党のトップを走っているドナルド・トランプ氏が「安倍晋三首相と１度会ったことがある」と発言したと説明し、首相に真偽を尋ねた。 松田氏はトランプ氏が「安倍首相はものすごく頭が切れるヤツだ。キャロライン・ケネディ駐日米大使を接待漬けにして、ワインや食事をたくさんごちそうして、何でも日本の言うことを聞かせるようにしているからだ」と発言していたとも紹介。そのうえで「トランプ氏と会ったことはあるか」と聞いた。

ソーシャルゲーム業界の不祥事が続出している。数十万円巻き上げられたユーザーも現れ、インターネット上で炎上している様は2012年に社会問題化した「コンプガチャ問題」を彷彿とさせる─。 またか──。ソーシャルゲーム業界の不祥事が止まらない。今年に入り、サイバーエージェントの子会社で、DeNAも資本参加しているサイゲームス社(Cygames)が提供しているゲーム「グランブルーファンタジー」にて、景品表示法で禁止されている「優良誤認」と「カード合わせ」が疑われる事案が発生。 また、ドーナツ社(Donuts)はRMT(リアルマネートレード)仲介サイト開設のリリースを行い「賭博場オープン」と批判された(詳細は後述)。 今や日本を代表する企業になったサイバーエージェントの2015年10～12月期の決算をみると、「ゲーム依存」の構造が浮かび上がる。売上高、営業利益とも過去最高を記録しているが、連結営業利益

高市早苗総務相が放送法違反を理由に放送局へ「停波」を命じる可能性に言及したことについて、憲法学者らが２日、東京都内で記者会見し、「政治的公平」などを定めた放送法４条を根拠に処分を行うことは憲法違反にあたるとする見解を発表した。 会見したのは樋口陽一・東大名誉教授（憲法）ら５人で、法学や政治学などの専門家でつくる「立憲デモクラシーの会」の会員。見解は「総務大臣に指揮命令される形で放送内容への介入が行われれば、放送事業者の表現活動が過度に萎縮しかねず、権限乱用のリスクも大きい」とし、漠然とした放送法４条の文言だけを根拠に処分することは「違憲との判断は免れがたい」と指摘している。 樋口氏は「何人も自分自身がかかわっている事柄について裁判官になってはならないという、自由民主主義社会の基本原則が肝心な点だ」と述べ、政治的公平を政治家自身が判断することの問題点を指摘した。 西谷修・立教大特任教授（哲学

２０２０年東京五輪・パラリンピックのメーンスタジアムとなる新国立競技場の現在の建設計画では、聖火台を競技場の上部などには設置できない可能性があることが３日、複数の関係者の話で分かった。スタンドは木材が使われる屋根で覆われる構造となっており、消防法上、問題となる懸念があるという。 現在の計画は建築家の隈研吾氏らのグループが手掛け、既に設計が始まっている。大会組織委員会は同日夜に政府、東京都など関係組織のトップで構成する調整会議を開き、対応を協議する。 夏季大会では聖火台は通常、競技場内にあり、１９６４年東京五輪では旧国立競技場のスタンド上部に設置された。開会式の目玉の演出となる２０年大会の聖火の点火方法は、組織委が大会に向けて検討するが、その選択肢が制限される可能性もある。 政府関係者は「事業主体の日本スポーツ振興センター、政府、組織委など関係機関の意思疎通が悪かったことが原因」と述べた。

太陽を除けば、地球から見える恒星の中で最も明るいのはおおいぬ座α星の「シリウス」です。しかし、ロシアのクラウドファンディングサイトBOOMSTARTERで資金を募集しているプロジェクト「Mayak」により、宇宙で最も明るく輝く星の座をシリウスは奪われてしまうかもしれません。 Russian crowdfunded reflector satellite aims to be “brightest star in the sky” | Ars Technica http://arstechnica.com/information-technology/2016/02/russian-crowdfunded-reflector-satellite-aims-to-be-brightest-star-in-the-sky/ モスクワ大学の機械工学課に所属するエンジニアと天文ファンの集まりが、ロシ