誰にも言えないし、どこにも書けないのでここに吐く。 夫が好き。考えるだけでニヤニヤする。 付き合って六年で結婚した。結婚前に二年一緒に暮らした。一緒に暮らす前も、ほぼ毎週末会っていた。 付き合った時から大好きで、今もそれは変わらない。 夫は誰に対しても優しい。私に対しても、同じくらい優しい。 夫は良識がある。引っ越しで家を明け渡す前に、隅々まで掃除したりする。 どうせクリーニングが入るんだから簡単にでいいんじゃない、と言っても、お世話になった家だから、と言う。 夫は仕事が好きだ。週末も含め、よく働く。仕事の話を活き活きとする。 夫と私は好きなものが一緒だ。音楽、映画、漫画、本、写真、絵画、洋服など、付き合う前から好みが似ていた。 付き合った後にお互い影響し合って、今ではほぼ同じものが好きだ。 私達は金銭感覚も似ている。育った家庭の経済状況が似ていたことが大きいと思う。 夫は私を尊重しようと
静岡市に本社がある静岡ガスは、今後、国内の競争環境が厳しくなることが見込まれるなか、政府系金融機関の日本政策投資銀行と共に、タイの電力の卸売り事業に出資し、海外展開に乗り出すことになりました。 このタイの会社は、35万キロワットの天然ガス火力発電所1基を運営し、タイ電力公社に電力を卸売りしています。 静岡ガスは、今回の出資によって、海外での発電事業のノウハウを得て、将来の本格的な海外事業の拡大を目指すねらいがあるものとみられます。 また、日本政策投資銀行としては、地域の企業がリスクを伴う新たな事業に乗り出す際の負担を減らすために用意した資金枠から出資し、静岡ガスの事業を後押しするものです。 国内では平成29年をめどに都市ガスの小売りの全面自由化が予定されるなど、競争環境が厳しくなることが見込まれており、新たな分野への進出を検討する地域のガス会社は今後も増えそうです。
安全保障関連法案は、28日から参議院の特別委員会で実質的な審議が始まり、安倍総理大臣は、中国が海洋進出を活発化させていることを踏まえ、今回の法整備によって日米同盟が揺るぎないものであることを内外に示していく必要性を強調しました。 この中で、自民党の佐藤正久・元防衛政務官は「日本を取り巻く環境が厳しくなったという認識は、多くの政党が共有しており、与野党関係なく、いかに国民のリスクを下げ、そのためにいかに自衛隊に動いてもらうかという法案を出すべきだ。プラカードではなく法案を掲げるべきだ」と指摘しました。 これに対し、安倍総理大臣は、「国民の命や平和な暮らしを守り抜いていくことは政治家にとって最も大切な責務で、本来、与党も野党もない。衆議院では、維新の党が法案を提出し議論がかみ合ったこともあった。安全保障に関わる法律については、野党も対案や独自案を提出し、できるかぎり一致点を見いだす努力を重ねて
シリアのアインアルアラブ(クルド名:コバニ)に接するトルコのムルシトピナルに並んだトルコ軍の戦車(2014年10月6日撮影、資料写真)。(c)AFP/ARIS MESSINIS 【7月28日 AFP】米国とトルコは、シリア北部からイスラム過激派組織「イスラム国(Islamic State、IS)」を一掃することを目指し、協力していく方針で一致した。米政府高官が27日明らかにした。情勢を一変させる可能性のある合意といえる。 同高官はAFPに対し、トルコ・米両政府は「ISIL(ISの別名『イラク・レバントのイスラム国(Islamic State of Iraq and the Levant)』の略称)を排除した地帯を設置し、トルコのシリア国境付近の安全と安定の強化を図る」ことを目指していく意向だと伝えた。 バラク・オバマ(Barack Obama)米大統領のエチオピア訪問中に、匿名を条件に取材
今日の横浜北部は本当に真夏でした。ピークですね、これは。 さて、だいぶ以前からぼんやりと考えていたことを書いておきたいと思います。 すでに告知させていただいたように、私は現在、次に出る本の訳出作業の最終追い込み段階に入っているのですが、ここ数日間とりくんでいるテーマが、なんと核兵器に関するもの。 「なんか物騒なテーマですねぇ」とお感じになる方もいらっしゃると思いますが、原著者はなんといってもレーガン政権で核戦略をアドバイスしていた人物ですから、この分野が専門領域であり、色々と言いたいことがあったようで色々と書いており、こちらも勉強になってます。 ただしこれを訳していて私が個人的にあらためて感じたのは、やはり「戦略はフィクションである」ということです。 というのも、グレイ自身はソ連に対抗するためにアメリカの核戦略をアドバイスしていたわけですが、なにせ核兵器というのは、歴史上アメリカが日本に対
日本は「人身売買の送り先」=11年連続、評価変わらず−米年次報告 日本は「人身売買の送り先」=11年連続、評価変わらず−米年次報告 【ワシントン時事】米国務省は27日、世界各国の人身売買の実態をまとめた年次報告書を公表した。日本については「強制労働や、子供を含む売春の人身取引の被害者が送られる国」と改めて明記。各国の取り組みに対する4段階の格付けで、11年連続して上から2番目の評価に据え置いた。 報告書は、東アジアや南米、東欧、ロシアなどからの女性の中に、偽装結婚などのために訪日し、売春を強要される者がいると指摘。また、政府が運営する技能実習制度で訪日した人も含め、外国人労働者が強制労働の被害者になりやすい実態があると重ねて強調した。 日本で売春につながる事例としては、いわゆる「援助交際」や、女子高生とデートできるとうたった「JKお散歩」と呼ばれる接客サービスなどを挙げた。(2015/
トルコ南部スルチの対シリア国境付近で待機するトルコ軍の車両や戦車(2015年2月23日撮影、資料写真)。(c)AFP/ILYAS AKENGIN 【7月27日 AFP】シリア北部アレッポ(Aleppo)県で、クルド人民兵部隊「クルド人民防衛部隊(Kurdish People's Protection Units、YPG)」の支配下にある村が、トルコ軍の戦車による夜間の砲撃を受け、YPGと同盟関係にある組織の戦闘員少なくとも4人が負傷した。YPGと非政府組織(NGO)「シリア人権監視団(Syrian Observatory for Human Rights)」が27日、明らかにした。 トルコは砲撃に先立つ26日、シリアのイスラム過激派組織「イスラム国(Islamic State、IS)」や、トルコ政府が「テロリスト」とみなしているクルド人武装組織「クルド労働者党(Kurdistan Work
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